徐々に見えてきた 「既知」だったはずの能登の活断層の姿 | 毎日新聞
能登半島地震を引き起こした、約150キロにも及ぶ海底活断層の姿が徐々に見えてきた。海底の探査で、ノーマークだった「未知」の断層が動いたのではなく、国も把握していた「既知」の存在だったことが明らかになってきたのだ。なぜ防災に生かせなかったのか。 海底の探査で新たな段差発見 「既に知られている海底活断層の深部が動いたことでこの地震が起きたと考えられる」。地震から約2カ月がたった3月11日。政府の地震調査委員会の定例記者会見で、委員長の平田直・東京大名誉教授は海底活断層との関係に言及した。地震直後は情報が少なく「関係があるともないとも言えない」と曖昧に答えざるを得なかったが、この間の調査で、さまざまな証拠が集まってきた。 まず海上保安庁は1月以降に船で海底を音波探査し、能登半島北側の海岸沿いを走る複数の活断層付近で海底の隆起を確認した。北東沖の「珠洲沖セグメント」では3メートル、北西沖の「猿山沖
高知県宿毛市震度６弱、市民ら恐怖の夜「ついに南海地震か」 住宅損傷、店にガラス散乱 | 高知新聞
１７日夜、豊後水道を震源とする地震で、高知県内は西部を中心に激しい揺れに見舞われた。震度６弱を観測した宿毛市では２人が重傷を負ったほか、民家の瓦が落ちたり、窓ガラスが割れたりする被害が相次ぎ、店舗には割れた瓶や食器が散乱した。「南海トラフ地震か！」と感じて逃げ出した住民も多く、余震とともに恐怖が続いた。…
志賀原発1号機 部品の一部 外れているのが見つかる 地震影響か | NHK
石川県志賀町にある志賀原子力発電所1号機で、原子炉に制御棒を出し入れする装置を支える部品の一部が外れているのが見つかり、北陸電力は能登半島地震の影響とみて原因を調べています。 志賀原発は1号機、2号機ともに2011年から運転を停止していますが、元日の能登半島地震では1号機の原子炉建屋地下2階で震度5強相当の揺れを観測しました。 北陸電力によりますと、先月行った1号機の点検で、核分裂反応を抑える制御棒を原子炉の底から出し入れする「制御棒駆動装置」が落下した場合に下で支えるための部品が外れているのが見つかりました。 部品はすでに回収ずみで、原子炉に核燃料もないことから、北陸電力は「安全上の影響はない」としています。 北陸電力はこの部品が能登半島地震の影響で外れたとみて原因を調べています。 北陸電力から報告を受けた原子力規制委員会の山中伸介委員長は、17日の会見で「重大な問題ではないと認識してい
【研究速報】令和６年能登半島地震（2024/02/01更新） – 東京大学地震研究所
ウェブサイト立ち上げ：2024年1月4日 最終更新日：2024年2月1日 １月１日16時10分頃に石川県能登地方で起きましたマグニチュード7.6（気象庁速報値）の地震について、こちらで情報を随時更新して参ります。 ＊随時更新をしております。定期的にページの再読み込みをお願いします。 ＊報道関係の皆さまへ：図・動画等を使用される際は、「東京大学地震研究所」と、クレジットを表示した上でご使用ください。また、問い合わせフォームより使用した旨ご連絡ください。 掲載日2024/01/31 最終更新日2024/02/01 令和６年能登半島地震（M7.6）に伴い若山川沿いに生じた地表地震断層【速報】 Surface ruptures appeared along the Wakayama-gawa River associated with 2024 Noto Peninsula Earthquake
千島海溝 陸側と海側のプレートの境目固着か 巨大津波おそれも | NHK
巨大地震の可能性が切迫していると国が想定している北海道の沖合の千島海溝では、海底に近い陸側と海側のプレートの境目がほとんど動かず、固着しているとみられる領域があるとする研究結果を東北大学などの研究グループがまとめました。この領域ではひずみがたまり、ずれ動いた場合に巨大な津波を引き起こすおそれがあるとして、研究グループでは今後、さらに観測や解析を進めるとしています。 東北大学や北海道大学、海洋研究開発機構の研究グループは、3年前から北海道東部、根室沖の海底にある海側のプレートが陸側のプレートに沈み込む千島海溝を挟むように海底基地局を3か所設置し、洋上の船から音波を送って跳ね返る時間を測定することで海底の変動を観測しました。 その結果、3つの基地局はいずれも1年間に7センチ程度陸側に移動していることが確認されたということです。 この結果から、研究グループは根室沖にあるプレートの境界のうち、海底
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
南海トラフ地震 30年以内の発生確率「70～80%」に疑義 備えの必要性変わらないけど…再検討不可欠：東京新聞 TOKYO Web