米アップルの牙城の日本で異変、ピクセルがじわり存在感－円安影響も米アップルの牙城である日本のスマートフォン市場で、米アルファベット傘下のグーグルが展開するブランド「ピクセル」がシェアを奪い始めている。アップルの「iPhone」とピクセルの端末の機能差が縮まったこともあり、消費者の選択肢も変わりつつあるようだ。 カウンターポイント・リサーチによると、ピクセルの日本での販売シェアは４－６月期に過去最高の12％となり、前年同期の６倍になった。逆にiPhoneのシェアは前年同期の58％から46％へと低下した。過去２年で初めて50％を割り込んだ。
【レポ】毎年iPhone買い替えしなくてもOK。バッテリー交換で延命してきました - iPhone Mania
【レポ】毎年iPhone買い替えしなくてもOK。バッテリー交換で延命してきました 2021 12/29 毎年秋に発表・発売される新型iPhoneシリーズ。正直なところ、ここ数年は前機種と比べてわかりやすい大きな変化がなく、端末価格を考えて毎年の買い替えはせずに2年ごと、4年ごと…という方も多いのではないでしょうか。 筆者は昨年秋にiPhone12 Proを購入し、それまで使っていたiPhone11 Pro Maxは家族にお下がりに。ただ、2年利用した端末のためバッテリー持ちが悪くなっていました。今年秋のiPhone13シリーズに買い替えるか検討しましたが、Apple公式修理のバッテリー交換で”延命”することにしました。 バッテリー交換の目安は「バッテリー残量80％未満」 iPhoneのバッテリー持ちが悪くなったと感じたときに、端末買い換えを検討する方が多いと思います。iOS機能でバッテリー
スマホから消えた「ワンセグ」、2021年は搭載機種ゼロに その背景を探る
スマホから「ワンセグ」が消えつつある。これまで、ワンセグは国内メーカーのスマートフォンを中心に搭載機種が多かったが、2021年に発売されたスマホでワンセグを搭載した機種はゼロだった。なぜワンセグがスマホから消えたのか。その背景を探った。 フルセグ対応機は絶滅、ワンセグ対応機は1機種のみに ワンセグは、地上波テレビ放送のデジタル化に伴って2006年にスタートした携帯電話・カーナビ向けの放送サービスで、正式名称を「携帯電話・移動体端末向けの1セグメント部分受信サービス」という。地上デジタル放送の周波数の13分の1がワンセグに割り当てられており、320×240ピクセル（QVGA）という低解像度で、携帯電話の小型アンテナでも安定して受信できるようにした放送サービスだ。 スマートフォンでは、テレビ放送と同じ解像度の「フルセグ」が受信できる機種も登場した。2013年発売の「ARROWS NX F-06
auで端末単体購入を断られたので「総務省が…」と言ったら、手の平を返して売ってくれた | ガジェットタッチ
先日、Androidスマートフォンを『Google Pixel 5』に機種変更しました。 今回の機種変更は回線契約に基づかない移動機物品販売という方法で行ったのですが、端末を購入するまでの過程でゴタゴタがあったので、これから移動機物品販売を使ってスマホを買おうと思っている人の参考になればと思い記事にまとめていきます。 端末単体購入というスマホの買い方 普段キャリアでスマートフォンを契約している人は馴染みのないことかもしれませんが、各キャリアから発売されているスマートフォンは、回線契約をせずとも購入することが出来ます。SoftBankでは「移動機物品販売」と呼ばれていて、2019年に総務省が施行した改正電気通信事業法によって認められたもの。 正直に言ってしまうとこの方法を使ってスマートフォン購入する機会は少ないのですが キャリア専売スマートフォンの場合他キャリア・SIMフリーモデルよりも安く
DoCoMoって俺の事舐めてない？ スマホのキャリア乗り換えについて｜今日はヒトデ祭りだぞ！
この前さ、スマホ（XperiaのZ1fって奴）が壊れてしまってさ、修理にだしたのね。そしたら修理費が大体15000円。まあそれはいいよ。スマホだもん。基盤交換ともなればそれくらいかかるよね
ａｕ解約金訴訟、契約条項の違法性認める : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
ＫＤＤＩ（ａｕ）の携帯電話契約の割引プランで、中途解約すると解約金約１万円を請求される契約条項は消費者契約法に違反し無効だとして、ＮＰＯ法人「京都消費者契約ネットワーク」（京都市）が条項の使用差し止めなどを求めた消費者団体訴訟の判決が１９日、京都地裁であった。 佐藤明裁判長は「（条項は）消費者の利益を一方的に害するものだ」と違法性を認め、条項の使用差し止めを命じた。解約金の一部についても返還するよう命じた。 携帯電話の解約金の違法性を認め、条項の使用差し止めを命じた判決は初めて。ＮＴＴドコモを相手取った同種訴訟では同地裁が今年３月「条項は有効」とする判決を出している。 ＫＤＤＩの割引プランは３月末現在、同社の契約件数約３５１０万件の８割が利用している。
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ＳＩＭロック:解除を義務化へ １５年度にも実施 総務省 - 毎日新聞
高木浩光＠自宅の日記 - 携帯電話販売店が本人同意を亡きものにする, 追記（21日）