数字でわかる！ANIMEは世界のZ世代へのキラーコンテンツに | ウェブ電通報
日本のアニメ（ANIME）は海外で大人気！……と聞くと「知ってるよ」と思う方が多いでしょうが、今やアニメの人気は、完全に「次のフェーズ」に突入しています。海外を中心に、わずかこの10年で市場規模が2倍以上に増加している、驚くべき“成長産業”なのです(※)。 ※本連載における「アニメ」とは、日本国内で制作された「日本アニメ」作品に限定しています。アメリカ製のアニメーション作品は含みません。 その背景には、動画配信プラットフォームの著しい伸長があります。日本で生まれたアニメが、全世界の人々に「リアルタイム配信」されるようになりました。コロナ禍における映像消費時間の爆発的増大も、この傾向に拍車をかけています。 特にデジタルネイティブなZ世代にとって、アニメは「熱狂的なファン向けのニッチなカルチャー」ではなく、「メインストリームのエンタメカルチャー」になりつつあるといっても過言ではありません。 本
アニメDVD・ブルーレイ前年比4割減、300億円を割った市場の行方｜数土 直志(すど・ただし)
■配信市場の1/6、年間269億円の日本アニメのDVD/BDマーケットNetflixやU-NEXT、Amazonプライムビデオなど、映像配信プラットフォームのサービスはアニメファンにとってはもはや不可欠になっています。コアファンに向けたヤングアダルト層のアニメ作品は、深夜帯に放送されることから「深夜アニメ」と呼ばれますが、いまでも深夜遅くこれらの番組を観るファンは稀で、テレビ録画も減っています。その多くは配信によって視聴されているはずです。 それでも「〇月〇日放送開始！」、「来週が最終回！」といったフォーマットは、ファンの関心を掻き立てるのに大きな役割を果たします。1週間に一回のテレビ放送は、今後も維持されていくシステムのはずです。 その一方で、より厳しい立場にあるのが、ブルーレイ／DVDのビデオソフトです。メディアでほとんど報じられていないのですが、日本映像ソフト協会の集計によれば202
【数土直志の「月刊アニメビジネス」】成長するアニメ市場でのスタジオとスタッフの生存戦略
「ドラゴンボール超 スーパーヒーロー」（6月11日公開） (C) バード・スタジオ/集英社 (C) 「2022 ドラゴンボール超」製作委員会 イメージを拡大 好調続く大手アニメ会社の業績 この5月に上場企業各社の3月期末決算が発表された。2021年4月から22年3月までの1年間の業績をまとめたものである。このタイミングで直近のビジネス面での動向が明らかになるアニメ関係会社も多いが、新型コロナ禍での対応も進むなかで、各社のアニメ関連事業の業績はおおむね好調だ。 テレビ東京や東宝といった大手企業のアニメ事業部門は過去最高の売上げを更新しているし、ソニーグループ、バンダイナムコグループのアニメ事業部門も高い利益を維持している。 なかでも驚いたのは、東映アニメーションの業績だ。アニメーション専業の会社としては国内最大、「ドラゴンボール」や「ワンピース」、「プリキュア」などの人気作を長年制作し続ける
【数土直志の「月刊アニメビジネス」】ディズニーに日本アニメの新しい波はくるのか
Disney+「スター」が導入した日本のアニメ アニメファンに作品を届けるメディアとして、動画配信の存在はますます大きくなっている。その最新の巨大プレイヤーがディズニーグループの「Disney+」だ。とりわけ昨年10月にスタートした6番目のブランド「スター」が台風の目だ。 “ディズニーだけじゃない”をコンセプトに「スター」は、アニメからも「僕のヒーローアカデミア」や「進撃の巨人」など幅広い作品をラインナップする。さらにスタート時には「ブラック★★ロックシューターDAWN FALL」「四畳半タイムマシンブルース」「サマータイムレンダ」の世界独占配信を発表した。 実は歴史が長いディズニーと日本アニメの関係 「ディズニーも日本アニメに進出か！」と、驚きがあるかもしれない。日本の深夜アニメは、しばしばファミリー向けのディズニーやピクサーのカウンターカルチャーと捉えられる。米国産作品に飽き足らない層
【数土直志の「月刊アニメビジネス」】アニメスタジオにTBSが25億円投資の理由
アニメビジネスの気になるニュースが年初から伝わってきた。TBSホールディングス（以下、TBS）の社長が新年挨拶でアニメ事業を3つの主要プロジェクトのひとつに挙げ、このなかでアニメ制作子会社Seven Arcsに25億円の人材・デジタル投資をすると発言したのだ。 Seven Arcsは最近では「ブルーピリオド」や「トニカクカワイイ」を制作する中堅のアニメ制作会社である。セブンアークスグループがTBSの完全子会社になったのは2017年12月、年間売上高は数億円だった。現在も番組制作は年数本ペースと規模はあまり変わりないから、年間売上高の数倍規模が投資されることになる。 昨今、テレビ局のアニメ事業進出がトレンドとなっている。アニメ事業部門の設立や拡張が相次ぐし、製作出資の強化も目立つ。映像視聴がテレビから配信に広がるなかで、生き残りを求めた多角化戦略の一環である。 このなかでアニメが注目されるの
“東京の地場産業”だった「アニメ制作」が、なぜかいま地方に続々進出しているワケ（数土 直志） @gendai_biz
各地で次々に誕生するアニメ制作スタジオ 『鬼滅の刃』や『呪術廻戦』の大ヒットなど、アニメ人気は国内外でますます盛り上がっている。こうした人気を背景に映画から配信・テレビ向けまで作品制作本数は近年急増している。毎年およそ300タイトルものアニメシリーズ、80本前後もの劇場アニメが公開されるほどだ。 作品のニーズが高まる一方で、アニメ制作のキャパシティは限界と業界から悲鳴にも似た声も聞こえる。有力スタジオは2年、3年先まで制作予定がぎっしり。新たな企画がはいる余地はほとんどないほどだ。 従来のアニメスタジオだけでは増大するニーズに対応できないと、近年目立つのが新しいアニメスタジオの設立だ。このなかでこれまでアニメと結びつきがなかった地方での設立が目立っている。福岡、京都、札幌、名古屋といった中核都市だけでなく、秋田や岡山、鳥取県米子、新潟県柏崎と幅広い地域に広がっているのだ。2021年だけでも
【数土直志の「月刊アニメビジネス」】コロナ禍が加速させたアニメ業界激変 2021年10大ニュース
いまだ沈静とはいかないが、2021年のアニメ業界ではコロナ禍を前提にした対応が進んでいる。先頃、日本動画協会が発表をした20年の世界の日本アニメ市場は11年ぶりにマイナスとなったが、21年はより明るい1年になったのでないだろうか。 しかし明るさを感じる分野や企業がある一方で、依然厳しい状況にあるところも多い。それは国内・海外のアニメ業界が“激動”の真っただ中にいるためだ。変化自体は10年代にはじまっているのだが、コロナ禍がそれを加速化した。激動が追い風だったか逆風なのかは、立たされた場所によって違ってみえる。様々な景況感の違いも、ここから生まれる。 そんな業界の状況を背景に、21年にアニメ業界に何があったのか、ベスト10形式でまとめてみた。1年の終わりに振り返ってみたい。 【2021年アニメビジネス10大ニュース】 1． 世界の日本アニメ市場11年ぶりにマイナス 2． 新型コロナ感染症の影
アニメ制作会社と映像メーカーが一体化、サンライズとバンダイビジュアルの選択｜数土 直志(すど・ただし)
■５社を２社に集約、バンダイナムコグループのアニメ事業新戦略2021年10月19日に、バンダイナムコグループがIPプロデュースユニットの事業再編を発表しました。IPプロデュースと言うと判りにくいですが、つまりはアニメを中心にキャラクターやライセンスを含めたビジネス部門です。 この主要企業である『ガンダム』でお馴染みのサンライズ、DVD・ブルーレイ・アニメ音楽のバンダイナムコアーツ、それに配信のバンダイナムコライツマーケティング、イベントのバンダイナムコライブクリエイティブ、さらにサンライズミュージックと5つの会社を2つの新会社に集約します。 サンライズが存続会社となる映像事業新会社がひとつ、アニメ事業会社と言ってもいいでしょう。もうひとつはバンダイナムコアーツを中心とした音楽とライブエンタテイメントの新会社です。 いくつもの会社を組み合わせた集約・再編は、バンダイナムコグループにとっての大
「マクロス」と「ロボテック」の日米合意は、なぜ歴史的なのか｜数土 直志(すど・ただし)
2021年4月9日に、「マクロス」シリーズとして知られるロボットアニメに関する日米3社の合意が発表されました。これが歴史的な出来事として、日米のアニメ関係者から注目を浴びました。 発表は“ビックウエスト、スタジオぬえ及びHarmony Gold USA 全世界的なマクロス及びRobotechの未来に関する包括的合意を発表”としています。 日本で人気の高い「マクロス」シリーズと、米国で人気の高い「ロボテック」シリーズのそれぞれの今後の国際展開で各社が協力するというものです。 合意内容は、こちらの記事と発表を参考にしてください。 「マクロス」「ロボテック」、それぞれの国際展開で協力 日米企業が合意 http://animationbusiness.info/archives/11178 ビックウエスト、スタジオぬえ及びHarmony Gold USA 全世界的なマクロス及びRobotechの未
アニメビジネスの再定義とアニメスタジオの生存戦略とは 【覚書き①】｜数土 直志(すど・ただし)
[「アニメビジネス」の再定義]「アニメビジネス」は、再定義されるべきである。 一般に「アニメビジネス」と言えば、映像の制作、作品の放送・上映・配信、映像ソフト販売、そこから得られる収入と考えられがちだ。 しかしアニメ作品は、玩具やグッズなどの商品化やライブイベント、タイアップなどライセンス(版権)利用が活発である。またアニメ企画当初からこの周辺産業での利益回収があることを前提にすることが多い。 「アニメビジネス」はアニメというフィルムを作り、販売する工程だけでなく、そこから派生する権利運用を含めた全てのビジネス活動を含めたものとあらためて定義するべきである。 1970年代以降、日本の実写映画が縮小するのとは対照的に、アニメがビジネスとして成長したのは、この版権ビジネスとの連動に大きな要因であった。 [制作と版権を統合したビジネスと考えた場合]制作と版権運用が統合されたビジネスであると認識す
【数土直志の「月刊アニメビジネス」】アニメの世界企業登場か、拡大続けるアニプレックスの挑戦
ホーム > ニュース総合 > 特集・コラム > 数土直志の「月刊アニメビジネス」 > 【数土直志の「月刊アニメビジネス」】アニメの世界企業登場か、拡大続けるアニプレックスの挑戦 ■売上高2000億円超、日本アニメ巨大グループ 海外で日本アニメの人気とビジネスが、さらに拡大している。日本動画協会の調べでは2010年頃に2000億円台だった海外の日本アニメのユーザー市場は、18年に1兆円を超えた。こうした状況で日本アニメの世界企業が生まれつつある。 その筆頭がアニプレックスだ。もともとはDVDといったアニメパッケージのメーカーだが、現在は制作スタジオの運営、スマホアプリゲーム、音楽、映画配給やグッズ制作・販売などに次々と進出している。 アニプレックスとその関連会社の個別売上高は、ソニーの子会社ソニー・ミュージックエンタテインメント（SMJP）のさらに子会社にあたるため開示されていない。それでも
バンダイビジュアル、ガルパン制作のアニメ制作会社「アクタス」を買収 アクタスの企画力で優良IPの創出目指す - ねとらぼ
バンダイビジュアルがアニメ制作会社・アクタスを買収していたことが9月4日、関係者への取材で分かりました。 アクタスが手掛けた制作番組（アクタス公式サイトより） アクタスは人気アニメ「ガールズ＆パンツァー」（ガルパン）や、現在放送中のアニメ「プリンセス・プリンシパル」などを手掛ける制作会社。 バンダイビジュアルの担当者によると、9月1日にバンダイビジュアルがアクタスの株式を100％取得し、子会社化したとのこと。同日開かれたアクタスの役員会をもってバンダイビジュアルのプロデューサー・湯川淳さんが非常勤の取締役に就任した他、新体制がスタートしています。 アクタスの役員にはバンダイビジュアルのプロデューサー・湯川淳さんの名前（アクタス公式サイトより） バンダイビジュアルは「重要IP（インテレクチュアルプロパティ＝知的財産）であるガルパンを伸ばしていきたい」との考えから買収を決断したといい、「アクタ
なぜ地方ではアニメが放送されないのかをテレビ局の人に聞いてみた
以前もこのブログで取り上げたのですが、なぜ、アニメの放送は都会ばかりで、地方では放送されないのかを改めて、テレビ局の人に聞いてみました。局名を出さないことを条件に、実際に地方局の社員で携わられていらっしゃる方が取材に応じてくださいました。 「アニメ番組がどうという話の前に、まず大前提として、地方で放送されるテレビ番組には4つの種類があることを知ってください。ネットセールス番組、購入番組、自社制作番組、持ち込み番組の4つです。」 テレビ番組には4つの種類がある ネットセールス番組 東京のキー局や大阪の準キー局などが制作し、キー局が一括してセールスを行い、全国ネット分のスポンサーを確保している番組。キー局はスポンサーから全国ネット分のお金を受け取り、系列局はCMもまるごと放送するだけで、キー局から「ネット保証金」というお金を受け取れる。 見分け方：どの地方局で見ていても、CMのスポンサーが同じ
アニメ化した作品の原作が売れたとしてもアニメ2期には繋がらない、なぜ？アニメプロデューサーの話
佐々木まりな @marinax911 好きなことがお仕事。宝塚&観劇全般も大好き。#Overwatch♡ #BrienneOfTarth♡※ツイートは組織を代表するものではありません。ツイートの無断転載はご遠慮下さい。 佐々木まりな @marinax911 漫画原作でアニメ化する→アニメが話題になる→原作の漫画が売れ始める→しかしアニメのBlu-rayは売れない の辛さは、2億近く出してアニメを作った出資社のものが売れず、アニメに全くお金を出してない原作ものが売れるという点。原作売るためにアニメ化したんでしたっけ？となる… 2015-09-28 19:27:06 佐々木まりな @marinax911 (続き) それで、原作が売れると書店で大きく取り上げられたり、この漫画が来てる！のような感じになって当然アニメも2期があるだろうという流れになったりしがちですが、原作売れてもアニメ出資社には1
DVDだけではないビジネスを模索したい――フジ・ノイタミナプロデューサーが語るアニメの今
フジテレビの木曜深夜で、『あの日見た花の名前を僕達はまだ知らない。』など、数々のヒットアニメを送り出してきた“ノイタミナ”。設立時からプロデューサーとして参加している山本幸治氏は業界セミナーで、現状のDVD販売のみを軸としたアニメビジネスから脱却したいと語った。 フジテレビの木曜深夜で、数々のヒットアニメを送り出してきた“ノイタミナ”。「アニメの常識を覆したい」という制作スタッフの思いから、「animation」を逆さ読みした名称が付けられたその放送枠からは、『のだめカンタービレ』『東のエデン』などが生み出され、6月まで放送していた『あの日見た花の名前を僕達はまだ知らない。』では作品の舞台を訪れる“聖地巡礼”を行うファンも目立った。 そんなノイタミナを支えているのが、2005年の放送枠設立時からプロデューサーとして参加している山本幸治氏。山本氏はもともとフジテレビの著作権部という畑違いの部
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ソニー、海外アニメ配信「Crunchyroll」買収完了。約1,300億円
アニメ産業の次なる課題、それは“製作”と“制作”の距離 【藤津亮太のアニメの門V 第42回】 | アニメ！アニメ！
バンダイナムコ、アニメ海外配信撤退 - 日本経済新聞
「アニメ産業レポート 2016」から見えるアニメの未来像 藤津亮太のアニメの門V 第18回 | アニメ！アニメ！
2013年のアニメ産業売上は史上最高額に「アニメ産業レポート 2014」刊行記念セミナー | アニメ！アニメ！