｢沖縄ではムリ！｣なカカオ栽培を５年で成功させた“異色の移住者” | Do well by doing good.jp
「沖縄でカカオ栽培は不可能」。そんな常識を覆した人がいます。「OKINAWA CACAO」では、地域の特産品を使ったチョコレートづくりとカカオ栽培に挑んでいます。やんばるの恵みが詰まったオリジナルチョコレートを通じた地域づくりについて話を伺いました。 チョコレートを､やんばるの“誇り”に 那覇空港から車で北へ２時間弱。「やんばる」と呼ばれる沖縄本島の北部に位置する大宜味村（おおぎみそん）は、緑濃く深い山々と美（ちゅ）ら海に面する、のんびりとした農村だ。シークヮーサーの生産量は県内一を誇り、やんばるの自然に惹かれ、陶芸や木工などをする工芸作家たちも多く移住している。そんなのどかな村の、さらに奥まった場所に、オシャレなチョコレートショップ「OKINAWA CACAO」がある。 店に入ると、カカオの芳しい香りに気分が高揚する。カウンターにはシナモンの一種のカラキ、シークヮーサー、月桃、泡盛といっ
食料自給率に関するアンケートをいただきます 浅川芳裕氏の見解を参考にしたいです
動画からの結論としては、浅川芳裕氏の著書を読んで勉強しよう、に落ち着きます。とは言え、浅川芳裕氏の著書の一つ「日本は世界5位の農業大国」を（流して）読んだ私としても、政治に携わる方々には是非ともお勧めしたいところです。 いくつかこの著書のSNS上の反応を紹介します。 「日本は世界5位の農業大国」（浅川芳裕）を読んだ、面白かった。食料自給率をカロリーで計算する馬鹿げた国は日本だけとのこと、その施策が農水省誘導であること、輸入関税強化や補助金政策が必ずしも日本の農家のためになっていない事実を知り、眼からウロコ。本当に自分が知らないことが多すぎる。 — 小林利彦 (@toshihiko_koba) July 28, 2010 浅川芳裕「日本は世界5位の農業大国」読む。面白い。食料自給率向上政策のウソを暴く。農業門外漢で検証はできないけど、この本の９論点を整理します。カッコ内はぼくの理解メモです。
世界の食料安全保障指数ランキング、フィンランドが首位、日本は第9位（EU）｜農畜産業振興機構
農業調査会社コルテバ社の委託を受けてエコノミスト誌が取りまとめた世界の食料安全保障指数が公表された。 本調査は2012年から実施されており、2020年は、113カ国を対象に、100を最も高い値とし、食料の「所得に対する値頃感（affordability）」、「入手しやすさ（availability）」、「品質・安全性（quality and safety）」、「資源及び強靭性（resources and resilience）」の4つの主要項目を、59の指標を基準として各項目の点数が計算されている。なお、今回発表されたランキングは、2020年に「資源及び強靭性（resources and resilience）」が主要項目に追加されたことに伴い、2012年以降の数値も再集計されている。 本調査によると、2020年の食料安全保障指数が最も高かった国は前年に続きフィンランドで、前年から0.2ポ
世界で最初に飢えるのは日本…東大教授が衝撃の事実を明かす「食の安全保障」の闇（鈴木 宣弘）
核戦争勃発 そのとき日本人7200万人が餓死する!? 東京大学大学院（農学生命科学研究科）の鈴木宣弘教授は、農業経済学を専門とする経済学者だ。1982年に農林水産省に入省した鈴木氏は、農業総合研究所研究交流科長や食料・農業・農村政策審議会企画部会長を歴任する。農水省を退官すると、1998年からアカデミズムの世界に身を転じた。 世界の農業政策と食料安全保障に造詣が深い鈴木教授が、このほど『世界で最初に飢えるのは日本 食の安全保障をどう守るか』（講談社＋α新書）を発刊した。2022年11月16日に出版されたばかりの本書から、エッセンスをご紹介しよう。本書は冒頭から衝撃的な内容だ。 〈「国際物流停止による世界の餓死者が日本に集中する」という衝撃的な研究成果を朝日新聞が報じた。米国ラトガース大学の研究者らが、局地的な核戦争が勃発した場合、直接的な被爆による死者は二七〇〇万人だが、「核の冬」による食
‟中の人”がおすすめ！ いま聴くべき農系Podcast（ポッドキャスト）6選
スマートフォンなどで無料で聴けるインターネットラジオ「Podcast」が人気を集めています。なかでも、現役農家がパーソナリティー（司会）として発信する「農系Podcast」が話題で、作業中のお供としてはもちろん、農業界以外のリスナーの心も捉えているのだそう。優良な番組を表彰するアワードで約1000番組の中から部門賞に選ばれた、農系Podcast界のカリスマ「ノウカノタネ」のパーソナリティー・コッティこと久保田夕夏（くぼた・ゆうか）さんが、おすすめ番組を教えてくれました。 農系Podcastって何？ Podcastはスマホで聴ける、いわば現代版ラジオ。農業界の今のブームは、なんといっても「農系Podcast」でしょう！ 全国の農家が発信する番組はなんと25以上もあり、栽培、経営のみならず論文読解から趣味、エンタメまで非常に幅広いジャンルがそろいます。 農家のお友達と言えば土と太陽と作物……と
｢世にも奇妙な計算方法｣日本の農家がいくら頑張っても自給率が1％も上がらないワケ
「食料自給率が低くて危ない」の大嘘 日本人は「農業問題」と聞けば、まっ先に「食料自給率」を思い浮かべるだろう。そのような教育を小学生の頃からされている。「日本は食料自給率が低くて危ないね」と授業の中で教えられる。農林水産省の発表によると、最新2017年の食料自給率は38％となっている。 38％とは、確かに大問題ではないだろうか。つまり62％の食料は、海外に頼っていることになる。そんな状況で、もし戦争が起きて、食料を輸入できなくなったら、国民の62％は飢え死にしてしまうのではないか、と恐ろしくなってしまう数値だ。 そう、38％という数値だけを見ると、「日本の食料は危ないんじゃないか」と不安になってしまうのは無理もない。だが、この38％とはいったいどうやって計算されているのか、しっかり吟味してみると、まったく違った意味が見えてくる。 現実を見てみよう。スーパーの野菜売り場に行って、野菜や果物を
種苗法改正は改悪か、農家と消費者の視点から考える【種苗法改正を考える緊急連載 第1回】 | 農業とITの未来メディア「SMART AGRI（スマートアグリ）」
「#種苗法改悪に反対します」 「#種苗法改正案に抗議します」 今、ネット上に国会に提出された種苗法改正がらみのハッシュタグがあふれている。 しかし、そんな反対運動の盛り上がりに反し、改正案の内容は極めて実務的なものに思える。 消費者からの批判には、改正案を踏まえない感情的なものが多いし、報道も事実を曲解したものが少なくない。育成者の権利を守るという視点も、往々にして欠落している。 そこで、まもなく審議が始まる種苗法改正を連載で解説する。なお、本稿は種苗法改正への賛否を表明するものではない。 改正は種苗の流出防止の一手段 「種苗法改正に反対している方が『守りたい』と考えている方々にとって、一番メリットがある法改正だと自負しているんですが」 5月中旬、農林水産省知的財産課の職員は、こう言葉を絞り出した。ゴールデンウィーク明けにも審議入りと報じられた種苗法改正案をめぐり、相当な問い合わせが来てい
アボカドの種からの育て方｜栽培レポートを公開！実の収穫までの年数や葉が枯れる原因など徹底解説 | AGRI PICK
公開日：2021/01/20 更新日：2022/08/24 人気のフルーツ・アボカドの育て方を紹介！アボカドの種を水耕栽培にして、発芽・発根させる方法をスタッフが実践レポートします。また、アボカドの実をつけるコツや剪定方法についても解説。葉が枯れる、元気がないなどのトラブルの対処法にもお答えします！AGRI PICKではアフィリエイト広告を利用しています。当サイトの記事で紹介された商品を購入すると、売上の一部がAGRI PICKに還元されることがあります。 ライター AGRI PICK 編集部AGRI PICKの運営・編集スタッフ。農業者や家庭菜園・ガーデニングを楽しむ方に向けて、栽培のコツや便利な農作業グッズなどのお役立ち情報を配信しています。これから農業を始めたい・学びたい方に向けた、栽培の基礎知識や、農業の求人・就農に関する情報も。…続きを読む 栄養豊富かつヘルシーなことから、「森の
コロナに続くもう一つの危機――アフリカからのバッタ巨大群襲来（六辻彰二） - エキスパート - Yahoo!ニュース
東アフリカで大発生したバッタの大群が、海を越えて中東、さらに中国やインドに迫っている国連の食糧農業機関はその大発生の規模を「70年に一度」のものとも表現しているこれによって懸念される食糧不足は人道危機であるばかりか、新型コロナの影響を受ける日本のサプライチェーンをさらに揺さぶりかねない 新型コロナに揺れるアジア諸国にもう一つの危機が迫っている。アフリカから飛来し、各地で農産物を食い荒らしてきたバッタの大群が、中国西部にまで接近しているのだ。 コロナ蔓延に続くバッタ来襲 中国政府は3月1日、地方政府にバッタの来襲に備えるよう通達した。それに先立って、2月末から西隣のパキスタンにも、バッタの大群による農作物などへの蝗害（こうがい）を防ぐための専門家チームを派遣している。 パキスタンは中国の「一帯一路」構想にとって最重要拠点の一つだ。その意味で、この支援は不思議でない。 しかし、いうまでもなく中
『反穀物の人類史──国家誕生のディープヒストリー』 農業の優越性という神話、国家の形成をめぐるパラドックス - HONZ
『反穀物の人類史──国家誕生のディープヒストリー』 農業の優越性という神話、国家の形成をめぐるパラドックス いまからおよそ1万年前、人類は農業を発明した。農業が生まれると、人びとは必要な栄養を効率的に摂取できるようになり、移動性の狩猟採集生活から脱して、好適地に定住するようになった。そして、一部の集住地域では文明が興り、さらには、生産物の余剰を背景にして国家が形成された──。おそらくあなたもそんなストーリーを耳にし、学んだことがあるだろう。 しかし、かくも行き渡っているそのストーリーに対して、本書は疑問符を突きつける。なるほど、初期の国家はいずれも農業を基盤とするものであった。だが、人類はなにも農業を手にしたから定住を始めたわけではない（後述）。また、メソポタミアで最初期の国家が誕生したのは、作物栽培と定住の開始から4000年以上も後のことである。それゆえ、「農業→定住→国家」と安直に結び
対日輸出の縮小、米農家に大きな頭痛の種
ニューズ・コーポレーションの子会社であるダウ・ジョーンズ社が発行する日刊経済新聞。1889年以来、世界各地の意思決定者に対し経済情報を提供し続け、アメリカの最も信頼される新聞として知られている。 The Wall Street Journal発 ウォール・ストリート・ジャーナル日本版は、米国版の記事から厳選した金融・経済の情報を、日本の編集チームが翻訳・編集。これまで英語でしか読むことができなかった分析記事や鋭い論説を日本語で、リアルタイムにお届けします。 バックナンバー一覧 【ワシントン】中国向け輸出の急減に直面する米国の農業関係者は今、アジアで中国に次ぐ2番目の市場に向けた輸出の減少も強く懸念している。その市場とは日本だ。 日本は、環太平洋経済連携協定（TPP）参加11カ国の協定「TPP11」が発効する12月30日から、関税の引き下げや輸入割り当ての緩和を開始する。その対象国にはカナ
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http://kinkiagri.or.jp/library/agri/jikyuuritsu.htm
https://www.yhmf.jp/as/.assets/vol_72_p28-33.pdf
2021.05.13 辛坊治郎 ズーム そこまで言うか：ゲスト：浅川芳裕
営農とサブカル
農業と食料の専門家／浅川芳裕 on Twitter: "日本農業新聞がさっそく、「新型コロナ拡大で食料生産国 自国優先し輸出制限」と危機を煽る論調に突入。 危機を煽って得するのは誰か？ 消費者ではない。同新聞読者＝生産サイド（農家・農協）である。 記事の結論は（飢えたくなければ）政… https://t.co/wyrezw7gKh"
食料自給率 算出方法見直す方針 – 全国農業新聞
農業と食料の専門家／浅川芳裕 on Twitter: "コロナ対策で「和牛の商品券」が自民党の特定業界への優遇、利益誘導だと批判されているけど、、、 それ以前に肉牛生産業界は長年、「所得税と住民税がゼロ！」優遇されていることが知られたらどうなるんだろう。 ※いわゆる肉用牛免税（肉用牛売却所得の課税特例措置）"
記事 | AGRI FACT
「自家採種の禁止」で…地域の多様な品種が食卓から消える｜外資の餌食 日本の台所が危ない
