半世紀以上、時代を映しだしてきた歌手の沢田研二さんには、俳優の顔もあります。近年の代表作は、キネマ旬報主演男優賞と毎日映画コンクール男優主演賞を受けた映画「土を喰（く）らう十二カ月」（2022年公開）。脚本・監督の中江裕司さんが語ります。 「土を喰らう十二カ月」の主人公は、信州の山村で暮らす作家のツトムです。自分で耕した畑の作物や山菜などで精進料理を作り、ひとり、日々を送っています。時折、松たか子さん演じる年の離れた恋人で編集者の真知子が訪ねてくる。 ツトムは魅力的だけれど、身勝手な所もある人物なので、本当の「いい男」が演じないと映画全体が嫌みになってしまいます。誰なら成立するだろうかと考えて、思い浮かんだのが沢田さんでした。 沢田さんといえば、僕が10代の頃、クラスの女の子たちがキャーキャー騒いでいた、キラキラの大スター「ジュリー」。僕らの世代にとって「唯一無二のカリスマ」です。いまは7

「傍からみれば、『社会学者が今度は銀英伝にいちゃもんをつけてきた』という構図だったはずです」 当時、法政大学社会学部教授だった津田正太郎さんはなぜ『銀河英雄伝説』のアニメについてつぶやいただけで炎上してしまったのか？　その経緯を新刊『ネットはなぜいつも揉めているのか』（筑摩書房）より一部抜粋してお届けする。（全2回の1回目／後編を読む） ◆◆◆ 私の炎上体験 2020年9月11日午前11時41分、いつものようにカフェで仕事をしていた私は、ふと思いついて次のような連続ツイートをしました。 ◆ 銀河英雄伝説のリメイク。三期以降も続くのかな。もしそうなら、男女役割分業の描き方は変更せざるをえない気がする。旧アニメのままだと、さすがに時代にそぐわない。作品として大変に面白いのは踏まえたうえで。…なんてことを書いたら炎上するかな。実際のところ、昔のドラマやアニメをみていると、価値観の変化がもっとも顕

ダーウィンの進化論はどこまで正しいのか？～進化の仕組みを基礎から学ぶ～ (光文社新書) 作者:河田 雅圭光文社Amazon 本書は進化生物学者河田雅圭による進化の一般向けの解説書になる．河田は新進気鋭の学者であった1990年に「はじめての進化論」を書いている．当時は行動生態学が日本に導入された直後であり，新しい学問を世に知らしめようという意欲にあふれ，かつコンパクトにまとまった良い入門書だった．そして東北大学を定年退官して執筆時間がとれるようになり，その後の30年以上の学問の進展を踏まえ，改めて一般向けの進化の解説書を書いたということになる．ダーウィンの議論の今日的当否を問うような印象の題名だが，それは本書の極く一部の内容で，基本的にはいくつかの誤解が生じやすいトピックを扱いつつ進化とは何かを解説する書物になっている． 第1章　進化とは何か 1.1　そもそも進化とはなんだろうか？ 第1章第

2019年3月、香港警察機動部隊総部で、香港航空青年団の代表がイギリス式の行進を行っている様子（写真提供：匿名） 香港は「青少年制服団体」と呼ばれる組織が数多く存在する。 日本のボーイスカウトやガールスカウトのようなものだと言えばわかりやすいが、香港には国際的組織であるボーイスカウトだけでなく、軍や警察などの法執行機関を背景に持つ団体も少なくない。その活動は行進、応急処置、遠足、社会奉仕活動など軍隊生活に親しみを持たせるような内容となっており、日本の戦時下の学校で行われた軍事教練と似ている。イギリス植民地時代にはイギリス発祥の組織やイギリス軍の関係者が創立した青少年制服団体が主流で、団に属する少年少女の訓練もイギリス式だった。だが、近年、青少年制服団体の性格や訓練内容における中国化が徐々に進んでいった。 金紫荊広場で行われた五・四運動記念式典 2023年5月4日に、香港の金紫荊広場（ゴール

中国は１兆元（約21兆5000億円）相当の超長期特別国債の第一弾の発行を17日に開始する。経済を支えるための資金を調達する。 財政部の通達によれば、中央政府は17日に400億元の30年債を発行する計画。その後11月までの間に複数回に分けて特別国債を発行する。 ３月に大まかな計画が発表された後、過去26年で４回目となる特別国債の発行がいつになるのか、市場では臆測が飛びかっていた。 習近平政権は住宅危機と消費マインドの低迷による圧力に直面している経済を支えるため、財政支援を強化している。中国がエコノミストの予測を上回る年間成長率目標（約５％）を達成するためにはインフラへの政府支出が鍵となる。特別国債発行はこの財源となり得る。

偽情報の脅威への無差別な警告が偽情報の影響とリスクを増大させるという論文「Negative Downstream Effects of Alarmist Disinformation Discourse: Evidence from the United States」（Jungherr, A., Rauchfleisch, https://doi.org/10.1007/s11109-024-09911-3）を読んだ。 ●概要偽情報あるいはデジタル影響工作があるということが知らされることで、選挙や報道に不信感をいだかせる「パーセプション・ハッキング」という手法は以前から知られていた（日本では私以外ほとんど言及しないけど）。この論文は2016年以降、偽情報に対しての警告があふれたために、その効果が高まり、民主主義衰退の一因になっている可能性を指摘している。この論文では偽情報についての無差別

5月1日、水俣病公式確認から68周年の慰霊式典が、熊本県知事・環境大臣も列席して開催された。その式典ののちに開かれた懇談会の模様を、RKK熊本放送が報じている。 なにが起きたのかは、文章よりも動画を見てもらった方がいいだろう。 「この懇談会は水俣病慰霊式の後に、環境大臣が被害者団体の話を聞く場として毎年開かれています」とのことだそうだが、これまで、話を途中で遮った上に、マイクの電源を切るなどということは行われていなかったようだ、というのは、記すまでもない当たり前のことだ。 そんな非礼なことを行えば、どのような種類の会であれ、場が紛糾するのは火を見るよりも明らかだからだ。まともに会を運営したいと思う人間であれば、発言の最中にマイクを強制的に遮断するといった傍若無人なことは行わない。 この映像を見て、さまざまなことが頭をよぎった。それは、憤りというよりも、脱力混じりの悲しみという方が近い。やっ

退職金ゼロにする奇策が全国自治体で横行　非正規公務員5.8万人、勤務が毎日15分短いだけで「パート扱い」 非正規の地方公務員には退職金を払いたくない？　全国の自治体でそんな観測が浮上している。退職金の受給資格があるフルタイム非正規より1日約15分だけ勤務時間が短いため、受給できない「パート」が約5万8000人いることが国の調査で判明したからだ。専門家は「自治体が恣意的に勤務時間を短くしているのではないか」とみている。（渥美龍太、畑間香織）

2024年3月18日、韓国のソウルで開催された第3回民主主義サミット REUTERS/Evelyn Hockstein ＜日本では首相が民主主義の偽情報は脅威と発言し、EUは厳しい法規制を次々と打ち出している。中露イランが行っている認知戦に対して、民主主義陣営が一丸となって取り組んでいるように見えるが、その対策全体に効果はあるのか......＞ 2024年4月19日に公開された論文「Beyond misinformation: developing a public health prevention framework for managing information ecosystems」はコロナ禍でのインフォデミックを反省材料にして、インフォデミック予防するためのアプローチを整理したものである。ここで提示されたアプローチはインフォデミックに限らず、広範な誤・偽情報対策としても有効と考

ちょっと変わったタイトルのように思えますが、まさに内容を表しているタイトルです。 第2次安倍政権がなぜ長期にわたって支持されたのかという問題について、その理由を探った本になります。 本書の出発点となているのは、谷口将紀『現代日本の代表制民主政治』の2pで示されている次のグラフです。 グラフのちょうど真ん中の山が有権者の左右イデオロギーの分布、少し右にある山が衆議院議員の分布、そしてその頂点より右に引かれた縦の点線が安倍首相のイデオロギー的な位置であり、安倍首相が位置が有権者よりもかなり右にずれていることがわかります。また、衆議院議員の位置が右にずれているのも自民党議員が右傾化したことの影響が大きいです。 では、なぜ有権者のイデオロギー位置からずれた政権が支持されたのでしょうか？ 『現代日本の代表制民主政治』では、自民党の政党としての信用度、「財政・金融」、「教育・子育て」、「年金・医療」な

アカデミー賞を総なめにし、欧米での評価は高いが…… 今年のアカデミー賞を総なめにした映画『オッペンハイマー』は3月末からようやく、アメリカから8カ月遅れで公開された。重層的な構成、効果的な音響と美しい映像、俳優の名演など、映画技術の点でみるかぎり、見事なできばえになっている。それに比べてあまりに大きな落差があるのが、その薄っぺらな原爆観と思想のなさだ。 技術の高さに見合わない現実。原爆自体、当時の最先端の科学技術と経済力を結集して作られた。そしてそれが大量殺戮に使われたことの重みが、開発を推進した科学者と政治家にはわからない。この映画は結果としてそのことを描いているが、そうした科学者や政治家を超えた視点を提供しているとは、言いがたい内容だ。 最初に指摘しておきたいが、この映画が示す原爆観は、約80年前の1945年8月6日、ハリー・トルーマン大統領が広島で原爆を使用した直後、「これが原爆だ」

引越しをするついでに自炊――家の本の電子書籍化――を行った。以下はその時の作業メモ、および深い後悔についての記録である。短くまとめると、絶対に自炊はしてはいけない。自炊をすると最悪死ぬ。 具体的な自炊の方法が知りたい方はすぐさましかるべき場所までスクロールすればよい。そうやってインスタントに情報を知っていればいいんだ！　ずっとそうしていればいい！　だが覚えておけ、Q. そうやって得た知識が何になるというんだ！ A. 知識になる 前書き 引越しをした。私は引越しを安上がりにするタイプで、おおむね宅急便 + 赤帽 + 自家用車による庶民的な引越しを行うことが多い。だが引越しの詳細についてはまた今度にしよう。 引越しをするついでに家にある本を大雑把に1. 重要な本、2. 持っておく本、3. くそどうでもいい本 の三つに分けた。 各カテゴリには、例えば次のようなものが含まれる。 重要な本 父親から

というIMF論文をMostly Economicsが紹介している。原題は「The Pitfalls of Protectionism: Import Substitution vs. Export-Oriented Industrial Policy」で、著者は同基金のReda CherifとFuad Hasanov。 以下はその要旨。 Industrial policies pursued in many developing countries in the 1950s-1970s largely failed while the industrial policies of the Asian Miracles succeeded. We argue that a key factor of success is industrial policy with export orien

","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠）ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag ＰＣ誘導枠５行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"

Nemat Shafik during a House committee hearing on antisemitism.Credit...Jose Luis Magana/Associated Press This article has been updated to include new information about the number of arrests at Columbia University on Thursday. Columbia’s exceptionally poised president, Nemat Shafik, clearly has no intention of going down like the former heads of Harvard and the University of Pennsylvania, both driv

Huaweiへの製品輸出を規制するなどしてアメリカは中国の半導体開発を抑制しようとしています。経済紙Financial Timesの報道によると、アメリカは自国のみならず欧州とアジアの同盟国に対しても中国への輸出規制を強化するよう働きかけているとのことです。 US wants allies to cut chip-related China exports amid Huawei alarm https://www.ft.com/content/4ecea0a7-a5cd-40b0-8a24-b72c1c1a8996 アメリカは2022年に抜本的な輸出規制を導入し、アメリカ国民やアメリカ企業が中国の特定の半導体企業に直接的または間接的なサポートを提供することを禁止しました。しかし、アメリカの同盟国が中国に協力している状況が続いていることをアメリカは良く思っておらず、中国が最先端チップを開発

2024年第1四半期の中国における集積回路(IC)の総生産量が、前年同期比40％増の981億個となったことがわかりました。昨今はアメリカによる中国への半導体輸出規制が強まっていますが、旧世代のプロセスで開発される「レガシーチップ」は規制の対象になっておらず、規制の対象としなかったことが裏目に出てしまっていると専門家に指摘されています。 China’s semiconductor output jumps 40% in first quarter amid growing dominance in legacy chips | South China Morning Post https://www.scmp.com/tech/tech-war/article/3259221/chinas-semiconductor-output-jumps-40-first-quarter-amid-gr