SYNODOS JOURNAL : 週刊誌の原発報道とどうつき合うか 佐野和美
2011/5/249:18 週刊誌の原発報道とどうつき合うか 佐野和美 筆者は、科学と社会をつなぐ科学コミュニケーションに関わる仕事に従事している。専門家にしか伝わらない言葉で語られる内容を、一般市民も理解できるような言葉に翻訳するのが科学技術インタープリターの役割である。しかしそれは、容易ではない。情報をどうまとめ、どう発信するか？今回の福島第一原発の事故では、その難しさを改めて痛感させられることになった。 そのため、取材する記者たちは、その用語にいちいち詳細な説明を求めなくてはならなかった。正確に伝えようという意思からだったのかもしれないが、緊急事態で用語の解説をしている暇がないことを考えると、もう少し一般にわかりやすい用語に置き換える対処をするべきだった。 このように、当事者である東京電力（東電）や政府、原子力安全・保安院（保安院）が発表する歯切れの悪い不明瞭会見を補完するため、駅売
大震災と報道：被災地の首長がとらえた有効性 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
大地震が起こり、巨大津波が押し寄せた東北地方の被災地。原発がまき散らす放射性物質で立ち寄ることもできない地域もある。混乱の極みの中でメディアは有効だったのだろうか。今回の「大震災と報道」特集は、首長の側から率直な評価を聞いた。被災地で新聞はどう映ったか－－。 ■当初、通信も途絶した釜石市 ◇新聞に公共的役割－－野田武則市長 岩手県釜石市では地震発生から２日余り、電気、通信などのインフラが破壊され、外部との通信はほぼ途絶されていた。唯一の情報源はラジオだった。市内を走る道路も不通で、情報から隔離された状態に近かっただけに、１週間後、配達されるようになった新聞を見たときは本当に安心した。テレビは電気が復旧するまで見られなかった。 ラジオは多くの人が聞けるが、大事なニュースでもその時間に聞いていないと伝わらないため、どのくらいの市民に情報が届いたか分からない。新聞は目に触れる時間が長く、多くの人
被災地を取材した（している）記者、カメラマンさんたちの弁
被災地を取材している、あるいは取材した記者さん、カメラマンさんのツイートのまとめ(記者、カメラマンさんでない人も一部含まれてます）
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