寝たふりする私の横で、私の英語を真似して笑うネイティブたち...その真意に後から気付いた
＜アメリカの高校に留学した著者が遭遇したのは、現地の友人たちが自分の発音を真似して盛り上がる現場。気付かれないよう涙を流した彼女だが──＞ 中学高校で6年間英語を学んでいるはずなのに、「英語が話せない」という人は多い。英語コンプレックスという国民性からか、英語にまつわる新刊はいまも毎月のように刊行され、英会話の講座もさかん。それでも、英語が話せず、英語に振り回される......。 『ニューヨークが教えてくれた "私だけ"の英語──"あなたの英語"だから、価値がある』（CCCメディアハウス）は、「ニューヨークの魔法」シリーズと『奥さまはニューヨーカー』シリーズの著者が、英語と向き合ってきた日々を描いている。ともに、英語入りのロングセラーだ。 著者は、エッセイストで作家の岡田光世氏。岡田氏は、高校、大学、大学院とアメリカに留学し、語学力を磨いてきたが、「中学英語をきちんと自分のものにすれば、必
れいわ山本代表が主張する「旧敵国条項があるから反撃能力を持つことはできない」は本当か（田上嘉一） - エキスパート - Yahoo!ニュース
れいわ新選組の山本太郎代表が、国連憲章において、いわゆる「旧敵国条項」があることを理由として、日本が反撃能力を保有することは現実的ではないといった趣旨のツイートをし、またテレビの報道番組等でも同趣旨の発言をしています。 またれいわ新選組のHPに掲載されている政策においても同様のことが記載されています。 日本は今こそ、専守防衛と徹底した平和外交によって周辺諸国との信頼醸成を強化し、北東アジアの平和と安定に寄与していくときです。 日本は国連憲章の「敵国条項」によって、敵基地攻撃能力や核配備など重武装は不可能です。 また、核抑止力が破綻したのがロシアによるウクライナ侵略でした。 唯一の戦争被爆国として、日本は、核兵器禁止条約を直ちに批准し、「核なき世界」の先頭に立つことにより地域の安定をリードしていきます。 引用元：https://reiwa-shinsengumi.com/sanin2022_
論理的、洗練された一面も タリバンを熟知する日本人が見るアフガニスタンのこれから：朝日新聞GLOBE＋
米ニューヨークの国連安全保障理事会で2019年12月、アフガニスタンの現状を報告する山本忠通氏＝国連アフガニスタン支援団のツイッターから ――今回の事態を予想していましたか。 昨年3月の退任時には予想していなかった。これから和平交渉が始まるという時期で、米欧諸国や日本、中、ロ、周辺国を含めた国際社会は、タリバンと共和国政府（ガニ政権）との話し合いによる和平の達成を望んでいた。 しかし、話し合いの進め方では合意したものの、両者の間で議題が決まらない状態がずっと続いた。話し合うはずだった停戦についても話がかみ合わず、交渉の進展はなかった。共和国政府が一つにまとまり、代表団を作るまでにも時間がかかった。話し合いが難航するなか、今年1月に米国でバイデン政権が発足し、米軍の撤収が決まった。和平交渉が進展をみせなかったことは大変残念だ。 アフガニスタンの反政府勢力タリバンの政治部門トップ、バラダル幹部
アメリカ大使館 on Twitter: "あの極めて不快なツイートに対して声を上げてくださった日本の皆さまに感謝いたします。これはまさに、日米同盟が共通する価値観に深く根ざしていると改めて気付かせてくれる出来事です。 https://t.co/XO2IxRcHmU"
あの極めて不快なツイートに対して声を上げてくださった日本の皆さまに感謝いたします。これはまさに、日米同盟が共通する価値観に深く根ざしていると改めて気付かせてくれる出来事です。 https://t.co/XO2IxRcHmU
日本人が知らない、世界の仲が悪い国々
「みんな仲良くしようね」 「お隣さんに迷惑をかけない」 これは「常識」です。が、それは「日本だけの常識」であって、海外では通用しません。いや、理想論としては通用します。しかしあくまで理想論。 海外の常識は、 です。 少なくても、友達100人できるかな〜的な理想論及仲良論は通用しません。 例外でお隣なのに仲が良い例外的な国・地域は、北欧諸国とイスラム共同体。しかし、後者はカタールと周辺諸国の国交断絶や、スンニー派の国々とシーア派のイランなどの対立もあるので、もはやコーランの中だけのユートピア（ムスリムがそう思ってるだけ）になってしまいました。 もう一つの例外が、日本と台湾。 台湾は果たして国なのかという国際法の超上級編の論議はさておき、日台関係は現在、過去最高なほど関係が良くなっています。人間関係で言えばラブラブのカップル状態、勝手に自分の彼女だと思っている中国が、悪質ストーカー化し仲を裂こ
韓国・文政権が軍艦島の世界遺産登録取り消しを求める「真の狙い」
1953年神奈川県生まれ。一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）入行。ロンドン大学経営学部大学院卒業後、メリル・リンチ社ニューヨーク本社出向。みずほ総研主席研究員、信州大学経済学部教授、法政大学大学院教授などを経て、2022年4月から現職。著書は「下流にならない生き方」「行動ファイナンスの実践」「はじめての金融工学」など多数。 今週のキーワード 真壁昭夫 経済・ビジネス・社会現象……。いま世の中で話題となっているトピックス、注目すべきイノベーションなどに対して、「キーワード」という視点で解説していきます。 バックナンバー一覧 国際社会のルールを軽視し 軍艦島の世界遺産登録取り消しを求める韓国 6月22日、韓国の康京和（カン・ギョンファ）外相は、国連教育科学文化機関（ユネスコ）の事務局長宛に書簡を送付した。その中で韓国政府は、長崎県にある軍艦島をはじめとする世界文化遺産（明治日本
日本とEUがEPAに署名、米保護主義に対抗 - BBCニュース
日本と欧州連合（EU）は17日、世界最大規模の経済連携協定（EPA）に署名した。発効すれば、人口6億人、世界の国内総生産（GDP）の3分の1近くを占める経済圏が生まれる。2019年初頭の発効を目指している。
重国籍に関するあれこれ - la_causette
蓮舫議員を巡る国籍法関係のあれやこれやについて未だに間違った情報が横行していますので、平均的な高校生でもわかるように解説してみることにしましょう。 まず、前提事実から見てみましょう。蓮舫議員は台湾人のお父様と日本人のお母様との間に嫡出子（法的に有効な婚姻をした夫婦の間の子）として生まれています。ここで「台湾人」というのが法的にはくせ者です。第二次世界大戦で敗戦し日本が領有権を放棄する前は、台湾も日本の一部だったので、台湾人は日本国民であったのです。しかし、敗戦後は、台湾は蒋介石率いる中華民国政府の支配下におかれます。このため、日本政府は、台湾も中国本土と一緒に「中華民国」を構成するものとして法的に扱うことになり、日本に在留する台湾人を「中華民国」の国民として扱うことになりました。しかし、その後、中華民国政府は中国本土の支配権を中華人民共和国に奪われてしまいます。それでもしばらくは、日本政府
朝日新聞デジタル：菅官房長官「潘氏の真意、明らかに」 問題視しない考え - 政治
菅義偉官房長官は２９日午前の記者会見で、日本の政治家らの歴史認識に「深い省察が必要」と発言した国連の潘基文（パンギムン）事務総長の発言について、「真意は明らかになった」として、今後問題視しない考えを示した。 潘事務総長「日本のみの指摘ではない」 菅氏は、潘氏がハーグで立ち話をした松山政司外務副大臣に「発言は日本にのみ指摘したものではない」と説明したほか、記者会見で「韓国、中国を含む３カ国について説明したものだ」と述べたことを理由に挙げた。 菅氏は２７日の記者会見で発言について「我が国の立場を認識したうえで行われているのか、非常に疑問を感じる」と批判し、潘氏の真意を確認する考えを明らかにしていた。 関連記事潘事務総長「日本のみの指摘ではない」 歴史認識発言で8/29中国、潘氏発言を評価 歴史認識巡り8/29潘国連事務総長「正しい歴史認識を」 日本に求める8/26韓国外交省「安易な歴史認識
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北守 on Twitter: "国際政治や軍事に通じてると自認してそうな人たちが、またぞろ韓国は非理性的な対応をしてるから国際社会の信頼を失うみたいなことを言っているが、ここ数年、その帰結が一回もあってたことがないのによく言えるなと思う。"
Kan Kimuraさんのツイート: "慰安婦問題での展開は象徴的で、韓国側は「どうやれば欧米で支持されるか」を考えてやっているのに対し、日本側は欧米での支持よりも「韓国を論破する」所に力点を置いてしまう。結果として、欧米の世論の支持を失う結果を繰り返している「相手の設定したゲーム」に応じている段階でほぼ負けている。"
時代の風:国際政治の宣伝戦＝京都大教授・中西寛 - 毎日新聞
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日本の大学が世界ランキングで低迷するワケ：日経ビジネスオンライン