【読売新聞】 「夏スキー」の名所として人気がある山形県西川町の「 月山 ( がっさん ) スキー場」が12日、オープンし、県内外から多くのスキーヤーやスノーボーダーが訪れた。営業は7月中旬までの予定。 同スキー場は標高約1500メー
町長:菅野大志(2022年4月 - ) 経済[編集] 観光[編集] 月山 岩根沢三山神社 月山湖と山形自動車道 出羽三山の「月山」と「湯殿山」の観光資源を有している。戦後は月山の夏スキーで有名になっていたが、近年、寒河江ダム完成による「月山湖」や山形道の完成による時間短縮効果、温泉の湧出、等により新たな観光スポットが創出され、豊富な観光資源を有している町になっている。 月山スキー場…日本有数の豪雪地帯ゆえ雪解けも遅く、また、スキー場までの道が春まで除雪しきれないため、4月上旬〜7月頃まで春(夏)スキー場として運営している。 西川町民スキー場…町東部、国道112号沿いに位置。ファミリー向け(初級者・中級者向け)のゲレンデでスノーボードも滑走可能[2]。ナイター営業も行っている[2]。 月山志津温泉…昭和時代までは出羽三山・月山信仰の宿場として、また、夏スキーの拠点や夏場の合宿場としてこぢんま
まちや産業を盛り上げるため、企業と自治体はどうタッグを組み、地域の課題解決に繋げているのか。実業家のクレイ勇輝が訪ね歩く連載「クレイ勇輝の『企業版ふるさと納税』聖地巡礼」。 今回は、「稼ぐ町」へと変化しつつある人口約4700人の山形県西川町に注目。地方創生に携わる官僚出身の菅野大志町長は、町長に就任した2022年度の企業版ふるさと納税で、前年度比で寄付額を18倍まで伸ばした。 官民連携を通じて関係人口づくりや観光促進にも取り組み、3年後には西川町を訪れる人を2倍の100万人にするという目標を掲げる。小さな町の生き残り策を探る。 町が迎える2030年の限界点クレイ勇輝(以下、クレイ):今回、企業版ふるさと納税の“聖地”として僕が注目したのは山形県の西川町(にしかわまち)です。天童市と鶴岡市の間に位置する西川町は、面積は山形市とほぼ同じです。ただ山形市の人口が約24万2000人なのに対して西川
山形県南部を走行する山形鉄道フラワー長井線で1日、走行中の車内の通路をリングに見立て、プロレスラーが激闘を繰り広げた。目の前で繰り出される技、飛び散る汗、息遣い。のどかな風景を走る列車内は、観客の手拍子と熱狂に包まれた。 2両編成のうち1両をリングに、ザ・グレート・サスケ選手ら計14人が参加。7人ずつに分かれ、2部構成のバトルロイヤル形式で闘った。狭い車内でのパワーボムやドロップキックは迫力満点。つり革にぶら下がってのキックといった車内ならではの技も見られた。 走行中の山形鉄道フラワー長井線の車内で行われたプロレスの試合=1日午前、山形県内途中停車駅では、乗り遅れて失格になる選手も。2015年に始まり、新型コロナウイルス禍を挟み、今年は4年ぶり6回目の開催となった。毎回参加しているという福島市の会社員の男性(42)は「何度来ても飽きない魅力がある」と笑顔だった。
麺は熱々、人は温かな街! 山形県南陽市「ラーメン課 プロジェクト」とは?[後編]【ビギニン#37】 ビギニン この記事は特集・連載「ビギニン」#74です。 今回のご紹介するのは、「ラーメン課 プロジェクト」発起人の山形県南陽市長 兼 ラーメン課主事補の白岩孝夫さん。平成26年に行った学生向けのアンケートで地域の魅力が“ラーメン”にあると気が付いたことをきっかけに、同課を設立。後半では、2軒のラーメン店を取材。「ラーメン課 プロジェクト」の今と、アツ過ぎる南陽市民のラーメン愛をご紹介します。 前編はこちら 今回のビギニン 山形県南陽市長 兼 ラーメン課主事補 白岩孝夫(しらいわ・たかお)さん 1969年、山形県南陽市生まれ。1992年3月、東北学院大学卒業後、税理士事務所に15年間勤務。その後6年間、新聞販売店に務める。2012年3月に南陽市議会議員選挙に出馬し初当選。2014年4月に市議を
麺は熱々、人は温かな街! 山形県南陽市「ラーメン課 プロジェクト」とは?[前編]【ビギニン#37】 ビギニン この記事は特集・連載「ビギニン」#73です。 本連載「ビギニン」では、そんな前代未聞の優れモノを“Beginした人”を実際に訪ね、その誕生の深層に迫ります。目からウロコな制作秘話やモノ作りに込められた思いを、まっすぐに紹介します。 「ラーメンをきっかけに街おこし!」。とはよく聞く話だが、“ラーメン課”として、真面目に取り組む自治体が東北、山形にあることをご存じだろうか? 山形県の南部に位置し、開湯930余年の歴史をもつ赤湯温泉のほか、ラ・フランスやさくらんぼなどの果樹栽培が盛んなことでも知られている人口約3万人を擁する南陽市。今回の「ビギニン」は、“ラーメン”を起爆剤に、交流人口、関係人口の拡大につなげようと『南陽市役所 ラーメン課 プロジェクト』を発足させた、南陽市の市長でありラ
日本貨物鉄道(JR貨物)は8月6日12時時点での、大雨による影響を発表した。 それによると、8月3日から前線の活動が活発化したことによる大雨の影響により、東北・北陸地方及び新潟県内の複数区間で運転を見合わせているため、貨物列車の運休及び大幅な遅延等が発生している。 貨物列車の主な運転中止区間は、東北線、いわて銀河鉄道線、青い森鉄道線 盛岡(タ) ~ 八戸貨物駅間、奥羽線 秋田貨物駅 ~ 大館駅間、白新線、羽越線 新潟(タ) ~ 酒田駅間、北陸線、IR いしかわ鉄道線 米原駅 ~ 南福井駅間、湖西線 山科駅 ~ 近江塩津駅間。 8月6日12時時点では、運転再開の見込みは立っていないとしている。 なお、それに先立ち日本貨物鉄道(JR貨物)は、8月4日17時時点の、大雨による影響を発表している。 <8月4日17時時点の運転中止区間と主な被害箇所> それによると、8月4日17時時点で東北・北陸地方
関西電力は29日、宮城県川崎町で計画していた風力発電事業について「見直しを検討した結果、環境への配慮と事業性の両立が難しいと判断した」として、白紙撤回を発表した。宮城、山形両県にまたがる蔵王連峰に巨大な風車群を設ける計画には、地元の住民や首長らが「景観や自然環境が損なわれかねない」と強く反発。関電は電源立地の前提となる住民らの信頼を全く得られず、早々に計画断念を余儀なくされた形だ。 「地域の意向を受け止めた賢明な判断だ。東北の大切な山を壊し、カネもうけの道具に使うことはならない。蔵王連峰の景観を汚してしまうことは承服しがたい。設置場所はよく考えもらいたい」 宮城県の村井嘉浩知事は関電の事業撤回方針を記者団にこう歓迎してみせた。関電は計画の白紙化について、事業を所管する経済産業省や関係自治体に伝えた。 関電の風力発電計画は5月30日に明らかになった。関電が経産省に提出した計画段階の環境配慮書
風力発電の大規模開発をめぐり、東北6県のうち3知事が相次ぎ懸念を表明している。宮城、山形両県にまたがる蔵王連峰での開発計画に宮城県の村井嘉浩知事が「反対」と明言。山形県の吉村美栄子知事も「選んでほしくない」と述べた。青森県の三村申吾知事は「無秩序」な森林開発に懸念を表明。背景には、国策による再生可能エネルギー開発の大規模化の中、風の適地が多いとされる東北地方に事業が集中している現状がある。 村井知事「私も反対」きっかけは宮城、山形両県の蔵王国定公園を含む地域で持ち上がった、関西電力(大阪市)による最大23基の風力発電計画だった。 6月6日、村井知事は定例記者会見で「関電が東北で事業を進めるのには違和感がある」と疑問を呈した。7月4日には地元、川崎町の町長が景観や自然環境、土砂災害への悪影響から反対する意見書を県に提出。知事は同日の定例会見で「これだけ住民が不安に思っており、町長は非常に厳し
三峰川電力は、1962年から水力発電事業の運営を行い、本事業は長野県(伊那市・4カ所、茅野市・4カ所、駒ヶ根市・1カ所)、山梨県(北杜市・3カ所)、福島県(下郷町・2カ所、猪苗代町・1カ所)、広島県(広島市・2カ所、北広島町・1カ所)、宮城県(白石市・1カ所)、静岡県(富士宮市・2カ所)に続く国内22カ所目の発電所になる。 関連記事 「水路で発電」を低コストに、3人で設置できるマイクロ水車 日本の各地に広がる用水路。規模は小さいものの、その水流を活用して発電する取り組みが広がっている。NTNは農業・工業用水路に設置しやすい、プロペラ式の小水力発電機を開発した。このほど福島県須賀川市の「新安積疎水」での実証を終え、2016年12月から販売を開始する予定だ。 落差96.6メートルで350世帯分を発電、かんがい用水を生かした水力発電所 飛島建設は2021年11月24日、山形県米沢市でオリエンタル
山辺町(やまのべまち)は、山形県のやや南東部に位置する、人口約1万3千人の町。ニットをはじめとする伝統繊維産業や、「舞米豚」(まいまいとん)や「やまべ牛乳」などの畜産業で知られる[2][3]。出羽国で唯一現存している安国寺がある。 地理[編集] 町域の北東部は山形盆地の南西にあたる平地であり、役場や駅施設など中心市街地がある。また、須川を境に県庁所在地の山形市に隣接する。中部から南部は、大小の沼が点在する山間部であり、南端の白鷹山周辺には県民の森やキャンプ場などの施設がある。 山 :白鷹山、西黒森山、東黒森山 河川:須川 行政[編集] 町長:安達春彦(2022年 - ) 副町長:佐藤正彰(2022年 - ) 歴史[編集] 1889年(明治22年) - 山辺村、大寺村、中村、作谷沢村、相模村が誕生する。 1896年(明治29年) - 山辺村が山辺町になる。 1954年(昭和29年)10月1日
新型コロナウイルスのリバウンド(感染再拡大)の動きが宮城、山形、愛媛などの地方圏で鮮明となっている。各県は相次いで独自の緊急事態宣言を出し、飲食店への営業時間の短縮要請を強化。一方で国の緊急事態宣言が解除された東京、大阪の大都市圏でも若者を中心に増加傾向が抑えられていない。地方で、都市で、懸念される「第4波」が差し迫っている。 「事実上の緊急事態宣言」 「これからの1週間、繁華街クラスター(感染者集団)を抑えられるかどうかの勝負になる」 25日に過去最多となる59人の新規感染者が出た愛媛県。中村時広知事は27日、記者会見を開いてこう訴えた。松山市の繁華街では変異株のクラスターが起きており、関連する10店舗の感染者は同日時点で144人に膨らんでいる。 こうした状況を受け、県は1日で終了した「特別警戒期間」を再開し、松山市の繁華街では4月1日以降、午後9時までの時短を要請する。対象店舗の無症状
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