新型コロナはこれからどうなっていくのか？私たちは新型コロナとどのように付き合っていけば良いのか？（忽那賢志） - エキスパート - Yahoo!ニュース
2023年5月8日から新型コロナは5類感染症になります。 しかし、当然ながら5月8日を境目として新型コロナという感染症そのものの性質が変わるわけではありません。 これから新型コロナはどのように変わっていくのでしょうか？ 次々と変異株が出現してきた新型コロナウイルスこれまでに出現してきた変異株と日本における流行（doi: https://doi.org/10.1038/d41586-022-02154-4より） 新型コロナウイルスは当初の野生株から進化を遂げ、様々な変異株が出現しました。 これまでに日本でもアルファ株、デルタ株、などの変異株が主流となってきましたが、現在はオミクロン株の亜系統が1年以上主流であり続けています。 新型コロナの重症度は大幅に低下日本国内における新型コロナの致死率の推移（Our World in Dataより） 新型コロナの流行が始まって3年以上が経過しました。 流
“失明”や“顔面まひ”も! 「帯状疱疹」がコロナ禍で急増 “4万円ワクチン”なら90％予防可能（FNNプライムオンライン） - Yahoo!ニュース
とうの昔、子どもの頃に治ったと思った病気。 しかし、そのウイルスは体内でずっと生きていた。そして、大人になってから再び暴れ出し、「帯状疱疹」を発症させてしまう。 しかも、“失明”や“難聴”のリスクさえ…。 【画像】帯状疱疹が目の近くに出来ると、視力低下や失明も…! 目の近くの「帯状疱疹」では失明することも!「ピリピリ」「ズキズキ」「焼けつくような痛み」…「帯状疱疹」は、激しい痛みを伴う皮膚の疾患だ。 重症化すると後遺症も残る、やっかいな病気である。 その「帯状疱疹」が、コロナ禍で世界的に急増しているという。 もともと中高年に多い疾患だったが、近年は20～40代の若年層にも増えている。 「帯状疱疹」の症状は人によって異なるが、ブツブツ、斑点、水ぶくれが帯状に出てくる。服が触れるだけでも強い痛みがあったり、夜も眠れない状態になる場合もある。 そして、身体のどこに症状が出るかに注意が必要だ。 「
中国、感染者数公表取りやめ 実態把握できず―新型コロナ：時事ドットコム
中国、感染者数公表取りやめ 実態把握できず―新型コロナ 2022年12月25日12時45分 ２３日、中国・上海の病院にある発熱外来で治療を受ける人々（ＡＦＰ時事） 【北京時事】中国国家衛生健康委員会は２５日、毎日行っていた新型コロナウイルス感染者と死者の人数公表を同日から取りやめると発表した。爆発的な感染拡大が続く中国では、政府による公式発表数字が実態を反映していないとして批判が高まっていた。 中国、著名人「病死」相次ぐ コロナ感染２．５億人？ 発表では取りやめの理由に触れていない。今後は中国疾病予防コントロールセンターが「コロナ関連情報を研究と参照用に提供する」としている。 「ゼロコロナ」政策が破綻した中国では、連日多数の感染者や死者が出ており、医療機関や火葬場はパンク状態となっている。政府は今月１４日、「（当局が）正確な数字を把握できない」という理由から無症状感染者数の公表を停止。２０
新型コロナを「5類」にすると世の中はどう変わるのか？ 医療逼迫・公費負担・ワクチン・就業制限は？（倉原優） - エキスパート - Yahoo!ニュース
政府は先日成立した改正感染症法に関連して、新型コロナの法律上の分類について「新型インフルエンザ等感染症」からの見直しを検討することを表明しています。「5類」論が高まっていますが、「5類」にすることで世の中はどう変わるのでしょうか？ 現在は「2類相当」ではない新型コロナは現在、「新型インフルエンザ等感染症」の枠組みで運用されています。よく「2類相当」という使い方をされていますが、厳密には誤りです。表1の「〇」はあくまで可能な権限を表しており、「現在やっていること」ではありません。 表1. 1～5類感染症と新型インフルエンザ等感染症における対応（筆者作成） 「現在やっていること」は相当骨抜きされました。陽性者のほとんどが軽症であり、入院ではなく自宅療養を可能とし、発生届も一部の重症化リスクが高い陽性者に限定されています。 すでに「2類相当」どころか「5類相当」の扱いに近いという話を以前しました
新型コロナ「5類」引き下げ、本格検討へ 特例措置見直しも 厚労省 | 毎日新聞
厚生労働省は、新型コロナウイルスの感染症法上の位置づけの見直しに向け、本格的な検討を始める方針を固めた。季節性インフルエンザ並みの「5類」への引き下げが念頭にあり、近く専門家を交えて新型コロナの感染力や感染した場合の症状の重さ、変異の可能性などの評価に着手する。感染者隔離の根拠となっている入院勧告や医療費の公費負担、ワクチンの無料接種など特例的な措置の見直しも検討する。 感染症法では感染力などに応じて1～5類のほか、新型コロナが指定されている「新型インフルエンザ等感染症」の類型がある。新型コロナは患者隔離などの強制的な措置が可能で、「2類相当」とされるが1類並みの強い措置もある。
「インフルとコロナワクチン、同時接種OK」日本医師会が呼びかけ：朝日新聞デジタル
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中国 飲食店で食事禁止解除後 北京中心部のバー 160人以上感染 | NHK
中国の首都・北京では、新型コロナウイルスの感染対策としてとられていた飲食店での食事を禁止する措置が今月6日に解除されたあと、市内中心部にあるバーで160人以上の感染が確認され、当局は再び警戒を強めています。 北京では、新型コロナウイルスの感染対策としておよそ1か月間、飲食店の店内での飲食が禁止されていましたが、感染者が減少傾向となったため、今月6日に一部の地域を除いて店内での飲食が解禁されました。 ところが、市内中心部の朝陽区にあるバーで感染が拡大し、北京市当局によりますと、12日までにバーを訪れた人など合わせて166人の感染が確認されたということです。 市当局は、感染者と同じ時間帯にバーにいた人を含め濃厚接触者と判断された人が6000人に上ることから、感染がさらに拡大する可能性が高いとして、朝陽区のバーやカラオケ店などの営業を禁止したほか、13日から区の住民などを対象に3日連続でPCR検
オーストラリアでインフルエンザが急増 今シーズン日本国内でインフルエンザは流行するのか（忽那賢志） - エキスパート - Yahoo!ニュース
新型コロナの流行以降、めっきり減ったインフルエンザですが、海外では流行の兆しが見られています。 「今年もどうせ流行らないだろう」とたかをくくらずに、しっかりと備えておきましょう。 2021-2022シーズンも国内ではインフルエンザは流行せず定点当たりのインフルエンザ報告数（厚生労働省発表資料より筆者作成） 新型コロナウイルス感染症の流行が始まった2019-2020シーズン以降、日本国内ではインフルエンザの報告数が激減しています。 推計で1000万人を超える感染者が毎年感染していたインフルエンザも、新型コロナウイルス感染症の流行が始まった2019-2020シーズンから減少し、2020-2021シーズン以降は感染者が極めて少ない状態で推移しています。 定点当たりのインフルエンザ報告数（厚生労働省発表資料より筆者作成） 2016年から横に並べてみると、劇的に減っていることがお分かりかと思います。
東京都の調査で分かった、「オミクロン株」の後遺症
東京都による「後遺症」の調査 東京都が、新型ウイルス感染症オミクロン株の後遺症についてレポートを公開しています。 このレポートは、東京都が8つの公立病院に設けた「コロナ後遺症相談窓口」の相談内容を分析したものです。 今回のレポートでは、2022年1月から4月までに受けた2,039件の相談が対象となっています。 この期間は、オミクロン株による第6波の流行時期にあたるので、オミクロン株による後遺症の症状がよく分かる内容になっています。 大きな病気をしていなくても「後遺症」は出る 相談者のうち、なんらかの既往症(以前にかかった病気)がある人は、26％でした。 全体の74％の人は、既往症がありませんでした。 つまり、新型コロナの後遺症は、これまで大きな病気をしたことがなくても発生します。
北朝鮮 これまでに35万人余りが発熱 18万人以上が隔離や治療 | NHK
新型コロナウイルスの感染者を初めて確認したと発表した北朝鮮は、先月下旬以降、発熱の症状があった人が全土で35万人余りに上り、これまでに18万人以上が隔離されたり治療を受けたりしていると明らかにしました。 キム・ジョンウン（金正恩）総書記は、首都圏を中心に発熱の患者が急増しているのは防疫態勢に弱点があるからだとして、感染拡大を徹底して抑え込むよう指示しました。 北朝鮮は12日、新型コロナウイルスの感染者を初めて確認したとして「最大非常防疫態勢」に移行すると発表し、キム・ジョンウン総書記がすべての市や郡などを封鎖する考えを示しました。 13日付けの朝鮮労働党機関紙「労働新聞」は、キム総書記が12日に国家非常防疫司令部を視察し、感染状況について報告を受けたと伝え、掲載された写真には、キム総書記が手元にマスクを置いて幹部たちに話をする姿や、防護服を着た作業員が整列している様子が写っています。 報告
【独自】ワクチン4回目接種 政府5月開始目指す（テレ東BIZ） - Yahoo!ニュース
政府は、新型コロナウイルスの4回目のワクチン接種について、5月開始を目指す方向で検討に入ったことがテレビ東京の取材で分かりました。 政府与党関係者によりますと、政府は3回目接種について4月に接種機会の提供に目途が立つ見通しだとして、4回目接種について5月の開始を目指す方向で検討に入ったということです。 最新の科学的知見を踏まえるとともに、3回目接種から4回目接種までの間隔については、イスラエルでの5か月の事例などを研究して、改めて検討するということです。
英、コロナ規制を24日に全廃 扱いインフルと同様に - 日本経済新聞
【ロンドン=佐竹実】ジョンソン英首相は21日、新型コロナウイルスとの共生策を発表した。人口の大半を占めるイングランドで感染者の隔離を不要とし、法的な規制を全廃する。新型コロナの重症化率が低いためで、インフルエンザと同様に扱って通常の生活に近づける。規制の全面的な解除は主要国でははじめてとみられる。24日に感染者の隔離の法的な義務がなくなる。定期的な接触者の追跡を終了するほか、感染者と接触した場
イギリス マスク着用義務など規制撤廃の方針 感染者減少傾向で | NHKニュース
イギリスのジョンソン首相は、新型コロナウイルスの感染者が減少傾向に転じたことを受けて、屋内の公共施設でのマスク着用の義務など、規制の多くを撤廃する方針を明らかにし、新型コロナとの共生を目指す考えを改めて強調しました。 イギリスでは、変異ウイルスのオミクロン株の感染拡大にともない、今月はじめには20万人を超えていた、1日の感染者が、その後、減少に転じ、ここ数日は10万人前後で推移しています。 ジョンソン首相は、19日、議会下院で「一部の地域では感染拡大が続いているものの、全体としてはピークを越えた」などと説明しました。 その上で、先月以降ロンドンのあるイングランドで義務づけられていた屋内の公共施設でのマスクの着用や、大型イベントなどでのワクチンの接種証明の提示といった規制を今月27日から撤廃する方針を明らかにしました。 さらに、ことし3月に期限を迎える、感染後の隔離措置を定めた法律を延長しな
オミクロンが「自然のワクチン」にならない理由（小野昌弘） - 個人 - Yahoo!ニュース
オミクロンが「弱毒株」であるがゆえに「自然のワクチンになって」パンデミックの出口に至るという楽観論が世界あちこちで広まっており、日本にも到達したようです。これは科学的には根拠のない話ですが、実際のところどうなのでしょう。よくみうけられる疑問を検討してみます。 １）オミクロンは「弱毒株」だから感染しても大丈夫？ オミクロンが「軽症」ですむ場合にはワクチンの効果による部分が大きいです。ウイルス自体の病原性もデルタに比べると「低い」ですが、これは限定的で独特のニュアンスがあります。 というのは、オミクロン感染では、人工呼吸器を必要とするタイプの重症化率はある程度低下している一方で、入院治療が必要になる程度の重症化率は、とくにワクチンをしていない人や、２回目接種から長い時間がたっている人のあいだではそれほど下がらないようです。 このため、集中治療室よりも一般病棟における医療逼迫が英国などでも問題に
アメリカ 一日の感染者100万人超 オミクロン株拡大か | NHKニュース
アメリカで一日に報告される新型コロナウイルスの感染者の数が3日、100万人を超え、これまでで最も多くなりました。 ジョンズ・ホプキンス大学のまとめによりますと、3日に報告された感染者の数はおよそ108万人と、これまでで最も多かった先月30日の59万人を超えて過去最多を更新しました。 アメリカでは先月から感染者の急速な増加が続いていて、背景には感染力の強い変異ウイルスのオミクロン株の拡大があるとみられています。 感染者の増加が特に顕著なニューヨーク市では2日時点で、新型コロナウイルスに感染して入院している人が5000人を超えるなど、各地で医療体制がひっ迫する懸念が出ています。 アメリカではクリスマスから年末年始にかけて大勢の人が旅行したり会食をしたりする機会が増えたことで今後も感染者の急増が続く可能性があり、政府はワクチンの効果を高める追加接種を強く呼びかけるなど警戒を強めています。 バイデ
ツイッター社 米議員アカウント永久停止 誤情報繰り返しが理由 | NHKニュース
アメリカのソーシャルメディア大手、ツイッター社は2日、アメリカ議会の下院議員の個人アカウントを永久に停止し、メディアは、この議員が新型コロナウイルスをめぐる誤った情報を繰り返し投稿していたことが理由だと伝えています。 ツイッター社は2日、アメリカ議会のマージョリー・グリーン下院議員の個人アカウントを永久に停止しました。 アメリカメディアによりますと、この議員がコロナウイルスのワクチンに関する根拠のない投稿などを行ったとしてツイッター社は警告を重ねてきましたが、その後も投稿が続いたため、アカウントの停止に踏み切ったということです。 グリーン議員は、アカウントが停止されたことについて自身のフェイスブックで、「ツイッターはアメリカの敵で、真実を扱うことができない」などと批判しています。 ツイッター社は、ウイルスやワクチンをめぐる誤った内容の書き込みを禁止する規定を設けるなどして、偽の情報が拡散す
オーストリア、ワクチン未接種者を外出禁止に 欧州初
オーストリア・ウィーンで新型コロナウイルスワクチンに反対するデモに参加する人々（2021年11月14日撮影）。(c)GEORG HOCHMUTH / APA / AFP 【11月15日 AFP】オーストリアは15日から、新型コロナウイルスのワクチン未接種者を対象とした外出禁止措置を実施する。同国では1日当たりの新規感染者数が先週、過去最高を記録。今回の措置は、欧州連合（EU）では初めての試みとなる。 人口約900万人のオーストリアのワクチン接種率は約65％と、EU平均の67％を下回っている。 他のEU加盟国も行動を制限する措置の導入を検討しており、オランダは既に西欧で今冬初の部分的ロックダウン（都市封鎖）を実施している。 オーストリアの外出禁止措置は、12歳以上のワクチン未接種者や新型コロナから最近回復したことを証明できない人が対象。生活必需品の買い出しや運動、通院を除き外出は禁止される。
コロナワクチン有効性87％ “デルタ株にも極めて有効か” | NHKニュース
新型コロナウイルスのワクチンの有効性について国立感染症研究所が国内のウイルスがデルタ株にほぼ置き換わったことし8月の暫定的な解析結果を公表し、ワクチンの有効性は87％でデルタ株に対しても極めて有効とみられるとしました。 この解析結果は国立感染症研究所が今月9日に開かれた厚生労働省の専門家会合で示したものです。 国立感染症研究所などのグループはことし8月末までの1か月間に関東地方の7か所の発熱外来を受診した1353人について、新型コロナの検査結果とワクチン接種の関係を解析しました。 この期間に検査で陽性だったのは、ワクチンを接種していない858人のうち498人、2回接種した252人のうち38人で、この結果をもとに推定した2回接種した際のワクチンの有効性は87％になったということです。 グループによりますとこの期間の関東の新型コロナウイルスは9割以上がデルタ株に置き換わっていたということで、デ
コロナ感染、なぜ急減 専門家に聞く - 日本経済新聞
新型コロナウイルスの国内感染者数が急減している。1日2万人を超える新規感染者が報告された8月から状況は一変した。ワクチン接種が進んだ他の国の感染再拡大も伝わるなかで、足元では日本の減り方が際立っている。急減の理由は何か、今後はどうなるのかを専門家に聞いた。◇ ◇ ◇一時的に強い集団免疫 東邦大教授 舘田一博氏「第5波」の感染者急減は一つの要因で説明できないような現象が起きた。いろいろ要
コロナ変異ウイルス 「ミュー株」に対して抗体の効果が低下か | NHKニュース
南米などで広がった新型コロナウイルスの変異ウイルスの1つ「ミュー株」について、東京大学などのグループが、ワクチンを接種した人の血液を使って実験したところ、「ミュー株」に対しては抗体の効果が大きく低下していることが分かりました。 この研究は東京大学医科学研究所の佐藤佳准教授らのグループがアメリカの医学雑誌、「ニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」で発表しました。 グループでは、新型コロナウイルスの変異ウイルス「ミュー株」の特徴を人工的に再現し、ファイザー製のワクチンを接種した人の血液に含まれる抗体とどれだけ反応するかを実験しました。 その結果、「ミュー株」に対してはウイルスの働きを抑えるのに必要な抗体の量は従来のウイルスに比べ9.1倍、多くなっていて、抗体の働きが低下していることが分かったということです。 グループによりますと今のワクチンは抗体以外にもさまざまな免疫の反応が期待
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