「職場の生産性」に関する世間の考え方は完全に間違っている | 会社に生活を乗っ取られず、仕事の成果を上げるには
あなたはとてつもなく忙しい。ビジネスチャットのスラックでやり取りして、メールを書き、ズーム会議も次から次に入っている。これらを同時にこなすこともある。しかし重要な仕事はできているだろうか。 カル・ニューポート氏の答えはノーだ。 「ちょっと待てよ、どれも重要じゃなかった、といったところだ」。ジョージタウン大学でコンピューターサイエンスを教え、注意力散漫の時代における集中力の重要性を訴えるニューポート氏はそう話す。 ニューポート氏によると、私たちは重すぎる負担を減らすことでより多くを達成できるという。同氏が提案する解決策「スローな生産性」──同名の本も出版している──は優れた成果を上げる人々が引き受ける仕事を減らして、仕事の質を上げ、ときどき戦略的に手を抜く一つの方法だ。最高の質こそ目指すところであり、がむしゃらに働くことは敵である。 これこそが、人工知能（AI）や人員削減から私たちの仕事を救
『私のトナカイちゃん』は「性的同意」をめぐる問題に真摯に向き合っている | いまこの作品を観るべき理由
数多のコンテンツのなかから、いま見るべき映画・海外ドラマを紹介する連載「いまこの作品を観るべき理由」。今月のおすすめは、ストーカー被害に遭った男性の実体験を元にした高評価ドラマ『私のトナカイちゃん』だ。 4月11日に配信が始まった英国のNetflixオリジナルシリーズ『私のトナカイちゃん』。この奇妙な名前の小規模な作品が本国はもとより、アメリカでも異例のヒットを記録している。Netflixが独自に出しているチャートでは初登場５位から翌週は１位に上り詰め、3週目に入った現在も１位をキープ。批評家にも絶賛されている。 実体験を元にしたドラマ 主人公は、成功の糸口を必死に手にしようともがき苦しむ芸人の青年ドニー・ダン（リチャード・ガッド）。働いているバーで、明らかに気落ちしている巨漢の女性マーサ（ジェシカ・カニング）に同情し、紅茶を無料で提供したことから、数ヶ月にわたるストーカー行為を受ける羽目
ウクライナとロシアの戦後はどんな世界だとイメージしていますか？ | 伝説の投資家ジム・ロジャーズが「読者の質問」に答えます
ジム・ロジャーズの答え 戦後が始まるには、まずは戦争が終わらなければなりませんし、どちらが勝つのかによっても状況は変わります。ウクライナとロシアは、両国とも農業大国ですし、石油と天然ガスがある国です。 ですから戦争が終われば、両国とも農業の生産量が大幅に増えると予想できます。とくにウクライナでは、農家を中心に大きな富を築く人が出てくるはずです。 ただ、戦後のウクライナに観光客が押し寄せるようになるとは考えにくいです。ロシアの一部には観光客が戻ってくるかもしれませんが、多くの人が長い間、ウクライナとロシアを訪れるのに二の足を踏むはずです。 これは両国が繁栄するかどうかということに長期的な影響を及ぼします。非常に残念です。私はウクライナが好きですし、ロシアも好きです。しかし、人は戦争が嫌いであり、戦争の記憶はなかなか薄れないのです。 韓国が長らく観光客の集まる国でなかったのも、やはり朝鮮戦争の
ヨハン・ノルベリ「社会正義の実現には、もっと多くの資本主義が必要だ」 | 長期的に見れば「成長こそがすべて」
ヨハン・ノルベリ（50）は根っからの楽観主義者で、その主張を裏付ける論拠を持ち合わせている。古典的自由主義とグローバル化の熱烈な擁護者であるこの歴史学者は、ある意味、心理学者のスティーブン・ピンカーの系譜に連なり、「私たちは最善の世界に生きている」と主張する。 スウェーデン人のノルベリは、多くの人にとってシステムを推進する原動力である「利益の追求」を、「俗悪」なものだと考えている。彼が関心を寄せているのは、もっと「美しい」もの、つまり、より良い世界を創ることなのだ。 米ワシントンにあるシンクタンク「ケイトー研究所」のシニアフェローを務めるノルベリは、『資本主義宣言』（未邦訳）という挑発的なタイトルをつけた新著で、「読者の注意を文化戦争から逸らし、私たちの未来にとって重要な問題へと引き戻す」ことを目指している。スペイン紙「エル・パイス」が彼にインタビューした。 ──あなたは、社会正義の実現に
エヌビディアを世界一革新的な企業へと導いた「創業者のビジョンと信念」 | ジェンスン・フアンCEOに独占インタビュー
「革命」を促すエヌビディア 「1920年代には、水がジェネレーターに入り、直流電力が作られていました。いまは電子がジェネレーターに入ると、知性が出てきます」 エヌビディアの最高経営責任者（CEO）であるジェンスン・フアンはそう語る。シリコンバレーの本社を訪れた筆者の目の前には、AIを支えるエンジンとなる「エヌビディア DGX H100」が置かれていた。 この箱型機器には非常に高速のプロセッサや、他の最先端コンポーネントが詰まっている。50万ドル（約7784万円）もするが、新しいAI体験を実現するために大企業やスタートアップ、大学などで使用されるスーパーコンピュータの基礎的な構成要素となっている。 エヌビディアのハードウェアによって動くAIは、かつての電気がそうしたように人々の日常生活を大きく変える。しかし、現在のエヌビディアの影響力はどちらかといえば、充分理解されていない。AI半導体の市場
米紙が報じる「日本の“軍隊式教育”がもたらす社会秩序とその代償」 | ドキュメンタリー映画監督・山崎エマに聞く
日本人の母と英国人の父を持つ山崎エマは、程よい距離感で日本社会を見つめ、ドキュメンタリー映画として記録してきた。彼女がカメラを向けるのは、教室の掃除に励む小学生や血のにじむような練習に耐える高校球児といった教育現場だ。 そうした日本特有の厳しいしつけや伝統が社会に秩序をもたらす一方、そこには代償もあることにスポットライトを当てる山崎に、米紙「ニューヨーク・タイムズ」が話を聞いた。 人間ピラミッドの思い出 ドキュメンタリー映画監督の山崎エマ（34）には幼少期の忘れられない経験がある。自分は膝にひどい擦り傷を負い、同級生は骨折する羽目になった人間ピラミッドだ。 大阪の小学校で6年生のころ、毎年恒例の運動会で組み体操を披露するため、同級生らと何週間も前から7段の人間ピラミッドをつくる練習をした。小さな体から血も涙も流れたが、本番で成功させた達成感は計り知れず、それは「私が粘り強い努力家だと自負で
「働かないドイツ人が経済を停滞させている」─その主張は本当なのか？ | 進む労働時間削減は「やりすぎ」か否か
「働かないドイツ」に対する懸念 先進国に共通する、労働時間削減の流れの先頭に立っているともいえるドイツ。EUの統計局ユーロスタットの調査では、ドイツの労働者の週平均労働時間は、EUのなかでオランダ（33.2時間）に次いで少ない35.3時間だという。 労働組合や一部の政党はこの流れをさらに進めたいと考え、週休3日制の本格導入などを求めている。ところが、経済界や別の政党からは、ドイツ人はむしろ「働かなさすぎ」で、それが経済を停滞させているという声が多く出ている。 独誌「シュテルン」などによると、ここ最近でドイツ経営者連盟会長やドイツ銀行CEOが「労働時間を増やすことが必要だ」、「人々は労働しようという意志を持たなければならない」などと相次いで発言。クリスティアン・リントナー連邦財務大臣もテレビ番組にて、「人々の残業欲を刺激する必要がある」と述べた。 また、ザクセン州の首相で保守派のキリスト教民
「死者のデジタル復活」は早急に規制すべきとAI倫理学者らが警告 | 死者の尊厳が軽んじられ、生きている人に心理的な害がおよぶ…
死者をデジタルで再現することが現実のものとなりつつあり、早急に規制が必要だと人工知能（AI）の倫理学者らが警告している。そうした「デッドボット」がその作り手や利用者に心理的な害をおよぼし、「取り憑く」場合さえありうるというのだ。 英ケンブリッジ大学の研究者らによれば、そうしたサービスは技術的にはすでに作れるし、法的にも許されるものだという。たとえば、その利用者は亡くなった親戚とのやりとりをアップロードして、チャットボットの形で「おばあちゃんをよみがえらせる」ことができる。 そうしたサービスは、わが子に自分の死後にも交流できるものを残したいという末期患者や、自分の全人生を目録にしてインタラクティブな遺産を作りたいという健康な人にも売り込めるかもしれない。
北京大学教授が分析「ロシアの敗北を不可避にする4つの要因」 | 英高級誌で激論
ロシアとウクライナの戦局は、どちらの側にも立たない中国からはどう読めるのか？ 中露関係が専門の北京大学教授・馮玉軍（フェン・ユジュン）が、英誌「エコノミスト」で明快な主張を展開し、国際的に話題になった論考を全訳でお届けする。 ロシアとウクライナの戦争は、両国にとって悲惨なものとなっている。どちらかが圧倒的に有利なわけでもなく、それぞれの政治的な立場も完全に反目しており、この戦いがすぐに終わるとは考えにくい。 だが、明白なことがひとつある。この戦争は、冷戦後の転換点であり、世界的に重大で、永続する影響をもたらすだろうということだ。 4つのおもな要因がこの戦局に作用するだろう。 その第一は、ウクライナ人たちが示した抵抗と挙国一致の度合いであり、これはいままでのところ並外れている。 第二は、ウクライナに対する国際的な支援だ。最近は同国の期待に応えられていないものの、その支援はなお広範なものだ。
学生のデモの背景─米国の「イスラエルの捉え方」が変わりつつある | もう「虐殺の犠牲者」には見えない？
イスラエルによるガザへの攻撃に抗議するデモを米国中の学生たちが展開した結果、約2000人が拘束される事態にまで発展した。いまではヨーロッパでも同様の抗議活動が広まっている。 イスラエルと緊密な関係を築いてきた米国だが、若い世代はイスラエルに対し、これまでの米国人とは違った感情を抱いているようだ。米紙「ロサンゼルス・タイムズ」が、この問題の背景についてまとめている。 次世代は別の道を選ぶのか 76年前、ユダヤ人によってイスラエルが建国されて以来、同国と米国の関係はほぼずっと緊密であり続けてきた。 イスラエルは米国の資金、武器、外交や防衛を頼りながら存続・繁栄している。米国のこうしたイスラエルを支援する姿勢は、超党派の議会や政治家、多くの有権者から支持されており、最近までは揺るぎないものだった。 ホロコースト生存者の避難所として形成されたイスラエルは、しばしば犠牲者とされてきた。そして国際的に
「心理戦ではハマスのほうがロシアよりずっと上手」と専門家が考えるわけ | 社会の結束を傷つけ、レジリエンスを崩す
2023年10月7日の奇襲攻撃に始まった、パレスチナのイスラム組織ハマスとイスラエルとの紛争。イスラエル、ハイファ大学社会科学部コミュニケーション学の名誉教授で、マスメディアと政治キャンペーン、サイバーテロリズムなどを専門にするガブリエル・ワイマンは、ハマスによる「心理戦略」は10月7日以前から綿密に練られていたという。仏誌「レクスプレス」が詳しく聞いた。 「戦争の分析」には通常、民間の犠牲者数や物理的被害、軍事的損失といった尺度が用いられる。しかし、『サイバー空間におけるテロリズム』（未邦訳）の著者で、コミュニケーション学の教鞭をとるハイファ大学名誉教授ガブリエル・ワイマンは、ガザでの戦争における「心理戦」という側面に注目する。 ワイマンは、社会心理学者である娘のダナ・ワイマン・サックスとの共著論文「ガザでの戦争におけるハマスの心理戦への対抗」において、イスラエル社会に心理面から打撃を与
アイスランド発LCC、プレイ航空の「実質本位」かつ「楽しい」経営戦略 | “ノーフリル“だけど前衛的
タトゥーの入った肌に、ピアス、カラフルな髪の色。アイスランドの格安航空会社「プレイ（PLAY）航空」の乗務員は、自由な自己表現が許されている。性別にとらわれないジェンダー・ニュートラルな制服を身につけているという点でも、タイトスカートにハイヒールという一般的な客室乗務員のイメージからはほど遠い。 2021年に設立された同航空会社は、格安航空会社のなかでは新入りだ。だが、すでに業界内で目立った存在になっているとヨーロッパメディア「ユーロニュース」は報じる。 2024年4月、新たにCEOに就任したエイナル・オーン・オラフソンは、ユーロニュースのインタビューでこう話す。「私たちは自分たちについて、楽しくて進歩的、遊び心のある航空会社だと思っていますし、乗務員にも仕事中、自分らしさを表現してほしいと思っています」。「これが私たちと他のエアラインを差別化するものです」。 他の航空会社との差別化は、自
ビジネスで「矛盾だらけの資本主義」は変えられるのか？──山口周が説く | 「従来のビジネスでは競争優位も持続可能性も保てない」
企業が「パーパス」作りに奔走する理由 私は、本書を通じて、ある希望に満ちた仮説を皆さんと共有したいと思っています。その仮説とは、 社会運動・社会批判としての側面を強く持つビジネス＝クリティカル・ビジネスという新しいパラダイムの勃興によって、経済・社会・環境のトリレンマを解決する というものです。 私は２０２０年に著した『ビジネスの未来』において、安全・快適・便利な社会をつくるという目的に関して、すでにビジネスは歴史的役割を終えているのではないか？ という問いを立てました。 原始の時代以来、人類の宿願であった「明日を生きるための基本的な物質的条件の充足」という願いが十全に叶えられた現在、私たちはビジネスという営みに対して社会的意義を見出せなくなりつつあります。 この問いに対する前著での私の回答は「条件付きのイエス」というものでしたが、その後も、営利企業あるいはビジネスの社会的存在意義に関する
茹でるよりも簡単で美味！ 「サルシッチャとグリーンピースの焼きニョッキ」 | 【レシピ】Crisp Gnocchi With Sausage and Peas
サルシッチャとグリーンピースの焼きニョッキ 作り方 1 直径約30cmの大きなフッ素樹脂加工のフライパン、またはよく油をなじませた鉄のスキレットにオリーブ油大さじ1を入れ、強めの中火にかける。ニョッキを（くっついているものがあればバラバラにしながら）フライパンに入れ、重ならないように並べる。ふたをして、いじらずに片面がきつね色になるまで2〜4分焼く。上下を返すようにかき混ぜながら、全体がカリッと色づくまでさらに2〜3分焼く。ニョッキが焦げたり、フライパンの油分が足りないようなら、必要に応じて油を足す。ボウルまたは皿に取り出す。 2 同じフライパンに残りのオリーブ油大さじ2を入れ、強めの中火にかける。サルシッチャを入れ、いじらずに、色づくまで2〜4分焼く。上下を返すようにかき混ぜ、サルシッチャに火が通るまでさらに2〜4分焼く。 3 グリーンピース、マスタード、水1/2カップを加え、底にこびり
「農業界のスタンフォード大学」が描くオーガニックじゃない「未来の農業」 | 有機農業だけでやっていくのは不可能
農業分野で世界のトップに立つオランダのワーゲニンゲン大学の学長は「農業をこのままの体制で続けることは不可能」と語ると同時に、すべてを有機農業に移行すればいいわけでもないと主張する。それではどうしたら、持続可能な農業を営むことができるのか。「農業界のスタンフォード大学」の取り組みを、フランス誌が取材した。 「環境や生物多様性を尊重しつつ、世界人口に対応する食糧を確保することは可能です」 すがすがしいほどに楽観的な意見だが、ワーゲニンゲン大学の学長ショーケ・ヘイモヴァーラの言葉なのだから、重みがある。ワーゲニンゲンはアムステルダムから南東に90キロのところにある小さな自治体だ。同大学は、あらゆる世界ランクのトップに君臨する農業界の権威として、この分野のスタンフォードとも謳われる。 オランダ政府の「シンクタンク」とも目され、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）からも諮問を受けているうえ、充実
「若者たちに希望を！」子供の機会を奪う社会構造をいますぐ修正すべきだ | スコット・ギャロウェイ「デジタル経済の先にあるもの」
この記事は、ベストセラーとなった『the four GAFA 四騎士が創り変えた世界』の著者で、ニューヨーク大学スターン経営大学院の経営学者であるスコット・ギャロウェイによる連載「デジタル経済の先にあるもの」です。月に4回お届けしています。 今週、私は由緒あるTEDの40周年記念イベント「TED 2024」で講演した。バンクーバーのステージで、ル・ポール、ケシャ、そして2人の宇宙物理学者とともに登壇したのだ。 持ち時間は15分だったが、17分使って47枚のスライドを矢継ぎ早に映し出しながら、私の考える「米国が直面する最大の課題」について語った。それは不平等でも気候変動でも中東での戦争でもなく、これらの脅威を結びつける問題、すなわち、「米国の若者に対する戦争」である。いわば「相互確証破壊」の戦いだ。 ある社会の成功度を測るための適切な指標は、「子供たちがどう扱われているか」である。個々の親た
34歳女性記者の体験記「卵子凍結に本気で取り組んでみた私の1年間」 | 実際にかかる費用と体への負担は？
東京都が費用の助成を開始するなど、国内外で注目を集める「卵子凍結」。一般的に年齢とともに卵子は老化するが、若い頃に卵子を冷凍保管すれば、妊娠したいタイミングで卵子を融解して体外受精に使えるというものだ。英紙の記者が、1年間にわたって卵子凍結をしてみた体験談を記録した。 注射が毎日の儀式に オスロ空港の奥まった片隅にあるトイレの個室。扉の向こうでは、乗客たちがせわしなく行き交う足音が響いている。薄暗いなか、私は白い粉の入った6本の小瓶の上に身をかがめ、手探りで注射針と注射器を探り当てた。 注射器でごく少量の生理食塩水を吸い上げ、それを各瓶に順番に注入していく。粉と混ざった液体は白く濁り、やがて透明に変わる。私は注射器から最後の気泡を弾き出してから、Tシャツをまくり上げ、下腹部に注射針を刺した。 「ロンドン・ヒースロー行きの最終のご搭乗案内でございます」と、頭上でアナウンスが流れた。 普段はロ
マッキンゼーや大手コンサル会社の黄金期は過ぎ去ったのかもしれない | AI技術で人間のコンサルタントは不要に？
つい最近まで、マッキンゼーをはじめとするコンサル業界は絶好調であるかのように思われた。しかし、ここにきて風向きが変わった。英「エコノミスト」誌は、コンサル業界が今回の成長の落ち込みから復活するのは難しいと予想する。 2024年3月、ある匿名のメモがインターネット上に一時拡散した。メモの著者は複数人で、いずれも「マッキンゼーの元パートナー」と称していた。彼らは輝かしい業績を誇る戦略コンサル会社が近年、「成長ありきの無責任体制」に陥り、とくに経営陣に対しては「戦略的目標が欠如」していると手厳しく非難した。そしてマッキンゼー出身者らしい控え目な書き方ながら、「真に偉大な組織」が存亡の危機に瀕していると警告した。 このメモはすぐに削除されたが、それはマッキンゼー社員の直近の不満にほかならなかった。1月、同社マネージングパートナー（一般企業のCEOに当たる）のボブ・スターンフェルズは、最初の社内投票
米紙が見た「日本の警察に“外見”を理由に職質されまくる彼らの苦労」 | 「レイシャル・プロファイリング」の実態
警察が見た目や人種を理由に職務質問や捜査の対象を選ぶ「レイシャル・プロファイリング」の問題が、日本でも徐々に認知されはじめている。米紙「ニューヨーク・タイムズ」が、日本でこうした理由から頻繁に職質され続ける人々の置かれた現状を取材した。 「別にドレッドヘアが悪いわけではないですけど」 通勤中の人々が東京駅を足早に通り過ぎていくなか、警官が若い黒人男性に丁寧に説明する。「私の経験上ですよ、ドレッドヘア、おしゃれな方って、けっこう薬物を持っている方がいままで多かった」 2021年にアロンゾ・表側（28）が受けたこの職務質問の動画は、日本におけるレイシャル・プロファイリング（人種や肌の色を理由に捜査対象を選別すること）についての議論を引き起こし、警察の内部調査につながった。だが表側にとっては、13歳で初めて職質を受けて以来、ずっと抱え続けている問題の一部にすぎなかった。 「警察はただ自分の仕事を
アンナ・サワイ「性的な対象としての日本人女性は演じたくなかった」 | 『SHOGUN 将軍』で注目の日系人俳優
日本でも話題のドラマ『SHOGUN 将軍』で主役のひとりである戸田鞠子を演じた、ニュージーランド出身の日系人俳優アンナ・サワイ（澤井杏奈）が、米紙「ロサンゼルス・タイムズ」の独占インタビューで作品への思いを語った。 アンナ・サワイは、ドラマ『SHOGUN 将軍』の制作総指揮者ジャスティン・マークスと初めて面談したとき、まず聞きたいことがいくつかあった。そのひとつが、「なぜこれをリメイクするのか」だった。 原作のジェームズ・クラベルのベストセラー小説『将軍』を基に、マークスとレイチェル・コンドウが「ディズニー」の制作スタジオ「FX」と組んで共同制作したこのドラマは、長年温められてきた企画だった。 だがその時点でのサワイは、このドラマに対する評価をオーディションの資料からわかる限りで下すしかなかった。その資料に含まれていたのは、人物描写とあらすじ、そして、全貌などまったく見えない入浴シーンの台
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