ついに従来のバッテリーより10倍速く充放電できる「ナトリウムイオンバッテリー」の量産が始まる
スマートフォンや電気自動車をはじめとする多くの現行製品に使用されているリチウムイオンバッテリーには、環境破壊や資源の枯渇といった問題が付きまといます。リチウムよりはるかに豊富に存在しているナトリウムを使用し、リチウムイオンバッテリーより高速で充電できる新機軸の電池「ナトリウムイオンバッテリー」の商業生産に着手したと、アメリカのスタートアップ・Natron Energyが発表しました。 Natron Energy Achieves First-Ever Commercial-Scale Production of Sodium-Ion Batteries in the U.S. | Business Wire https://www.businesswire.com/news/home/20240428240613/en/Natron-Energy-Achieves-First-Ever-C
異例の早さで完成 各地に展開！業務スーパー流『地熱革命』パッケージ化など独自戦略（テレビ朝日系（ANN）） - Yahoo!ニュース
2024年3月1日、熊本県小国町の山中に、画期的な地熱発電所が完成し運転を開始した。 完成した地熱発電所1号機 開発の決め手となった自走式掘削機 周辺に放牧された道産子の馬 手掛けるのは、国内で1000店舗以上を展開する業務スーパーの創業者、沼田昭二さん（69）だ。沼田さんは、業務スーパーの経営を長男に譲り、新会社「町おこしエネルギー」を立ち上げ、流通業界で培った独自の手法を取り入れて、日本各地で地熱開発を進めている。 熊本県小国町に完成したのは、記念すべき、その第1号機。出力約5000キロワット、8000世帯分の電力を生む本格的な地熱発電所だ。売電収入は年間14億円を見込んでいる。 （テレビ朝日アナウンサー 山口豊） 驚異的なスピードで完成した“業務スーパー流”地熱発電所私は約2年間にわたり沼田さんの取材を続けてきた。 今年1月下旬は地熱発電所の心臓部、タービン試運転の日。まだ雪の残る山
ガソリン過去最高値を更新 首相 “補助金拡充で175円程度に” | NHK
国の委託を受けてガソリン価格の調査をしている石油情報センターによりますと、レギュラーガソリンの小売価格は28日時点の全国平均で、1リットルあたり先週から1.9円値上がりし、185.6円でした。 これは、15週連続の値上がりで、現在の方法で調査を行っている1990年以降で、最高値を更新しました。 これまでの最高値は、2008年8月につけた185.1円で、およそ15年ぶりの更新となります。 今後の見通しについて石油情報センターは「いまの値上がりは、円安に加え、国からの補助金の縮小の影響が大きく、今後、補助金がどうなるかが注目される」と話しています。 1つ目は、ガソリンなどの燃料価格の上昇を抑えるために政府が石油元売り各社に支給している補助金の縮小です。 補助額は原油価格の動向にあわせながら基準とする価格を上回った場合には、▽2022年1月から3月にかけて1リットルあたり5円、▽3月から4月にか
牧草地のソーラーパネルが羊たちを元気にすると判明！ - ナゾロジー
意外な組み合わせが双方にメリットをもたらすことがあります。 オランダ・ワーゲニンゲン大学（Wageningen University & Research）動物科学科に所属するエマ・カンファービーク氏ら研究チームは、牧草地にソーラーパネルを設置することでヒツジが元気になると報告しました。 ヒツジたちはソーラーパネルの下で休憩することで熱ストレス（健康に害を及ぼす高温状態）から守られて元気になり、たくさんの草を食べるようになったのです。 研究の詳細は、2022年11月29日付の学術誌『Applied Animal Behaviour Science』に掲載されました。 A preliminary investigation of the effect of solar panels and rotation frequency on the grazing behavior of sheep
“排水から電気を作る”って？ | NHK | ビジネス特集
その会社は松山市にある水処理メーカー『愛研化工機』です。創業は1982年。従業員10人余りの中小企業で、工場から出た排水を処理する装置の開発を行っています。 今注目されているのが「ネット・ゼロ・エネルギー型排水処理システム」という最新装置です。排水の処理には大量の電力が必要となりますが、この装置は汚れた水をきれいにするだけでなく、処理過程でエネルギーを生み出し発電するといいます。 捨てられていた排水から電気を作ることができるこの装置で会社は特許を取得し、ことし1月に発表された「ものづくり日本大賞」で優秀賞を受賞しました。
廃棄される再生エネルギー 砂上の送電網、停電リスク軽視のツケ - 日本経済新聞
各地で電力需給の綱渡りが続く一方で、太陽光など再生可能エネルギーが使い切れずに捨てられている。東・西日本を結ぶ送電網が細く、電力が余る地域から足りない地域へ融通できないためだ。天候に左右される再生エネは電力供給を不安定にした主因とされがちだ。実際は停電リスクを軽視し、送電網整備をおろそかにしたツケが回った面も大きい。6月下旬、各地で観測史上初の40度を超える異例の猛暑が続いた。経済産業省は「安
ニュージーランド研究機関などが日本で地熱発電事業 | NHK
日本と比べ地熱発電の普及が進む、ニュージーランドの政府系研究機関や化学メーカーが、共同事業体を立ち上げ、日本で地熱発電の事業に乗り出すことになりました。 21日は都内で共同事業体の設立の記念式典が開かれ、来日しているニュージーランドのジャシンダ・アーダーン首相が「ニュージーランドは、過去10年で地熱発電量を2倍に増やしており、日本の地熱探査を支援する能力がある。両国にとって脱炭素社会に向けた具体的な一歩になる」とあいさつしました。 共同事業体は、ニュージーランドの政府系研究機関と、化学メーカー「Geo40」が立ち上げたものです。 今後は、ニュージーランド政府の支援も受けながら日本企業とも連携し、地熱発電の事業を進める予定です。 地熱発電は、再生可能エネルギーの中でも発電量が時間帯や天候に左右されず、常に発電できるのがメリットで、経済産業省によりますと、火山の多い日本は、地熱の資源量がアメリ
「プーチンの脅しに影響されないため」イギリスは原発8基新設へ エネルギー自給目指し欧州で原発新設や延長の動き ：東京新聞 TOKYO Web
【ロンドン＝加藤美喜】ロシアのエネルギー依存脱却を目指す欧州で、原子力発電所の新設や延長の動きが出ている。ロシアのウクライナ侵攻を受け、エネルギー安全保障の観点から電力自給を高める狙いだが、高コストや安全面から懸念の声も上がっている。 英政府は７日発表の新エネルギー戦略で、２０３０年までに最大８基の原発新設を承認する方針を表明。５０年までに電力需要の２５％を原発で賄う目標を掲げた。洋上風力や太陽光、水素エネルギーも促進し、３０年までに電源構成の９５％を低炭素エネルギーにするとしている。 ジョンソン首相は７日、訪問先の英南西部ヒンクリーポイントＣ原発で、新戦略について「われわれは世界の原油や天然ガス価格の変化に左右されず、プーチン（ロシア大統領）の脅しにも影響されてはならない」と説明。８日にもロンドンでドイツのショルツ首相と会談し、エネルギー自立の重要性を強調した。
1230kmのパイプラインも作ったが…ロシア依存だったドイツが超強気に急変した本当の理由 ウクライナ戦争は｢エネルギー政策の大転換｣の言い訳に
エネルギー部門の高騰は石油だけではない。現在、ドイツの平均的な家庭のエネルギー代は、前年比でなんと5割も増えている。特に天然ガスの市場価格は、前年比でほぼ2倍。ドイツでは地域暖房に天然ガスを使っている自治体も多く、平均家庭のガス代の負担は、日本円にすると年間で約10万円の増加になるだろうという。 さらに石炭も需要の急増で、価格は現在、前年比でほぼ3倍に達し、それら石炭やガス価格の影響をもろに受けた電気代が暴騰中である。ドイツでは通常、多くの電力会社が1月から新料金に切り替えるが、今年の電気代はすでに平均6割も上がっている（特に新電力が、天井知らずの値上げになっている）。しかし、それでも間に合わず、例外的に4月に再値上げを計画している会社もあるという。 「極度のロシア依存」のツケがきている ドイツではたいてい、電気代は前年の実績から弾き出された金額を12等分して毎月支払い、翌年に、実費との差
中国が電力危機に直面、特有の事情と経済への影響－QuickTake
People purchase food from a roadside vendor in the Futian district of Shenzhen. Photographer: Brent Lewin/ 中国の電力危機は工場の現場や住宅のみならず、一部の地域では道路の信号機にも影響が広がっており、中国経済の成長率見通しを下方修正するエコノミストが相次いでいる。 商品市況を揺るがしている欧州などのエネルギー供給問題とも似通っている。新型コロナウイルス感染拡大に伴うロックダウン（都市封鎖）後の経済回復で需要が押し上げられる一方、鉱山や採掘業者による投資縮小で生産が抑制されていることが一因だ。 だが、習近平国家主席が掲げた脱炭素化のビジョンを受けて、数十年にわたり中国の経済成長を支えてきた安価なエネルギー源である石炭火力も抑えられており、自国の環境政策が電力危機を招いている側面もある。
米国で相次ぐ「ガス禁止」条例、CO2削減に効くか
プロの料理人の中には、ガスの火を愛用している人もいる。彼らはガス業界とともに、オール電化への移行を求める動きに抵抗している。（PHOTOGRAPH BY CHARLI BANDIT, GETTY IMAGES） ガス禁止の動きが、米国で拡大しつつある。 カリフォルニア州のバークレー市議会が前例のない大胆な行動に出たのは、2019年夏のこと。ほとんどの新築の建物に対して天然ガス設備の設置を禁止したのだ。 「二酸化炭素の排出源を調べたところ、建物での天然ガスの使用が大きな割合を占めていることがわかったのです」と、この条例制定に尽力したケイト・ハリソン市議会議員は言う。その排出量は市全体の排出量の実に37%を占めていた。自動車も大きな排出源の1つだが、市には排ガスを規制する権限はない。「けれども、建物なら市の権限で規制できます」 バークレー市の先駆的な条例を受け、多くの都市が同様の規制に乗り出し
世界最高水準の人工光合成に成功 トヨタ系、植物上回る効率 ｜ 共同通信
人工光合成の効率を世界最高水準まで高めることに成功した、豊田中央研究所の「人工光合成セル」＝21日午後、愛知県長久手市 トヨタ自動車グループの豊田中央研究所（愛知県長久手市）は21日、太陽光を使って水と二酸化炭素（CO2）から有機物のギ酸を生成する「人工光合成」の効率を世界最高水準まで高めることに成功したと発表した。過程でCO2を材料とするため脱炭素化につながるほか、生成したギ酸から水素を取り出し燃料電池の燃料に使うこともできる。早期実用化を目指す。 豊田中央研究所は2011年に、水とCO2のみを原料とした人工光合成に世界で初成功。当初は太陽光エネルギーを有機物に変換できる割合が0.04％だったが、改良を重ね7.2％まで向上させた。植物の光合成の効率を上回るという。
日産、「ｅパワー」発電用エンジンで世界最高熱効率50％実現
２月２６日、日産自動車は、発電専用ガソリンエンジンで最高熱効率５０％を実現できる技術を発表した。都内で２０２０年１１月撮影（２０２１年 ロイター／Issei Kato） ［東京 ２６日 ロイター］ - 日産自動車は２６日、発電専用ガソリンエンジンで最高熱効率５０％を実現できる技術を発表した。自動車用ガソリンエンジンの平均的な最高熱効率は３０％台で、４０％台前半が限界とされる中、新技術による最高熱効率は世界最高水準で、ハイブリッド車（ＨＶ）の燃費性能が大幅に改善できる。 新技術は、エンジンで発電機を動かして発生させた電力でモーターを駆動する独自のＨＶ技術「ｅ－ＰＯＷＥＲ（ｅパワー）」に生かす。熱効率５０％のエンジンによるｅパワーの燃費は、これから発売するｅパワーに搭載する熱効率４０％のエンジンに比べ、約２５％改善ができるという。日産は２０３０年代早期に主要市場に投入する新型車すべてを電動化す
国家レベルの電力を消費するビットコインマイニングの消費電力量をケンブリッジ大学が分かりやすく解説
Bitcoin(ビットコイン)などの暗号資産はコンピューターを使って複雑な計算を解くマイニングと呼ばれる処理を行うことで、新たに発行された暗号資産を獲得することができます。マイニングを効率的に行うには大規模なコンピューター設備が必要で、世界中で莫大な電力を消費しながらマイニングが行われています。そんなビットコインのマイニングによる消費電力量を分かりやすく示した「Cambridge Bitcoin Electricity Consumption Index (CBECI)」をイギリスのケンブリッジ大学が公開しています。 Cambridge Bitcoin Electricity Consumption Index (CBECI) https://cbeci.org/ CBECIのトップページでは、世界中のビットコインマイニングによる消費電力の理論的最小値、推定値、理論的最大値が30秒ごとに更
3.11以来の電力不足でも国が節電要請を出さないワケ｜日経エネルギーNext
原子力発電所事故が起きたわけでもない。発電所で直下型地震が起きたわけでもない。だが、日本は今、3.11以来の電力不足の中にいる。それでも政府は節電要請を出すことに難色を示している。 2020年12月末に電力不足は顕在化し、新年三が日が明けてから、いつ停電が起きてもおかしくない綱渡りの状況が続いている。 今回の電力の逼迫には複数の要因がある。本誌で既報の通り、寒波による冷え込みで電力需要が増加したこと。加えて、火力発電燃料のLNG（液化天然ガス）の不足がある（「電力市場の異常な高騰はまだまだ続く？ LNG供給に乱れ」）。 電力広域的運営推進機関は1月6日に初めて、発電所を最大出力で運転し、余った電力は卸電力市場に流すように「最大出力運転」の指示を出した（「狂乱状態のJEPX、広域機関が最大出力発電を初指示」。 全国の電力会社が電力を融通し合い、素材系企業などが保有する自家用発電機にも発電を依
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充電不要スマホ実現へ。中国、50年間発電し続ける民生向け「原子力電池」を開発
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