「絶対に発火しない電池」実現へ 「火を消す」電解液、東大など開発
絶対に発火しない電池実現へ――消火機能を備えた高性能有機電解液を、東京大学大学院などの研究グループが開発した。 絶対に発火しない電池実現へ――消火機能を備えた高性能有機電解液を、東京大学大学院などの研究グループが開発した。「電池の中に大量にあった燃料がすべて消火液に置き換るようなもの」であり、「従来、解決不可能なジレンマとされてきた2次電池の高エネルギー密度化・大型化と高度な安全性の確保の両立が可能になる」としている。 リチウムイオン電池には可燃性の有機電解液が含まれており、発火・爆発事故が多く報告されている。より高エネルギー密度・大型な2次電池も求められているが、発火リスクをさらに高めることになるため、発火を防ぐ新たな安全対策が求められてきた。 今回開発した電解液は、難燃性の有機溶媒と電解質塩のみでできており、引火点を持たない。さらに、温度が200度以上に上昇すると、蒸気が発生・拡散。こ
発火しないリチウムイオン電池、日本で開発に成功！2020年頃に実用化へ - iPhone Mania
スマートフォンの爆発・発火事故をなくせるバッテリーが、日本で開発されました。産業技術総合研究所（産総研）が、発火や爆発の心配のない、全固体リチウムイオン二次電池を開発したと発表しました。 可燃性の液体から不燃性の固体へ リチウムイオン電池は、エネルギー効率の高さと価格の安さから、スマートフォンをはじめ、多くの身近な電子機器に使われています。 しかし、可燃性の有機電解液を用いるため、世界各地で爆発・発火事故を起こしたSamsungのGalaxy Note 7の事故原因となったほか、時々iPhoneでも爆発事故が発生しているように、不安定な性質の克服が課題とされていました。 2020年頃の実用化を目指す 産総研が開発した全固体リチウムイオン二次電池は、液体電解液のかわりに不燃性の固体電解質を使い、信頼性とエネルギー効率、低コストを実現しています。 産総研は今後、企業と連携して量産化にむけた技術
蛍光灯、実質製造禁止へ ２０年度めど、ＬＥＤに置換：朝日新聞デジタル
政府は、エネルギーを多く消費する白熱灯と蛍光灯について、国内での製造と国外からの輸入を、２０２０年度をめどに実質的に禁止する方針を固めた。省エネ性能が高い発光ダイオード（ＬＥＤ）への置き換えを促す狙いだ。 安倍晋三首相が２６日に財界幹部を集めて官邸で開く「官民対話」で、省エネ対策の一環として表明する。今月末にパリで始まる国連気候変動枠組み条約締約国会議（ＣＯＰ２１）に向けて、日本の温室効果ガス削減への取り組みを具体化する狙いもあるとみられる。 政府はＬＥＤと蛍光灯それぞれについて、品目ごとに省エネ性能が最も優れた製品の基準を満たさないと製造や輸入をできなくする「トップランナー制度」で規制してきた。来夏をめどにつくる省エネ行動計画に、照明についての品目を一つにまとめることを盛り込む。ＬＥＤ並みの省エネを達成するのが困難な白熱灯と蛍光灯は、事実上、製造や輸入ができなくなる見通しだ。来年度にも省
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