ミツバチ大量死の原因、解明か | スラド サイエンス
ミツバチが失踪する「蜂群崩壊症候群」が世界中で問題となっているが、この原因がとうとう解明されたそうだ (The New York Times の記事、本家 /. 記事、doi:10.1371/journal.pone.0013181.t001より) 。 米国では 2006 年、ミツバチのコロニーの 2 〜 4 割が「蜂群崩壊症候群」に見舞われたとも言われている。モンタナ大学や米軍の研究機関らによる共同研究によると、「蜂群崩壊症候群」が発生した全てのコロニーにおいて、ある特定のウィルスとカビによるダブルパンチが確認されたとのこと。 どちらか片方のみでは持ちこたえるコロニーもあるようだが、両者が組み合わさると 100 % の確率でコロニーが崩壊してしまうとのこと。ウィルスとカビのどちらかがコロニーに打撃を与え、もう一方が決定打となっているのか、それとも両者が組み合わさることで何か特別な作用が働
メディア・パブ: NYタイムズが復活の兆し、オンライン広告が回復のバネに
NYタイムズ社が長くて暗いトンネルから抜け出せるかもしれない。 ＮＹＴ社（The New York Times Company） は2010年4-6月期の決算を発表したが，第2四半期売上が前年同期比でプラス成長に転じた。2007年第3四半期（7-9月期）以来の久々のプラス成長を達成したのだ。2年以上（10期）も続けて売上が前年同期比マイナスを続けていただけに、ようやく薄日が差しかかったということか。 総売上高がプラスに転じた理由としては、降下を続けていた広告売上高がようやく下げ止まったことがある。今期は同0.2%減と、前年同期とほぼ同じ広告売上を実現したことが大きい。広告売上の主柱となる新聞紙広告売上は前年同期比マイナス6%と減り続けていたが、オンライン（デジタル）広告売上げは同プラス21%と大きく跳ね上がった。つまり、新聞紙広告の減った分を、オンライン広告で補った形となっている。 以前は
New York Times、コンテンツ有料化を発表 2011年に実施
従量制の課金システムで広告に次ぐ収入源を確保し、Googleとの関係も保てるとしている。新たなプラットフォーム向けコンテンツ配信も視野に入れているようだ。 米New York Timesは1月20日、オンラインコンテンツ有料化の計画を発表した。2011年から実施する見込み。 課金は従量制で、読者は月当たりで決められた本数の記事は無料で読めるが、その本数を超えると課金されるというシステムになる。このシステムでの有料化によって広告に次ぐ収入源を確保し、検索サイトとの関係を保つことができるとしている。印刷版の新聞購読者は引き続きオンライン版も無料で読める。 同社は2010年を通して、複数のプラットフォームでコンテンツを快適に読むための新たなオンラインインフラを構築するという。同社の社長兼CEOのジャネット・ロビンソン氏は、コンテンツの提供先が幅広いデバイスやサービスに拡大していることも有料化決定
メディア・パブ: 米新聞の発行部数、前年並みのWSJを除けば総崩れ
米国の新聞紙の発行部数が下げ止まらない。 ABC（The Audit Bureau of Circulations）によると，日刊紙（平日紙）の今年3月時（10月1日～3月31日）の平均発行部数が前年同期比で8.7％減となった。昨年9月時の10.7%減に比べれば下落幅が縮小しつつあるが、下げ止まりそうもない。 以下に、発行部数（Circuration）によるトップ25新聞を掲げる。WSJ(The Wall Street Journal）だけが1年前に比べ0.5%アップと、発行部数を維持した。その他の新聞は大半が、発行部数を大きく減らしている。 Top 25 List by Daily Circulation Newspaper Circ as of 3/31/10/ % Change WSJの発行部数を押し上げているのが、電子版新聞である。WSJの電子版新聞の（オンライン版）の購読数は40
【速報】ツイッター機能を自社サイトに数分で組み込めるTwitter@Anywhere，本日オープン：In the looop：オルタナティブ・ブログ
ちょうど2時間ほど前（日本時間で4月15日6時12分），噂のTwitterのコネクト機能，@Anywhereが正式に公開された。 ・ Twitter公式ブログ It's Alive! この@Anywhereは，SXSWにてCEOのEvan Williamsが発表したもので，外部ウェブサイトとTwitterがより緊密に連携できるようになるサービスだ。 従来，Twitter機能を外部のウェブサイトに組み込むためには，Twitter APIを利用したプログラミングが必要だった。この@Anywhereを用いれば数行のJave Scriptをウェブサイトに埋め込むだけで，Twitterへの投稿機能やユーザーのフォロー機能などを簡単に自社サイトに組み込めるようになる。 具体的な@Anywhereの詳細機能はこちらで紹介されており，すでにサービスとしても提供されている。 ・ Twitter Develo
【ＮＹ新聞戦争】タイムズ対ジャーナル、マードック氏一世一代の勝負 (1/2ページ) - MSN産経ニュース
【ニューヨーク＝松尾理也】米有力紙ニューヨーク・タイムズと、同じくニューヨークに拠点を置きながら経済紙としてすみ分けてきたウォールストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）との「全面対決」が迫っている。ジャーナルを率いるオーストラリア出身のメディア王、ルパート・マードック氏はこのほど、社会、文化、政治の側面から地元ニュースを掘り下げる「ニューヨーク面」を創設し、タイムズに挑戦する方針を明らかにした。大胆な戦略で世界を驚かせ続けてきたマードック氏の野望が実現するか、注目が集まっている。 マードック氏は３月初め、ニューヨーク市内での会合でスピーチを行い、以前からうわさにのぼっていたＷＳＪのニューヨーク地域面新設を確認した。 「賞や世評に気を取られ、かの日刊紙（タイムズ）はかつてのように（地道に）街を掘り下げなくなった。われわれは、ニューヨークという世界でもっとも魅力的な街に注意を払わないという過ちは犯さ
ネット時代のメディア・ウオーズ：米国最前線からの報告／３ 新聞の電子版、課金制… - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
◆新聞の電子版、課金制の将来は ◇ニューヨーク・タイムズの戦略 米有力紙ニューヨーク（ＮＹ）・タイムズが、大幅な人員削減やオンライン（電子版）記事への課金に乗り出し、注目を集めている。「ニュースはタダ」との意識が強い米国では、ウェブサイトの記事閲覧を有料化する新聞社は、まだごくわずかだ。だが０８年秋からの景気の悪化で、その可能性を探る動きが活発化している。ＮＹタイムズ紙の生き残り戦略と、課金をめぐる米新聞業界の議論を追った。【ニューヨークで大治朋子】 ■記者１００人を削減 昨年１２月１１日、ニューヨーク・マンハッタンにある「ニューヨーク新聞組合」（１２００人）では、ピーター・セイケイ副代表（５７）らが、組合員からの電話相談の対応に追われていた。米新聞業界では社内に組合はなく、外部の非営利法人組合に加入する。同組合メンバーの多くはＮＹタイムズ紙の社員だ。 同紙は昨年１０月、記者ら１００人を削
メディア・パブ: NYタイムズもオンライン事業に薄日が
ＮＹＴ社（The New York Times Company） が2009年10-12月期および2009年通年の決算を発表した。 09年半ばまでの土砂降りの状況から，09年10-12月期には小雨になってきたようだ。オンライン事業に限ってみれば，薄日が差しかかってきた。 09年10-12月期の純利益が9092万ドルと，1年前の2765万ドルから大幅に増えた。コストカットと資産売却のお陰である。売上げは前年同期比11.5%減の6812万ドルなっており，アナリストの予測を上回ったものの，まだ本格的な回復とは言い難い。最大の収入源となっている新閔紙広告の売上高が同20％減と厳しい状況が続いているためか，増益にも関わらず当日（10日）の株価は約10%下落した。 ＊ＮＹＴ（The New York Times Company） の2009年10-12月期/09年通年決算（単位:1000ドル） はっき
メディア・パブ: NYタイムズ，2011年からオンラインサイトの有料サービスを開始
The New York Times (NYタイム）がついに，オンラインサイトの有料 サービスを2011年から開始する。先ほど，プレスリリースで明らかにした。 3日前にNew York Magazineがスクープした内容とほぼ同じであるが，明らかでなかった実施時期が2011年の早い時期と発表された。Financial Timesサイトと似たメーター課金方式を採用する。つまり，一定本数のオンライン記事は無料で閲読できるが，それ以上の記事は有料になる。また新聞紙の定期購読者は，追加料金なしで全てのオンライン記事を閲読できる。 ◇参考 ・The New York Times Announces Plans for a Metered Model for NYTimes.com in 2011（プレスリリース） ・The Times to Charge for Frequent Access to
New York <i>Times</i> Ready to Charge Online Readers
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メディア・パブ: NYタイムズ，オンラインサイトの有料化を決定した模様
The New York Times (NYタイム）がついに，オンラインサイトの有料化実施を決定したようだ。 New York Magazineの Gabriel Shermanが伝えたところによると，Financial Timesサイトと似た課金方式を採用するという。つまり，メーター方式を取り入れる。一定本数の記事は無料で閲読できるが，それ以上の記事は有料になる。 有料化実施については社内でも激しい議論が続いていたが，とうとう経営層が決断したようだ。近く有料化を発表し，数ヵ月後に実施すると見られている。 参考までに，現在のFinancial Timesサイトの有料購読の仕組みを以下に示す。 登録者は30日間に10本までの記事を無料で閲読できる。それ以上の記事を閲読したい場合は，標準のサブスクリプション（週当たり3.59ドル）などを申し込まなければならない。 ◇参考 New York Ti
Opinion | News You Can Endow (Published 2009)
New Haven “THE basis of our governments being the opinion of the people, the very first object should be to keep that right,” Thomas Jefferson wrote in January 1787. “And were it left to me to decide whether we should have a government without newspapers or newspapers without a government, I should not hesitate to prefer the latter.” Today, we are dangerously close to having a government without n
メディア・パブ: NYタイムズ，オンライン事業をバネに復活するか
構造的な不況業種となってしまった米新聞業界。米新聞のエースであるＮＹＴ社までも，経営危機に追い詰められているのだ。そのＮＹＴ社が，09年の第4四半期に入って明るい兆しが見え始めたと，先週のプレスリリースで明らかにした。 でも今年の第3四半期までの決算を見る限り，厳しい状況から抜け出すのは容易ではないと思っていたのだが。相変わらず広告売上が厳しいからだ。今年の第4四半期のプリント（新聞紙）広告売上高も減り続け，前年同期比マイナス25%と予測している。これでも少しは改善に向かっているとNYT社は見ている。もう新聞紙広告の回復はあまり期待していないということかもしれない。 これに対して，インターネット広告売上が前年同期比で約プラス10%と予想している。この4四半期，連続してマイナス成長が続いていただけに，これは久々に明るい動きである。 ＊NYT社の四半期単位のインターネット広告売上高（About
Living Stories
The Living Stories project is an experiment in presenting news, one designed specifically for the online environment. The project was developed by Google in collaboration with two of the country's leading newspapers, The New York Times and The Washington Post. All in one place Complete coverage of an on-going story is gathered together and prioritized on one URL. You can now quickly navigate betwe
メディア・パブ: NYタイムズ，ツイッター対応に本腰
NYタイムズがTwitter（ツイッター）による情報提供に本格的に乗り出したようだ。 ソーシャルメディア対応ではいつも先行するNYTimes.comであるが，ツイッターに関してはやや様子見のところがあった。ところが先ほど出くわした｢The New York Times on Twitter｣のページを見ていると，かなり積極的にTwitterに取り組んでいる。 まず目についたのは，すでにTwitterアカウントを200種以上も用意していたこと。NYTのスタッフ対応のアカウントもあるし，またニュース分野やブログ対応のアカウントもある。 かつてRSSフィード配信サービスを始めた時もそうだったが，Twitterアカウントでも細かくセグメント分けしてテーマを絞っているのが特徴である。ユーザーは雑音の少ない形で，情報収集ができる。以下のセグメント別にTwitterアカウントを紹介していた。セグメントに
メディア・パブ: NYタイムズの二つの異変
曲がり角を迎えているNYタイムズに異変が二つ。 ひとつは，平日版の発行部数が100万部の大台を割ったこと。ABC（Audit Bureau of Circulations）の調査で，09年4月～9月のNYT紙（平日版）の平均発行部数が前年同期比7.3%減の92万7851部と，大幅に減少した。THE AVLが過去20年間の発行部数を，以下のようにプロットしている。無料のNYTimes.comがあれだけ充実しておれば，もうNYT紙の部数が100万台に復帰することはありえないのでは。 ＊NYT紙（平日版）の発行部数の推移（ソース：THE AVL） もう一つは，NYT社の第3四半期決算で明らかになったのだが，NYタイムズ（新聞などのメディアグループ）の販売売上が広告売上を上回ったことである。これまでの米新聞社の売上比率は，広告が8割で販売が2割くらいであった。広告売上に大きく依存していたのだ。とこ
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