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mediaに関するinflorescenciaのブックマーク (215)

  • ネットワーク時代における出版の統一場理論

    これから書くのは、研究所で仕事を行なう中で浮かんだ多くのアイデアを結びつけようとして、数ヶ月にわたり書き継いできた一連のメモである。たくさんのフィードバックをいただければと思う。 序文 私は30年近く「ニューメディア」の可能性を探究してきた。媒体としての書籍の質的な性格を理解しようとした早い段階で、なるほどと閃く重要な瞬間があった。突破口となったのは、の物理的な形や内容について考えるのを止め、代わりにがどのように利用されているかに考えを集中したときだった。その当時、出版物は他のメディアと比べ、コンテンツにアクセスする順序や速度を利用者に完全にゆだねる点がユニークだった。理解できるまで段落を再読したり、文章間をほぼ一瞬で行ったり来たりしたり、立ち止まって余白に書き込んだり、ただ考えてみたりできる――(比較的安価で、持ち運びできるパッケージに入った)この熟考のアフォーダンスこそが、なぜ

    ネットワーク時代における出版の統一場理論
  • Financial Times Feels Vindicated by Web Strategy (Published 2009)

    PARIS — Two years ago, when other media executives were convinced that the only way to succeed on the Web was to give away their content, “we were regarded as slightly freakish,” says John Ridding, chief executive of The Financial Times. The FT, which had charged readers for access to its Web site since 2002, stuck with that strategy, merely tweaking its system to try to draw in more readers. Now,

    Financial Times Feels Vindicated by Web Strategy (Published 2009)
    inflorescencia
    inflorescencia 2009/08/18
    広告費が潤沢に稼げることが前提だった無料公開モデルだが、その広告費が消えてしてしまった今、実は購読料支払モデルのFTのやり方が良かったかもと言われている。周回遅れの日本にも今後波及するかもしれない。
  • シリーズ・Japanデビュー 第1回「アジアの“一等国″」に関しての説明(PDF)

    1 平成 21 年 6 月 17 日 シリーズ・J A P A N デビュー 第 1 回「アジアの“一等国”」に関しての説明 4 5 9 150 3 1859 1945 150 4 50 2 6 2 ① 1910 日は、会場内にパイワンの人びとの家を造り、その暮らしぶりを見せ物としたので す 当時イギリスやフランスは、博覧会などで、植民地の人びとを盛んに見せ物にし ていました。人を展示する『人間動物園』と呼ばれました。日は、それを真似たので す 3 7 1903 1910 12 11 10 20 Commission of the Japan-British Exhibition Colonizing Power 1895 武力で制圧しようとする日軍に対し、台湾人の抵抗は激しさを増していきます。戦 いは全土に広がり、のちに「日台戦争」と呼ばれる規模へと拡大していきます 5000 1

  • テクノロジー : 日経電子版

    1回の充電で東京―大阪間に相当する500キロメートルを走れるリチウムイオン電池技術の開発が活発だ。積水化学工業の技術は突破のメドがたち、旭化成も近づいた。いずれも既存の電極を使うこ…続き 再エネ効率的に貯蔵、「ナトリウムイオン電池」寿命・容量が増大 [有料会員限定] トヨタの全固体電池 2025~30年EVが化ける [有料会員限定]

    テクノロジー : 日経電子版
  • 裁判員となるみなさんへ(社団法人日本新聞協会)

    重大な刑事裁判の審理に国民が裁判員として参加し、裁判官と一緒に有罪無罪を判断し、有罪の場合には量刑も決める裁判員制度が今年5月21日から実施されます。日新聞協会は、裁判員制度が始まるにあたって、裁判員を経験されたみなさんに判決後、記者会見による取材に協力していただけるようお願いします。 裁判員制度は、国民の健全な社会常識を刑事裁判に反映させることによって、司法に対する理解を深めるとともに、司法への信頼をより向上させることを目的に導入されるものです。 裁判員経験者が、その職務を果たして感じたこと、考えたことを率直に語り、社会全体で情報を共有することは「国民の司法参加」という制度導入の理念を定着させるうえで極めて重要です。また、裁判員経験者に対する取材・報道は、新たな制度による司法権の行使が適正になされているかどうかを検証するうえでも必要不可欠です。判決後、取材への協力を求めるのはそうした理

  • Wired 騒動: レピュテーションの蓄積はコツコツと [dh memoranda]

    先週末、Wired の Gadget Lab のブログに "Why the Japanese hate iPhone" なんて記事があがりました。キャッチーなタイトルにセンセーショナルな内容の文章に、digg が over 2000 で、さらに slashdot などいろんなところに引用なれるなど飛び火しましてかなりの話題になっていたようですが、実は全然気がついていませんでした。 気がついたのは Apple 関連のジャーナリストとして有名な林信行さん (以下、Nobi さん)が、Wired の記事に間違った引用されたとかで、かなりお疲れの様子をチャットで見かけたこと。彼が書いた英文記事は My view of how iPhone is doing in Japan by Nobi (Nobuyuki Hayashi)。大変だったんだねえ、と元記事もどんなものかと読んでみるとそこに、なんと

  • 「フリーペーパー」不況で悲鳴 広告収入初の前年割れ

    ピーク時は年間200誌も創刊されていたフリーペーパーが、不況の影響で広告が減り、苦境に立たされている。2008年の広告費は前年比3.8%減。統計を取り始めた05年以来はじめて前年を下回った。そんな中、20年の歴史がある「情報誌ぱど」が横浜と埼玉の5エリアで発行を週刊から隔週に減らす。業界関係者からは「広告が入らず、あちこちから悲鳴が上がっている」という厳しい実態が聞こえてくる。 「数字より実際はもっと厳しい」 フリーペーパー「情報誌ぱど」を発行している、ぱど(神奈川県横浜市)は2009年5月発行分から、横浜と埼玉の5エリアで発行回数を週刊から隔週に減らす。3月3日に発表した。 地域密着型情報誌として1987年にスタート、現在は家庭配布版の「情報誌ぱど」、ラック設置版の「ぱどタウンマガジン」や、オフィス配布版「ラーラぱど」、モバイル版、Web版があるが、このうち減らすのは「情報誌ぱど」。 配

    「フリーペーパー」不況で悲鳴 広告収入初の前年割れ
  • 「強引な値切りの中止」「派遣などの労働条件改善」を・テレビ制作現場が放送局に直訴 - ガベージニュース(旧:過去ログ版)

    2009年01月28日 08:00 テレビ番組を制作する制作会社の連盟としては日最大級の規模を誇る全日テレビ番組製作社連盟(ATP)は1月27日、【在京・在阪の放送事業者への緊急のお願い】を発表した。不況下の中で番組制作会社の経営が悪化し、さらに元受に当たる放送事業者(いわゆるテレビ局など)からの制作費の締め付けなどを受けて、東京・大阪の放送局に対して委託契約時の着手金支払いなど6項目を求める内容となっている。 1.現況ではキャッシュフローの確保が厳しい。番組制作委託契約時に制作費の一部を着手金として交付して欲しい。 2.4年前に制定された下請法で定められている、番組予算額が記入された発注書面の交付がなかなか実践されていない。制作現場のプロデューサへの徹底を要請。 3.制作費の削減が求められているのは理解できる。しかし「無条件に一律カットを製作会社に求められることは、下請法の禁止事項で

  • 記者クラブという「鎖国」制度 世界の笑いものだ(連載「新聞崩壊」第1回/フリージャーナリストの上杉隆さんに聞く)

    の新聞社が一大危機を迎えている。広告激減に部数落ち込み。そして、なにより読者からの信頼が揺らいでいる。新聞は崩壊してしまうのか。連続インタビューで「新聞が抱える問題点」を様々な角度から浮き彫りにする。第1回は、「談合体質」が問題視され、世界でも珍しい「記者クラブ」について取り上げる。「ジャーナリズム崩壊」などの著書があり、ニューヨークタイムズ東京支局取材記者などを経て、現在フリーのジャーナリストである上杉隆さんに話を聞いた。 首相会見に記者クラブがNOを出す 日では珍しくない「記者会見で権力側に事前に質問を渡す記者」は「世界では例がありません」と話す上杉隆さん。「そうしたことが読者に少しずつばれて来ている」 ――記者クラブによる「厚い壁」を感じたときは、どんなときですか。 上杉   取材対象へのアクセス権を記者クラブという特殊な組織が独占していることが、そもそも問題なのです。 私は国

    記者クラブという「鎖国」制度 世界の笑いものだ(連載「新聞崩壊」第1回/フリージャーナリストの上杉隆さんに聞く)
  • 公取委がアニメ産業の実態調査報告、「製作委員会方式」にも言及

    Windows SQL Server 2005サポート終了の4月12日が迫る、報告済み脆弱性の深刻度も高く、早急な移行を

  • 「テレビ」への「宣戦布告」 | isologue

  • 日経BP

    株式会社 日経BP 〒105-8308 東京都港区虎ノ門4丁目3番12号 →GoogleMapでみる <最寄り駅> 東京メトロ日比谷線「神谷町駅」4b出口より徒歩5分 東京メトロ南北線 「六木一丁目駅」泉ガーデン出口より徒歩7分

    日経BP
  • 田中康夫がアクセスで嘘つきまくり。 - *minx* [macska dot org in exile]

    TBSラジオ「アクセス」(12/08/2008) で、新党日本代表の田中康夫さんがゲストに生物学者の福岡伸一さんを招いて、国籍法とDNA鑑定について話していた。その様子は、ニコニコ動画に音声がアップされている。 http://www.nicovideo.jp/watch/sm5491207 序盤から田中康夫さんがものすごい勢いで嘘をつきまくっている。以下は田中発言。 なんと法務省と森英介法務大臣っていうのは、その、いわゆる日国籍を取りたいという人を、タクシーと同じで届け出制で、もう認可許可ではなくて、書類持ってくればオッケーと。 言うまでもなく、日国籍を取りたいという人なら誰でもいいわけではないし、書類を出すだけでなく要件を当に満たしているか厳しい審査を受けるのだから、こんなに酷い話はない。 で、その場合に、指紋を採取することは人権侵害ではないけれども、DNAを検査することは人権侵害

    田中康夫がアクセスで嘘つきまくり。 - *minx* [macska dot org in exile]
  • TBS「アクセス」12/08/2008 での田中康夫+福岡伸一の発言 - *minx* [macska dot org in exile]

    ニコニコ動画よりテキスト起こし。 田中康夫: 今日ぜひお聞きしたいのは、DNAという、デオキシリボ核酸の塩基配列っていうの、で、これがまあわたしもここんところその国籍法という問題に、なんと法務省と森英介法務大臣っていうのは、その、いわゆる日国籍を取りたいという人を、タクシーと同じで届け出制で、もう認可許可ではなくて、書類持ってくればオッケーと。 で、その場合に、指紋を採取することは人権侵害ではないけれども、DNAを検査することは人権侵害であって。そしてDNAはですね、すり替えがあるから不確かなものであって、子どもと親が一緒に撮った写真を、このデジタルのご時世に、写真こそ信頼できるという、まると学会のようなことをいま法務省と法務大臣が言っていて。 大部分のマスメディアは裁判員制度でしこたまいろんなシンポジウムとかでお金が入り新聞社もみんな黙り切っている中で、みなさんもご存知のようにわたしは

    TBS「アクセス」12/08/2008 での田中康夫+福岡伸一の発言 - *minx* [macska dot org in exile]
  • 大手新聞社の友人が嘆く「一次情報の蹂躙」

    ■Japanで起きている話。 つい先日、大手新聞社の新人記者をしている友人と飲んだ時に聞いたのだけど。 ある時、その新聞社に所属する友人が取り扱った記事があった。 つまり彼が取材し、作成して記事にしたニュースだ。 ネタ的には大ネタではないけど、大衆受けしそうなネタだったという。 でもそこは大手媒体だからおもしろおかしく書くにも限界があり、まぁデスクのチェックが通る程度の記事に仕上げたわけだ。 その新聞社はニュースを自社サイト以外にポータルサイトにも配信しているから、いくつかのポータルサイトの経済欄だけに掲載されたけど、それほど注目は受けずに終わったらしい。 (でも見ている人はきちんといて、はてブも20コほど付いたという) ■Crisis(危機)の到来。 問題は翌日に起きた。 彼はそのニュースを大手ポータルサイトのTOPIX欄で読むことになる。 といってもそのニュースは彼の記事ではなく、We

    大手新聞社の友人が嘆く「一次情報の蹂躙」
  • まゆたんブログ : 無事解決しました! - ライブドアブログ

    快フレのアニメのことですが、無事にいろいろと解決しそうです。 来、詳しいお話は内々のことなので 書かない方がいいのかもしれませんが、 一度自分がブログを通して問題提起をしてしまい、 皆さんにご心配をおかけしたところもありますので、 差し障りのない経緯を・・・ アニメの二次使用、再放送に関しては、原作者に連絡を入れて 了承を得る旨の契約を交わしていたのですが、 窓口となるプロダクション担当者が契約書に目を通しておらず そのまま放送枠に載っけてしまったそうです。 ですので、小学館も全く知らされておらず 逆に私のメールで知らされて、びっくりしておりましたが 日、私の意向をくんでいただいて、いろいろと動いていただきました。 思うに、現在のアニメの契約は、再放送などが頻繁にありますので 最初に契約を交わす時に、再放送に対して 放送局に一任する旨の条項が組み込まれていたりします。 ですが、このアニ

  • ー`)<淡々と更新し続けるぞ雑記。ωもみゅもみゅ やっつけblog版: 毎日新聞が分かりやすい大ポカしてたので緊急更新

    毎日新聞が分かりやすい大ポカしてたので緊急更新。 ■元次官宅襲撃:事件6時間前にネット書き込み…犯行示唆  3:44分消去 ■http___mainichi.jp_select_jiken_news_20081119k0000m040155000c.html - 2008年11月19日 02_46 - ウェブ魚拓 ■社会保険庁長官 の変更履歴 - Wikipedia GMTだとおもうんすけど。 書いたのは日時間の午後9時27分じゃないの。 毎日新聞一面と毎日新聞 大阪14版 24頁 poponsでけえwwww ■【社会】「×は暗殺された人物を表す」 ウィキペディアに犯行予告・・元次官宅襲撃事件 ■【社会】「×は暗殺された人物を表す」 ウィキペディアに犯行予告・・元次官宅襲撃事件-毎日新聞報じる★2 ■【社会】「×は暗殺された人物を表す」 ウィキペディアに犯行予告・・元次官宅襲撃

  • 「ウィキペディアで犯行示唆」 恥ずかしい大誤報を毎日新聞が謝罪

    元厚生事務次官宅が相次いで襲われた事件をめぐり、毎日新聞がインターネット上の百科事典「Wikipedia(ウィキペディア)」に事件前に犯行を示唆する書き込みがあったと報じた。しかし、書き込みは事件後にされており、「大誤報」であることが明らかになり、同紙は「お詫びして訂正します」と謝罪した。 元厚生事務次官の山口剛彦さん(66)が刺されて死亡し、元厚生事務次官吉原健二さん(76)宅の玄関前で吉原さんの靖子さん(72)が胸などを刺され、重傷を負った事件が相次いで発生したのは2008年11月18日のこと。毎日新聞のニュースサイト「毎日jp」では、2008年11月19日未明に「事件6時間前にネット書き込み 犯行示唆」などと題する記事が配信された。 記事では、「Popons」と名乗る人物が、事件前の11月18日午後0時半頃、誰でも編集できるネット上の百科事典「Wikipedia」の「社会保険庁長官

    「ウィキペディアで犯行示唆」 恥ずかしい大誤報を毎日新聞が謝罪
  • 痛いニュース(ノ∀`):【元次官襲撃事件】 毎日新聞、「Wikipediaで犯行予告」と誤報→各テレビ局も釣られて報道

    【元次官襲撃事件】 毎日新聞、「Wikipediaに犯行予告」と誤報→各テレビ局も釣られて報道 1 名前: カマス(コネチカット州) 投稿日:2008/11/19(水) 03:40:56.66 ID:1ToBF6l+ ?PLT 元厚生事務次官、吉原健二さんの靖子さんが刺された事件の約6時間前に、インターネット上のサイト「フリー百科事典・ウィキペディア」に犯行を示唆する書き込みがあったことが分かった。 ウィキペディアは百科事典のネット版で、誰でも新しく項目を追加したり、すでにある記事を自由に編集できるサイト。 書き込みがあったのは18日正午すぎ。「社会保険庁長官」という項目で、「歴代の社会保険庁長官」というタイトルのすぐ下に「×は暗殺された人物を表す。」という ただし書きがあり、一覧表の中の吉原さんの名前の前に「×」がつけられていた。 利用者の書き込み履歴によると、「Popons」と名乗る

    痛いニュース(ノ∀`):【元次官襲撃事件】 毎日新聞、「Wikipediaで犯行予告」と誤報→各テレビ局も釣られて報道
  • 消費者行政の暴走と、記事隠蔽の痕跡 - 雑種路線でいこう

    毎日.jpの記事とYahoo!ニュースへの配信を読み比べて欲しい。毎日.jpの記事からは、以下の重要な段落が消されていることが分かる。*1 国民生活センターの統計では、こんにゃくゼリーによる窒息死17件中3件がマ社の商品で起きている。全日菓子協会によると、こんにゃくゼリーの売り上げは07年度約100億円で、うち約3分の2がマ社。マ社の売り上げの約9割は「蒟蒻畑」が占める。 さりげないこの段落こそジャーナリズムの真髄で、間接的ではあるが以下のことを読者に示唆している。 マンナンライフの製品が2/3のシェアで、事故は17件中3件しか起きてないなら、他社製品のほうが問題あるんじゃないのか? マンナンライフが製造中止して、仮に他社の類似製品が穴を埋めることになれば、消費者にとって寧ろ事故の危険性が高まる可能性さえ考えられる。消費者重視を印象付けたつもりの安直なスタンドプレーが、結果的には何の法律

    消費者行政の暴走と、記事隠蔽の痕跡 - 雑種路線でいこう