Engadget | Technology News & ReviewsResearch indicates that carbon dioxide removal plans will not be enough to meet Paris treaty goals
アップル、「マップ」向上のため徒歩でデータ収集していると認める - CNET Japan
Appleは、「マップ」アプリ用のデータを収集するため、従業員が徒歩でカリフォルニア州の各所を巡っていることを認めた。 10月に初めて、「Apple Maps, maps.apple.com」と書かれたバックパックを背負い、その上にカメラとセンサ装置らしき物が突き出た状態で運んでいる人物が目撃された。 このような複数のApple従業員がサンフランシスコで目撃されていた。同社はこのほど、アラメダ、ロサンゼルス、サンマテオ、サンタクララ、サンタクルーズでも今後同じ姿がさらに見られるようになると認めた。 こうしたデータ収集の取り組みを他の地域に拡大する計画があるかどうかは不明だ。 AppleとGoogleはともに、それぞれの地図サービスを向上させるため、路上やランドマーク（目印になる場所）でデータを収集するために車両を利用している。ところが、好みのOSが「iOS」であれ「Android」であれ、
iPadルネサンス――文芸復興を目指した新しい「iPad Pro」 (1/3) - ITmedia PC USER
全てが新しくなった「iPad Pro」は、どこ一つをとっても新鮮な驚きに満ちた製品だ。その魅力を林信行氏が解説。「あの男の復活を感じた」（林信行） ネットでは既に「iPad Pro」に関するレビュー記事がたくさん掲載されている。残念ながら筆者は、今回の新製品発表会に参加できなかったため、レビューも後発、こちらは製品を触り始めてから1日未満、あまり深い感触まで確かめきれていない状態でのファーストインプレッションの記事となることをあらかじめ注意しておきたい。 「全てが新しくなったiPad Pro」は、どこ一つをとっても新鮮な驚きに満ちた製品なので、そこを中心にまとめてみたい。 5mm幅の断面に表れたデザイナーの復活 まん丸で、机の上をころころと転がってしまっていた、かつての「Apple Pencil」。その一方を断ち落として幅5mmの断面をつくり、そこに磁石を内蔵。本体に吸着して持ち歩けるよう
iPhoneとApple Watchで気圧を知る方法 準備しておけばネットにアクセスできなくても大丈夫 (1/2) - ITmedia NEWS
iPhoneとApple Watchで気圧を知る方法 準備しておけばネットにアクセスできなくても大丈夫：CloseBox（1/2 ページ） 大型台風の24号が日本列島を通り過ぎたばかりだが、すでに25号が勢力を強めている。台風の規模感はうなる暴風の音や、電車の運休などで実感できるが、もう1つ、身近に感じられる尺度がある。気圧だ。 最近のスマートフォンには気圧センサーが搭載されており、iPhoneにも組み込まれている。ならば使いたいではないか。 MACお宝鑑定団Blogによれば、iPhone 6および6 Plusにはボッシュ・センサーテック製気圧センサーBMP280が搭載されており、300hPa（ヘクトパスカル）から1100hPaまでの計測が可能だという。その後、最新モデルのiPhone XS、XS Max、XRに到るまで気圧センサーは搭載されている。
米アップル 追徴課税１兆9000億円を納付 | NHKニュース
アメリカのＩＴ企業アップルが、アイルランド政府から不当な税の優遇を受けているとして、ＥＵ＝ヨーロッパ連合が追徴課税を命じていた問題で、アップルがおよそ１兆9000億円を支払ったことがわかりました。 そのうえでＥＵはアップルに131億ユーロを追徴課税するようアイルランド政府に命じました。 これについてアイルランド政府は、18日、アップルが利息を加えて143億ユーロ、日本円でおよそ１兆9000億円を納付したことを明らかにしました。 アイルランドはＥＵの命令には一貫して反対してきましたが、18日もドナフー財務相が「ＥＵの判断には、はっきりと反対しており追徴課税の命令の撤回を求めているが、ＥＵの加盟国として税の徴収には協力した」とコメントしました。 ＥＵは大企業の課税逃れへの監視を強めていて、去年10月にはネット通販大手アマゾン・ドット・コムへの追徴課税をルクセンブルク政府に命じています。
AI時代に向けたこれからのiPhone――林信行の「iPhone XS」「iPhone XS Max」実機レビュー
存在感も洗練度もMaxの最新iPhone Appleが定義するポケットに入るギリギリサイズ、最大サイズのスマートフォンは、既に「Plus」サイズのiPhoneとして形になっていた。それとほぼ同じサイズからホームボタンを取り去り、端から端まで映し出されるようになった映像は、スマートフォンとしては「Max」の迫力を感じる（Maxというからには、これより大きなiPhoneを出してほしくない）。 メールやメモ、Webページや電子書籍など文字情報を読むのも快適なら、映画やゲームの画面には迫力が生まれるが、実はこれには画面のはるか向こう側だったり、耳の真横だったりから聞こえてくる立体的な音の広がりも影響している。 お財布より薄くて小さなガラス板からこれだけの体験がもたらされるなんて、まさに現代の魔法のようだ。 ちなみに立体音響は、一回り小さいXS（2017年のiPhone Xと同じサイズ、同じ形状）で
新iPhoneは「Max」含む3機種、特徴は Apple発表内容まとめ
米Appleが9月13日（日本時間）に開催したスペシャルイベント「Apple Special Event September 2018」で、iPhoneシリーズの新モデル「iPhone XS」「iPhone XS Max」「iPhone XR」が発表された。新Apple Watchが心電図機能を搭載したことも話題になっている。 新iPhoneの特徴は何か。発表内容のポイントをまとめた。 新iPhoneは「Xシリーズ」3機種 ホームボタン廃止 新たに発表されたiPhoneは3機種。「Phone X」の後継となる有機ELモデル「iPhone XS」「iPhone XS Max」と、廉価版の液晶ディスプレイ搭載「iPhone XR」だ。全モデルでホームボタンを廃止し、顔認証機能「Face ID」を採用した。前モデルと比べ、画面サイズがアップ（XS Maxのみ）し、パフォーマンスが向上したのが特徴
アップル、役員の「ミー文字」と新絵文字を公開--「世界絵文字デー」祝う
7月17日は世界絵文字デーだ。これに合わせ、Appleは役員紹介ページのプロフィール写真を絵文字バージョンに変更した。 個人アバターは2006年の任天堂「Wii」で人気に火が付き、その後サムスンからSnapに至るまで多くの企業がアバターをパーソナライズできる機能を提供している。Appleの役員のアバターは、「アニ文字」をカスタマイズできる新機能「ミー文字」で作成したものだ。 ミー文字はユーザーの顔の動きを検出し、ウィンクしたり舌を出したりするなどの表情を再現することが可能だ。ユニコーンやロボットなどの既存の絵文字の代わりに、ミー文字を自分に似たキャラクターとして使うことができる。 世界絵文字デーに先駆け、Appleは米国時間7月16日、2018年後半の次期「iOS 12」で登場する新しい絵文字70種類の一部を披露した。白髪やカール、赤毛、丸刈りなど髪のバリエーションも増えている。
「GAFAの脅威」はあり得るのか
Google、Amazon、Facebook、Appleの頭文字を取った「GAFA」。この4社による情報独占は果たして本当に危険なのか？ GAFAという言葉をご存じの方は、意外に少ないんじゃないかと思う。これはGoogle、Amazon、Facebook、Appleの4社の頭文字を取ったもので、この4企業が情報を独占することにより、他社が市場参入できない状況を、「GAFAの脅威」と呼ぶ。 この記事について この記事は、毎週金曜日に配信されているメールマガジン『小寺・西田の「金曜ランチビュッフェ」』から、一部を転載したものです。今回の記事は2018年6月29日に配信されたものです。メールマガジン購読（月額648円・税込）の申し込みはこちらから。 日本国内で「GAFAの脅威」に言及が始まったのは、2016年8月に日経新聞の解説「ガーファを知ってますか」あたりが最初であろう。同年9月に公表された
新OSに見るAppleのメッセージとは？ WWDC 2018を林信行が読み解く
私たちの日常生活に欠かせなくなったPC、スマートフォン、検索サービス、そしてソーシャルメディアなどのデジタルテクノロジー。そうした技術の土台を担っているのが米国西海岸のITプラットフォーム企業だ。 5月はFacebookやGoogle、Microsoftのイベントが集中し、それぞれの企業がこれから開発に力を入れる技術やサービスを発表した。そこから少し遅れて、6月4日（現地時間）に開催されたのがAppleのWorldwide Developers Conference（世界開発者会議、以下WWDC 2018）。開催時期こそ他社よりも遅いが、2018年で31年目となる歴史あるイベントだ。 Apple本社に近いサンノゼ市のコンベンションセンターでWWDC（世界開発者会議）がティム・クックCEOの基調講演でスタートした。世界中から6000人の開発者が集まるイベント。優秀な学生開発者も世界中から招待
アップルのShazam買収、欧州委員会が「綿密な」調査を開始
Appleによる音楽認識アプリShazamの買収計画に対し、欧州連合（EU）の欧州委員会が「綿密な」調査を開始した。 欧州委員会が主に懸念しているのは、AppleがShazamの買収を通じ、欧州経済領域（EEA）の競合他社の顧客に関して、商業的に慎重な扱いを要するデータへのアクセスを得ることだ。そのようなデータは、Appleが競合他社の顧客を直接ターゲットにして「Apple Music」に誘導することを可能にするのではないかと欧州委員会はみている。 「その結果、競合の音楽ストリーミングサービスが競争上不利になる恐れがある」と、欧州委員会は声明で述べている。 また、ShazamがAppleと競合する「Spotify」や「Deezer」ではなく、Apple Musicだけに潜在的な新規顧客を誘導した場合、Apple Musicの競合他社が損害を被るかどうかについても欧州委員会は調査を行う予定だ
Appleが考えるこれからの教育――ティム・クックCEO単独インタビュー
教育が人類の行く末を左右する 「Let's take a field trip.（遠足に行きましょう）」と書かれた招待状でAppleのスペシャルイベントに招かれた。「新型iPad発表イベント」とする報道も多いが、Appleによるこれからの「教育」への提案が本発表の主題だ。 「教育」というと「自分には関係ない」と思う読者も多いだろう。だが、AIの台頭で世界が大きく変わる中、「教育」以上に人類の行く末を左右する大事なことはない。 また、そういう目で「自分事」として見れば、今「教育」以上に面白いテーマはない。筆者も最近ではベネッセ総合教育研究所（BERD）にて「AI全盛時代に向けた教育」をテーマに連載執筆などの活動を行なっている。 今回、筆者はティム・クックCEOの単独インタビューの機会を与えられたが、そこで一番、聞きたかったのも「これからのAI時代の教育で大事なのは何か」という質問だった。 ク
新iPadだけじゃない Appleが教育現場でGoogleと大きく違うこと
新iPadだけじゃない Appleが教育現場でGoogleと大きく違うこと：本田雅一のクロスオーバーデジタル（1/3 ページ） Appleはコンピュータシステムを用いたハードウェア製品の企業であり、Googleは検索エンジンをスタート地点にした広告事業の企業といえる。スマートフォンやテレビ向け端末などでも、そうした立ち位置の違いが垣間見えることが少なくないが、教育市場においては、さらに違いが明確になっている。 教師がどのような課題を与え、生徒がそれをいかにしてこなし、何の成果を得たのか。教師や生徒がどのようなコミュニケーションを取り、クラスのみんながどう行動していたのか。その履歴に価値を求める企業もあれば、あくまでもハードウェア端末とそれを取り巻くエコシステムにフォーカスしてビジネスをする企業もある。 3月27日に米Appleは、米イリノイ州シカゴのプレップスクール（一流大学へ進学すること
アップルによるShazam買収、EUが調査--競争への影響を懸念
Appleは2017年12月、人気の高い音楽認識アプリShazamを買収することを認め、「胸躍るような計画を用意している」と述べたが、その計画をしばらく保留しなければならないかもしれない。欧州連合（EU）の欧州委員会は現地時間2月6日、この買収提案について調査することを明らかにした。 「欧州委員会は、この取引が競争に悪影響を与える恐れがあると考えている」と欧州委はプレスリリースで述べた。オーストリア、フランス、アイスランド、イタリア、ノルウェー、スペイン、スウェーデンの加盟7カ国が欧州委に対し、この買収の調査を要請した。 Appleにコメントを求めたが直ちに回答は得られなかった。 同社は12月、「『Apple Music』とShazamは自然な組み合わせだ」と述べていた。金銭的条件は公表されなかったが、買収金額は約4億ドル（約440億円）とする報道があった。 英国を拠点とするShazamの
中国訪問経験者のiCloudデータ、中国サーバに移動する恐れ | スラド アップル
中国がVPNに対する規制を強めていることはたびたび報じられているが、これを受けてAppleが中国本土でiCloudを使うユーザーのデータを中国のサーバに移動することを発表した。データの移動は2月末から行われる予定。これは中国人のみならず、中国に訪問したことがある人についても影響があるという（9to5mac、Slashdot）。 公式には、「国や地域の設定が中国になっているApple IDに紐づけられているiCloudサービスの運用」が移管対象とされている。具体的には、中国本土でApple IDを作成した場合と、中国本土に滞在する際にApple IDの国と地域を変更したユーザーが対象に含まれるという。データの移管先は中国企業であり、中国当局によってこれらのデータにアクセスされる可能性があることが懸念されている。 該当者にはAppleがメールで通知が行われるため、Apple IDの国と地域を本
iPhone 6以降のバッテリー交換「希望者全員対象」で開始
iPhone本体保証およびAppleCare+による延長保証期間内であれば無償交換対象となり、そうでない場合は3200円（税抜）で有償交換となる。 通常通りバッテリー診断は実施されるが、その結果は今回関係なく、交換可能になる。 この対応は2018年12月まで全世界で継続される。 関連記事 Apple、旧型iPhoneの意図的減速について正式謝罪 バッテリー交換費を3200円に値下げへ Appleが、旧型iPhoneのバッテリー劣化対策としてOSで意図的に動作速度を遅くし、かつそれを開示しなかったことについて正式に謝罪し、2018年の1年間はバッテリー交換費を50ドル値下げすると発表した。【UPDATE】日本では8800円が3200円になる。 「iOS 11.2」リリース、高速無線充電対応など iPhoneの連続再起動の不具合も修正 12月2日に多数の報告のあったiPhoneが再起動を繰り返
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