リニューアルしたSHIBUYA TSUTAYAのこと - WASTE OF POPS 80s-90s
休みだしせっかくなんで、4月25日にリニューアルオープンしたSHIBUYA TSUTAYAを覗きに行ってきました。 フロアはこんな感じ。 うち、現状で一見で自由に入れるのはB2階と1-5階。 B1階はまだ開いてなくて、6階/7階は事前に整理券を入手した人のみ入場可。8階はよくわからない。 フロアは完全に一新されているわけですが、その中でも「『SHIBUYA TSUTAYA』の伝統を受け継いだ」と掲げられているのがB2階。 一番気になっていたことは、このB2階がまだ「CDショップ」と呼べる体と言えるのかどうか、という点だったのですが、結論としては微妙。 チョイスされたミュージシャンのコーナーが並んでいるのみという形、その他のミュージシャンのCD/DVDが50音順に棚に並んでいるということは一切なく、言ってみればリニューアル前の1階とだいたい同じような感じです。 CDは売っていますが所謂「CD
書店のドン｢紀伊國屋｣がTSUTAYAと組んだ裏側
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紀伊國屋書店など3社、共同出資会社を設立 - 新文化オンライン
紀伊國屋書店、カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）、日本出版販売は10月2日、3社の共同出資会社、「㈱ブックセラーズ＆カンパニー」を設立した。書店と出版社の直仕入スキームで、書店主導の出版流通改革に臨む。 新会社の資本金は5000万円（資本準備金5000万円）。出資比率は紀伊國屋書店が40％、CCC、日販がそれぞれ30％。紀伊國屋書店が筆頭株主になった。登記上の新会社本店所在地は紀伊國屋書店新宿本店内で、オフィスは東京都品川区上大崎2-15-19 ビジネスエアポート目黒に構えた。具体的な運営については、後日行われる記者会見で発表する予定。 役員体制は次の通り。 代表取締役会長＝高井昌史紀伊國屋書店代表取締役会長兼社長） 同社長＝宮城剛高（同経営戦略室長） 取締役＝内沢信介（CCC事業戦略室長／書店流通改革プロジェクトリーダー） 同 ＝日野泰憲（日販マーケティング本部長） 同（非常勤
出版業界に必要な決断と覚悟とは 紀伊国屋書店・高井昌史会長に聞く：朝日新聞デジタル
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「紀伊國屋書店」など3社が新会社設立へ 仕入れなどを共同で | NHK
「紀伊國屋書店」や「蔦屋書店」などライバルどうしの書店が手を結び、仕入れや流通を共同で行う新会社を設立することを正式に発表しました。書店の減少に歯止めが掛からない中、経営の効率化で生まれる余力を書店の魅力づくりに振り向けることが狙いです。 発表によりますと、紀伊國屋書店のほか、「蔦屋書店」などを展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブ、それに出版取次大手でグループで書店を運営する日本出版販売の3社は、仕入れや流通を共同で行う新会社の設立に向けて協議を始めることで合意しました。 3社が持つ販売データを共有化し、AI＝人工知能を使った需要の予測に基づく発注システムを共同運営することで、本の返品率を減らし、流通の効率化を進める方針です。 さらに、顧客向けのアプリの開発など書店横断型の新たなサービスも検討します。 新会社はことし秋の設立を目指すとしています。 3社が展開する書店は、全国であわせて
「ツタヤ図書館」の“いま”− 公共図書館の基本ってなんだ？ -３版
2016 年01 月 30 日 初版発行 2022 年05 月 01 日 ３版発行 「ツタヤ図書館」の“いま” − 公共図書館の基本ってなんだ？ - ３版 図書館友の会全国連絡会 2 １ この「パンフレット」の趣旨 ○まずは知ろう 全国に広がる「ツタヤ図書館」とその論争は、図書館としてのあり方を超 え、地方自治そのも のを問うまでに拡大 しています。 この小冊子は、 「ツタヤ図書館」の 現状を簡単にお伝え することで、疑問点 ・問題点を理解する 糸口になることを目 的としています。 ○調べてみよう これを読んでもっと詳しく知りたくなったら、「図書館友の会全国連絡会」 のホームページにこの小冊子の旧版や内容の元となる主なＵＲＬ、雑誌、新 聞名、解説がありますので読んでみてください。古い雑誌や新聞は図書館で 閲覧できます。その図書館にない雑誌や新聞は、ほかの図書館から貸出やコ ピーをお願いする
「Ｔポイント」と「Ｖポイント」を統合、国内最大級の新ブランド誕生へ（読売新聞オンライン） - Yahoo!ニュース
ＣＤ・ＤＶＤレンタル・書店「ＴＳＵＴＡＹＡ」などを展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブ（ＣＣＣ）と三井住友フィナンシャルグループ（ＦＧ）が、ポイント事業を統合する。ＣＣＣの「Ｔポイント」と三井住友グループの「Ｖポイント」に代わる新たなブランドを作る。会員数は単純合算で計１億２２００万人となり、国内最大級の「ポイント・決済経済圏」が誕生する。 【図表】一番利用者が多いポイントサービスは
カタリストデータパートナーズ（株式会社Catalyst・Data・Partners） - オープンデータで 「個人の生き方」「企業の意思決定」「社会の持続性」 を支援するカンパニー
個人情報保護方針等の改訂について 2022年4月1日に改正個人情報保護法が施行されることを受け、（株）Catalyst・Data・Partnersは2022年4月1日に、個人情報保護方... 2022.03.28お知らせ 【連載】カタリスト・データ・パートナーズが目指す未来(2) 第2回：株式会社フライウィール 代表取締役CEO 横山 直人（よこやま なおと）様 PR TIMES STORY 2021.09.28お知らせ 【連載】カタリスト・データ・パートナーズが目指す未来（1） 第1回：学研ホールディングス デジタル事業本部副本部長兼デジタルソリューション室長 山内 秀樹（やまうち ひでき）様 PR TIMES STORY 2021.09.21お知らせ
CCC系に小学館など4社出資 - 日本経済新聞
カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）子会社のCatalyst・Data・Partners（カタリスト・データ・パートナーズ）は、出版大手の小学館など4社から合計20億円規模の
「蔦屋」全店でレンタル終了へ トップカルチャー 23年までに ｜ 新潟日報
蔦屋書店をフランチャイズ展開するトップカルチャー（新潟市西区）は15日、2023年10月期までの中期経営計画を発表し、県内外の全店でレンタル事業を終了する方針を明らかにした。動画配信サービスなどの浸透で収益の柱だったレンタル事業の売上高は10年前の約2割まで減少。新型コロナウイルス禍による在宅時間の増加で動画配信サービスなどへのシフトが加速する中、コワーキングスペースや雑貨販売など成長が見込める分野への転換を急ぐ。 同社は1987年、新潟市中央区に1号店となる蔦屋書店県庁前店（現新潟中央インター店）を開店。現在は本県など1都9県で71店舗を運営している。 CDやDVDなどのレンタル事業は創業以来、主力サービスとして成長を支えてきたが、同部門の売り上げは2011年10月期の77億6700万円をピークに減少している。 レンタル事業を終了するのは、フランチャイズ本部のカルチュア・コンビニエンス・
TSUTAYAとメルカリの“新刊は意外と高く売れる”POPで炎上、その真意とは？ 運営元のCCCに聞いた
TSUTAYAとメルカリの“新刊は意外と高く売れる”POPで炎上、その真意とは？ 運営元のCCCに聞いた（1/2 ページ） 「新刊本はメルカリで意外と高く売れる」――TSUTAYA店内に掲示されたPOPを巡り、「転売を推奨している」などの批判がTwitterで相次いでいる。客がTSUTAYA店舗で購入した新刊本をメルカリに出品することで、商品の循環を促す試験的なサービスとしていたが、TSUTAYAを運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）とメルカリは配慮が欠けた表現があったとして、4月28日付でサービスを中止した。 このサービスはPOPに記載されたQRコードを読み取り、専用サイトの「TSUTAYAで3秒チェッカー」を使うことで、メルカリにおける新刊本の取引価格が分かるというもの。出版市場が縮小する中、書店での新刊本の売り上げアップを目的に、TSUTAYAの直営店約100店舗中、
ＣＣＣ、メルカリ新刊買い取りキャンペーン中止に - The Bunka News デジタル
カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）は、個人フリマアプリ運営のメルカリと共同で行っている新刊買い取りキャンペーンについて、４月28日をめどに中止することを決めた。 同キャンペーンは4月13日から直営9店舗で開始。専用のQRコードを読み込み、購入した書籍のバーコードをかざすとメルカリに出品されたその本の相場価格が表示される。実施店舗には「新刊本はメルカリで意外と高く売れる！」と書かれたキャンペーンポスターの掲示やチラシを置いて告知した。人気書籍の相場価格を記したPOPも掲示した。 このキャンペーンについて4月23日あたりからネット上で「自分の首を絞めるような売り方」「本屋側がこれを言うのは違う」などとの批判的な投稿が数多く見られた。 CCC広報担当者によると、この施策は、書店での紙の新刊本の購入を増やすことが目的とした、店舗と期間を限定した実証実験として企画。TSUTAYA店頭の中古
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CCC、象徴店も続々閉鎖 消えるTSUTAYAと来るTSUTAYA - 日本経済新聞
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紀伊国屋書店・CCC・日販、出版流通改革で新会社設立 - 日本経済新聞
CCCと日販、FC事業と卸事業を統合する新事業 10月始動
Tポイント・Vポイント統合へ CCCと三井住友が協議 - 日本経済新聞
蔦屋書店/TSUTAYAが「楽天ポイント」を導入 トップカルチャー64店舗
CCCと双日、マレーシアで合弁会社設立
CCC・高島屋・東神開発、合弁会社「TTC LIFESTYLE」を設立