「なぜ時間は過去→未来にしか進まない？」を“量子もつれ”で説明か 未解決問題「時間の矢」に切り込む
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 普段感じている時間は、過去から未来へと一方向にしか流れていかない。このような時間が一方向に進む概念を「時間の矢」と呼び、物理学の未解決問題の一つとしている。この時間の矢を説明する新しい考え方を提案したのがこの研究である。 この論文では、宇宙が始まったときには「量子もつれ」は少なかったと主張（宇宙の初期状態が非常に低いもつれエントロピーを持つ状態であったという仮定）しており、これを「量子もつれの過去仮説」（Entanglement Past Hypothesis、EPH）と呼んでいる。 「量子もつれ」とは、2つ以上の量子がどんなに遠く離れていても互いに強
iPhoneへの「マイナンバーカード」にまつわる誤解を解く プラスチックカードより安全だが課題もある
既に各所で報じられている通り、2025年春後半をめどにiPhoneのウォレットに「マイナンバーカード（個人番号カード）」を追加できるようになる。日本政府とAppleによると、これによりマイナンバーカードのほぼ全ての機能がiPhoneから利用可能になるという。 →iPhoneのウォレットアプリで「マイナンバーカード」 2025年春後半から予定 この記事では、プラスチックのマイナンバーカードよりもiPhoneのマイナンバーカードの方が安全性の面で有望である理由、「そもそもなぜマイナンバーカードが必要なのか？」かという疑問、そしてiPhoneのマイナンバーカードが現状で抱える課題などを、筆者なりの視点でまとめ直してみたい。
ルーターは“消耗品”と心得よ 脅威から身を守るための製品選定のコツ
皆さんは「NICTER」をご存じでしょうか。国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）のサイバーセキュリティ研究所が運営するサイバー攻撃観測・分析システムで、ダークネットと呼ばれる、未使用のIPアドレスを観測する仕組みです。 未使用のIPアドレスは、本来であれば通信が発生しないはずですが、実際にはマルウェア感染機器によるスキャン活動など、サイバー攻撃に関連した通信が大量に届いています。NICTERはこれを観測することで、脅威の発見や対策の実行を進めています。NICTERWEBではダークネットの観測結果の一部をビジュアライズして公開しており、今のサイバー空間がいかに悪意に満ちているかが一目で分かるようになっています。
「アニメは世界に通用する」──ソニー、長期ビジョンの注力分野にアニメ 制作ソフトも開発中
ソニーグループは5月23日、2024年度の経営方針説明会を実施し、長期ビジョンと共に足下の取り組みを紹介した。吉田憲一郎会長兼CEOが経営の方向性として挙げたのは「エンタテインメントへの注力」と「クリエイションシフト」。中でも注目を集めたのは、同社のアニメ戦略だった。 ソニーグループにはゲーム、音楽、映画という3つのエンターテインメント事業があり、2023年度のグループ売上高の約6割を占める規模になった。2018年のEMI Music Publishing買収を起点として6年間で約1兆5000億円を投資してコンテンツ制作を強化したという。買収当時、吉田CEOは「長期的な成長に向けた布石」と説明していたが、正にそうなった。 21年にはAT＆Tの子会社で日本のアニメを海外に配信している米Crunchyroll（クランチロール）を買収。現在、Crunchyrollは有料会員が1300万人を超える
サイバーエージェント、新卒エンジニアの研修資料を2つ無料公開 「システム運用」と「オブザーバビリティ」を解説
関連記事 上司や部下に読ませたい？ とある地方自治体の「会議改善に関するガイドライン」が分かりやすいと話題に 新潟県柏崎市が公開した「会議改善に関するガイドライン」が、Xやはてなブックマークで話題だ。同市がDXに伴う既存業務の見直しに当たって、会議の質を向上するために策定したもので、SNSなどでは「自治体からこれが出てくるのは画期的」「同僚や役員に読ませたい」といった声も出ている。 「テスト文字列にうんこと入れるな」──ゲーム会社の新卒向け資料“2024年版”が公開 テスト環境で悪ふざけするリスク説く 「テスト文字列にうんこと入れるな」──そんなふうに訴える新入社員向けの研修資料の2024年版が公開中だ。軽い気持ちで入れたテスト文字列が社外に漏えいした際のリスクについて説明した資料で、新たに事例などを加筆している。 早速出たぞ、24年度研修資料 新卒向け「エンジニア基礎」、ウィルゲートが公
OpenAI、退社したライケ氏のAGI警鐘に応じるも具体策は明示せず
米OpenAIのグレッグ・ブロックマン社長は5月18日（現地時間）、前日にヤン・ライケ氏が退社報告の中で同社がAIの安全性を軽視していると警鐘を鳴らしたことについて説明する長文ポストを、サム・アルトマンCEOとの共同署名付きでXで公開した。 ライケ氏の退職により生じた疑問への対応として、OpenAIの全体的な戦略について説明するとしている。 ライケ氏は、人間よりもはるかに賢いAI「Superintelligence」（超知能）の制御を目指して昨年結成されたSuperalignmentチームの共同トップだった（もう1人のトップだったチーフサイエンティストのイリヤ・サツケバー氏は14日に退社している）が、OpenAIの幹部チームが「安全性を輝かしい製品の開発より後回しに」しており、その方針に同意できなかったため退社すると説明した。 ブロックマン氏は長文ポストでOpenAIによるAGI対策として
Googleオフィスに警察、社員50人超を解雇 抗議デモ対応が見せつけた“IT界の巨人”の変貌ぶりとは
これに対し、今回のデモを組織した団体「No Tech For Apartheid」は「自分たちの労働がアパルトヘイトや大虐殺の原動力となることは望まない」と訴える。Googleに対してイスラエル政府との契約の中止を求めるのは、発端となったプロジェクト・ニンバスの契約を「ガザのパレスチナ人を虐殺するイスラエルへの支援」と見なしていることによるものだ。 社員の解雇について同団体は「言語道断の報復行為」「Googleが自社の社員よりも、虐殺行為をしているイスラエル政府および軍との12億ドルの契約の方を大切にしていることが、これではっきりした」と反発した。 また抗議デモは平和的に行われ、Google社内で器物を損壊したり、同僚を妨害したりもしていないと主張。社員の解雇はGoogleのいう「開かれた文化」の虚偽をさらけ出したと訴え、解雇は不当だったとし全米労働関係委員会（NLRB）に不服を申し立てて
ネコとAIだけが暮らす世界は幸せか？ 遊びやエサを与える自律ロボとネコが過ごす実験 英国チームが検証
近年、ロボット掃除機の上で楽しそうに乗っている猫の動画がソーシャルメディアで話題になるなど、猫たちは動き回るロボットにも動じることなく、むしろその存在を楽しんでいるようにさえ見える。ロボット掃除機や芝刈り機など、ロボットによる支援が身近になりつつある中、研究チームはロボットが猫の飼育環境の質的向上に役立つ可能性について探った。 研究チームは「Cat Royale」と名付けられた、猫とAIロボットがインタラクションする特別な室内環境を設計。この空間には、おもちゃやキャットツリー、水飲み場、植物がふんだんに用意され、中央にはロボットアームを配置した。 ロボットアームは、猫じゃらし風のおもちゃやボールで獲物を追わせるゲームや玉転がしなど、500以上の遊びを提供し、おやつも与える。さらに、ロボットが特定の遊びを行った後、その遊びが各猫の幸福度にどのような影響を与えたかを計測し、その結果をAIシステ
防衛省、「迅速に打ち上げ可能な衛星」を川崎重工と実証へ 宇宙からの安全保障を強化
防衛省は5月7日、即応的な打ち上げが可能な「即応型マルチミッション衛星」の実証事業について、川崎重工業と契約したと発表した。打ち上げ後速やかに機能、性能を発揮する衛星の実証に加え、通常よりも検知しにくい衛星に対する観測実証を実施する。 防衛省は、宇宙空間の安定的な利用を確保するためには、衛星の打ち上げが必要となった際に迅速に打ち上げを完了できる体制に加え、必要な能力を速やかに発揮できる即応能力を持つ衛星が必要となるとしている。 同事業ではこうした能力の整備に向けて、各種観測センサーなどを搭載可能なインタフェースを備え、軌道上で即応的に機能、性能を発揮する衛星の実証に取り組む。 加えて、防衛省・自衛隊として宇宙領域把握（SDA：Space Domain Awareness）能力の強化に取り組む中で、通常の衛星よりも検知しにくい形状・材質の衛星に対する観測精度を検証することが必要だとしている。
「Appleに失望」新iPad Proの動画炎上 楽器やカメラをプレス機で破壊
米Appleのティム・クックCEOが5月7日にXで公表した、新型「iPad Pro」のプロモーションビデオが、日本のユーザーから批判を浴びている。 動画は、楽器や画材、カメラなどが、巨大なプレス機に挟まれてぐちゃぐちゃに圧砕され、iPad Proに全機能が集約される様子を描いている。 iPad Proの薄さや、さまざまなクリエイティブツールを代替できることをアピールする狙いだったとみられるが、モノを大切にする文化が強い日本のユーザーから、不快感や失望の声が続々と出ているようだ。 動画では、巨大なプレス機の間にピアノやトランペット、レコード、絵の具、デッサン人形、ギター、ゲーム機、カメラ、本などさまざまなクリエイティブツールが並べられている。 メトロノームやレコードが動き始め、クリエイティブツールの全体像が映るとすぐに、上部の金属板が下に降りてきてツールを次々に破砕。メトロノームやトランペッ
“勝ち手法”だった「インフルエンサーマーケ」 急激に失速した2つの要因
“勝ち手法”だった「インフルエンサーマーケ」 急激に失速した2つの要因：日本のマーケティング最前線（1/3 ページ） 日本のマーケティング最前線 “マーケティングで成功した会社”といえば、みなさんはどの会社を思い浮かべるだろうか？ アップル、コカ・コーラ、P&G、ロレアルなど、よく外資系企業が名前を挙げられる。 しかし、実は日本にもマーケティングで大きな成長を遂げた会社がたくさん存在する。 本連載では、マーケティングで成功をあげるための本質的な考え方・思考法を、外資マーケティングの最前線で戦ってきた小林幸平氏が、独自のマーケティングフレームで解説する。 筆者プロフィール：小林幸平 京都大学大学院医学研究科卒業後、 日本ロレアル株式会社に入社。新規ヘアケア製品ノーシャンプーのプロダクトマネジャーとして新製品の開発および販売戦略立案を担当し、同製品は楽天市場総合ランキング1位を獲得。その後デジ
どうする書店不況 ジュンク堂「稼ぐ」サイネージ設置 “過小評価”を払拭せよ
同社が導入したリテールメディアの仕組みはこうだ。書店に訪れた人がサイネージに表示されたQRコードを読み込み、広告主のサービスに会員登録をすると、ジュンク堂書店で使えるクーポンが付与される。こうした仕組みで、広告を見た後の生活者のアクションを後押しする。これは「AdCoinz」という、実店舗空間に特化したテック企業、LMIグループ（東京都港区）が提供するサービスだ。 Web上のアフィリエイト広告に代われるか クーポン発行の原価は広告主からの広告費でまかなわれる。店舗側はサイネージを設置する場所を提供することで設置代を受け取れ、設置にかかる初期費用はかからない。来店客がクーポンを使用し、追加購買をすることで売り上げ増も見込める。 広告を見た人がその広告のサービスを購入した場合、店舗側にもレベニューシェアが行われる。サイネージにはAIカメラが搭載されており、サイネージの前を通った人の属性データは
SDVで「ニッポン出遅れ」論が意味すること
「EV出遅れ」「OTA出遅れ」「自動運転出遅れ」「水平分業出遅れ」などなどに続き、このところ静かなブームとなりつつあるのが、日本の「SDV出遅れ」論だ。何としてでもニッポン出遅れの材料を探し続けるその熱意には感服至極である。 要するに、SDVに出遅れた日本の自動車メーカーが、絶望的な窮地に陥（おちい）ると言わんばかりのことを記事にする媒体が現れて、新たなトレンドになりそうな気配がしているのだ。その一連の流れが筆者的には全く腑（ふ）に落ちないのである。 そもそも今までと比べてSDV出遅れ論がちょっと弱いのは、破壊的イノベーションとの結びつきが直感的にイメージしにくいという点にある。EV出遅れの時はスマホとガラケーをうまいこと当てはめて説明してきたわけだが、今回は話が難しすぎてそうそう簡単にはいかない。 しかも、そのSDVができるとクルマはどう進化するのかをきちんと定義して説明できる人がいない
Google Map、削除の基準は？ 巨大IT責任問う集団訴訟
インターネットの地図サービス「Google Map」の口コミを巡って4月18日、医師らが米Googleに損害賠償を求める集団訴訟を起こした。人気サービスだけに批判的な投稿の影響は大きく、原告側は「権利侵害の大きさは個人サイトと比較にならない」と訴える。口コミの削除を求めても応じてもらえるのは一部といい、サービスを運営するプラットフォーマーである巨大IT企業の責任を問う動きが強まっている。 「受診歴のない人物から中傷口コミを書かれた」「無断で待合室を撮影され、アップされた」 集団訴訟の原告団を対象に実施したアンケートには、Google Mapの口コミを巡るトラブルが複数寄せられた。 口コミなどに関連した相談は増加傾向にある。総務省の「違法・有害情報相談センター」に2022年度に寄せられた「口コミ・ランキングサイト」への書き込みに関する相談は249件。18年度の2倍近くとなった。 こうしたなか
“なりすまし詐欺広告”に対するMetaの声明に前澤友作さんら怒り心頭 「行政処分を出すべき」
著名人の写真や名前を使って投資などを促す詐欺広告の問題で、FacebookやInstagramを運営する米Metaが4月16日に出した声明をめぐり、ZOZO創業者の前澤友作さんら、なりすまし被害を受けた著名人が強く反発している。 前澤さんは自身のXアカウントで、Metaの「詐欺対策の進展には（中略）社会全体でのアプローチが重要」という文言に「社会全体のせい？」とつっこむ。さらに「審査チームには日本語や日本の文化的背景、ニュアンスを理解する人員を備えています」という説明に対しても「なら、俺や堀江（貴文）さんや著名人が利用された詐欺広告なんてすぐに判別できるでしょ？なめてんの？」と指摘している。 また、直前にFacebookやInstagramに表示されたという、実際の詐欺広告を複数添付した投稿では「Meta社の広告審査チームのみなさん（中略）本当に日本語や日本の文化的背景を理解できてますか？
生成AIでGPUがいらなくなる？ 業界を揺るがす「1ビットLLM」とは何か、識者に聞いた
ではそもそも“1bit”とは何が1bitなのか、どうして1bitになるとGPUが不要になるのか。LLMでGPUが不要になるとどんな世界が訪れるのか。オーダーメイドによるAIソリューション「カスタムAI」の開発・提供を行うLaboro.AIの椎橋徹夫CEOに聞いた。 プロフィール：椎橋徹夫 米国州立テキサス大学理学部卒業後、ボストンコンサルティンググループに参画。消費財や流通など多数のプロジェクトに参画した後、社内のデジタル部門の立ち上げに従事。その後、東大発AI系のスタートアップ企業に創業4人目のメンバーとして参画。AI事業部の立ち上げをリード。東京大学工学系研究科松尾豊研究室にて「産学連携の取り組み」「データサイエンス領域の教育」「企業連携の仕組みづくり」に従事。同時に東大発AIスタートアップの創業に参画。2016年にLaboro.AIを創業し、代表取締役CEOに就任。 ──まず、1bi
社内向け「画像生成AIガイドライン」 サイバーエージェントが策定 「既存作品や作家名の入力は禁止」
サイバーエージェントは4月3日、社内クリエイター向けに「画像生成AIガイドライン」を策定したことを発表した。クリエイティブ部門の役員や法務部門、システムセキュリティ部門などのメンバーが策定し、社内では2月から適用中。オウンドメディア「CyberAgent Way」では、策定に至った経緯などを明かしている。 ガイドラインで挙げている禁止事項や注意点、順守事項などは以下の通り。 禁止事項 画像生成AIでの機密情報や個人情報の利用 既存著作物に類似した内容を生成させることを目的とした追加学習モデルの利用 プロンプトへの既存著作物、作家名、作品、著名人、有名人の名称の入力行為 許可なく他者の著作物、商標、意匠、肖像などを画像生成AIに入力・アップロードしての生成行為 注意点と順守事項 生成物の利用前に必ず類似チェックを行う 生成物をそのまま利用するのは極力避け、類似した生成物に留意し、必要に応じて
Microsoft、中国のAIによる選挙操作を具体例で再警告
米Microsoftは4月4日（現地時間）、中国が地政学的利益を高めるために世界の有権者の分断化を実験し、AIコンテンツを強化していると公式ブログで警告した。 Microsoftによると、中国はSNSの偽アカウントで既に分断化してるテーマに関するアンケートを行い、分断を助長し、米国、韓国、インドなどで年内に予定されている選挙の結果に有利な影響を与える可能性があるという。 同社の脅威分析センター（MTAC）は同日公開した報告書（PDF）で、こうしたコンテンツがユーザーに与える影響は依然として低いが、コンテンツを増強する実験が増えており、将来的には効果的になる可能性があるとしている。 中国は既に、Microsoftが「Storm 1376」と呼ぶグループを使って、1月の台湾総統選挙でAIによる偽情報キャンペーンを実施したという。例えば、11月に出馬を取りやめたテリー・ゴウ氏が別の候補者を支持す
賃上げの波、中小企業や非正規労働に届かず 大手の「満額回答」とギャップ色濃く
今年の賃金を左右する春闘が、大幅な賃上げでスタートした。 大企業の集中回答日となった3月13日。労働組合の中央組織である連合の第1回回答集計では賃上げ率5.28％（加重平均）と、1991年以来33年ぶりとなる5％を超えた。 第2回集計（3月21日、1466組合）でも、大幅賃上げとなった昨年同時期を1.49ポイント上回る5.25％と高い賃上げ率を維持している。 驚くのは労働組合の要求に満額回答ないし要求額以上の回答を出している企業が多いことだ。自動車、電機、鉄鋼など製造業の5つの産業別労働組合で構成する金属労協の3月13日の集計によると、48組合のうち、定期昇給を含まないベースアップの平均は1万4877円だった。そのうち87.5％の組合が要求額以上の回答を得ている。 電機産業の産別組合の電機連合では、日立製作所、三菱電機、NEC、富士通など主要企業の11組合が満額回答を得ている。また鉄鋼大手
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