最近よく聞く「データセンター」ってなに？ | IIJ Engineers Blog
IIJ 技術担当部長 最近はインターネットの技術を紹介するのがお仕事です。元々プログラマ、サーバ・データセンター・ネットワーク・セキュリティ・モバイルといろいろやってきました。 最近ニュースなどで「データセンター」がよく取上げられます。実は、この記事を書いている私自身も、TV番組に出演してデータセンターの解説をしていました。 千葉・印西市に世界が注目 データセンター集結の理由は【Bizスクエア】 2024年3月28日放送(TBS) 池上彰のニュースそうだったのか!! 2024年5月4日放送【1時間9分あたり～】 (テレビ朝日/TVer) この番組で取材を受けたのは「IIJ白井データセンターキャンパス」(千葉県白井市※)です。 ※印西市・白井市にまたがる千葉ニュータウンの一角に立地 番組中でもいろいろご説明しているのですが、この記事では基本に立ち戻って「そもそもデータセンターって何なの？」
タイでリチウム鉱床発見 埋蔵量約1500万トン、世界3位規模
チリのリチウム鉱山（2022年9月12日撮影、資料写真）。(c)Martin BERNETTI / AFP 【1月19日 AFP】タイ政府は19日、大規模なリチウム鉱床が見つかったと発表した。埋蔵量は約1500万トンで、ボリビアとアルゼンチンに次ぎ世界3位規模となる。 政府の副報道官はテレビ局ネーションに対し、鉱床は南部パンガー（Phang Nga）県内の2か所で見つかり、推定埋蔵量は1480万トンだと明らかにした。 ただし、「発見した資源のうちどれだけ利用できるか調査中だ。判明には時間がかかる」と説明している。 リチウムは電気自動車（EV）の他、スマートフォンなどの電化製品に使われている電池の主原料となっている。 タイは従来型の車の組み立てで培った経験を生かし、東南アジアにおけるEV生産の中心地になることに意欲を示しており、今回のリチウム鉱床の発見は、その目標達成に向け弾みをつけるものと
パイプライン損傷、中国船が関与か フィンランド
フィンランドとエストニアをつなぐ天然ガスパイプライン「バルチックコネクター」が敷設されている海域を航行するフィンランドの巡視船。国境警備隊提供（2023年10月11日撮影）。(c)AFP PHOTO /Finnish Border Guard 【10月21日 AFP】フィンランド警察は20日、同国とエストニアをつなぐ天然ガスの海底パイプラインが損傷した問題で破壊工作が行われた疑いがあるとして、中国船に捜査対象を絞っていると明らかにした。 今月8日、「バルチックコネクター（Balticconnector）」と呼ばれるパイプラインの漏えいが確認されたため、運転が停止された。当局は「外的」活動の可能性があるとして捜査を行ってきた。 フィンランド警察は、「香港の旗を掲げた船舶『ニューニュー・ポーラーベア（Newnew Polar Bear）』の動きが、パイプラインが損傷した時刻と場所と一致している
独、インドからの石油製品輸入が急増 ロシア産原油由来
インド北東部グワハティにあるインド石油公社の製油所（2023年3月30日撮影、資料写真）。(c)Biju BORO / AFP 【9月13日 AFP】ドイツ連邦統計局（Destatis）が12日に公表した統計によると、今年1～7月のインドからの石油製品輸入額は4億5100万ユーロ（約711億円）と、前年同期の3700万ユーロ（約58億円）から急増した。率では1100％超の大幅増となる。大半はロシア産原油由来とみられる。 統計局は、インドから輸入された精製品のうち「大部分はディーゼル油やヒーティングオイルの生産に使われるガスオイル」だとしている。 国連（UN）のデータベース「UNコムトレード」によると、ロシアが昨年2月にウクライナ侵攻を開始して以降、インドはロシア産原油を活発に買い付けている。 欧州連合（EU）諸国など西側は侵攻を受けて海上輸送経由でのロシア産原油を対象に禁輸措置を導入。また
太陽光大量導入の不都合な真実
再エネ拡大は必至 菅首相は4月22日に米バイデン大統領が主催した気候変動サミットに合わせて、2030年の温室効果ガス削減目標を13年比で46％削減し、さらに50％削減の高みを目指すと宣言した。従来の26％削減目標から一気に20％も上積みしたことになる。13年の排出量が14.1億トンなので46％削減でも7.6億トンを目指すことになり、直近の19年度排出実績12.1億トンから11年間で4.5億トンも削減しないといけない計算となる。これを実現するためには省エネの最大限の実施と自動車の電動化に加え、電力の脱炭素化が必須となるが、大規模脱炭素電源である停止中の原発の中で、審査終了・審査中を合わせて18基の原発が、20年以降にすべて稼働しても注1）、CO2削減に貢献するのは約7000万トン前後注2）である。そこで期待されているのが再エネの導入拡大であり、中でも計画から建設までの足が短く、FIT制度等に
国内企業の太陽光発電産業への撤退が相次ぐ理由を徹底解説！ - とくとくマガジン
huawei（ファーウェイ）といえば、中国の通信機器大手メーカーで、5G関連事業やスマートフォンなども有名です。最近では、太陽光発電向けの機器に関する設計開発・製造も手掛けています。これまで日本などが製造してきたパワーコンディショナとは異なり、単層と三相どちらにも対応しているのが特長です。他にも機能面で強化された部分があり、これから自家消費型太陽光発電を検討している個人や法人にとって注目のメーカーとい... 太陽光発電から撤退していった理由とは？ 国内の太陽電池メーカーは続々と撤退を余儀なくされており、2020年3月には三菱電機が完全撤退、パナソニックも2021年に太陽電池生産を終了しました。 メガソーラー建設の実績があり、世界展開も視野にあった出光興産グループのソーラーフロンティアも、2021年10月に太陽光パネルの国内生産から撤退しています。つまり太陽電池の国内メーカーは完全に消えてし
ロシア・ウクライナガス紛争 - Wikipedia
この記事は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。（このテンプレートの使い方） 出典検索?: "ロシア・ウクライナガス紛争" – ニュース · 書籍 · スカラー · CiNii · J-STAGE · NDL · dlib.jp · ジャパンサーチ · TWL（2013年12月） ロシアから欧州へのパイプライン ロシア・ウクライナガス紛争（ロシア・ウクライナガスふんそう）とは、ソビエト連邦の崩壊後、ロシアとウクライナ両国間で継続して生じている一連の天然ガスの供給・料金設定をめぐる争いのことである。両国とも当事者は政府ではなく、ガス供給事業者であるガスプロム社とナフトガス・ウクライナ社であるが、両社とも国営企業であるため、二国間での争いと見ることもできる。2006年、2008-2009年[1]、2014年に「紛争」は発生し
黒海経済協力機構 - Wikipedia
ヨーロッパの国と地域的機関の相互関係 黒海経済協力機構（こっかいけいざいきょうりょくきこう、英語: Organization of the Black Sea Economic Cooperation、略称: BSEC）は、黒海沿岸諸国の経済協力機構。1992年6月25日、11カ国の政府首脳がイスタンブールでサミット宣言に調印し、ボスポラス声明によって黒海における経済協力が誕生した。これは参加国間の調和と相互成長を助ける多国間政治と経済主導権のモデルとして、さらには平和を保障し、安定と繁栄で黒海地域で友好関係と善隣関係を促進することを目的にした。トルコ大統領トゥルグト・オザルが結成に主導的な役割を果たした[1]。 黒海経済協力機構の本部である黒海経済協力機構恒久的国際事務局は1994年3月にイスタンブールに設立された。 1999年5月1日の憲章の発効による加盟で黒海経済協力機構は法的な主体
ドイツ、原子力から脱却 国内最後の原発３基を停止
１５日で稼働を停止するドイツ国内最後の原発３基のうちの一つ、エムスラント原発/Sina Schuldt/picture-alliance/dpa/AP （ＣＮＮ） ドイツは１５日、国内に残る最後の原発３基の稼働を停止する。これは６０年以上にわたって続いた同国の原子力の時代が終わりを告げることを意味する。 原子力は長年ドイツ国内で論争を呼んできた。 原子力への依存を断ち切りたいと考える人々はこれを持続不可能で危険なものとみなし、再生可能エネルギー推進の妨げになると主張する。 他方、原発の閉鎖は近視眼的だと考える人々もいる。彼らにとって原子力は、地球温暖化ガスの大幅な排出削減が求められる現状にあって、 信頼のおける低炭素エネルギーと映る。 エネルギー危機が叫ばれる中、こうした議論が繰り広げられているにもかかわらず、ドイツ政府の姿勢は揺るがなかった。 環境・消費者保護相を務める緑の党のシュテフィ
仏、国民にタートルネック奨励 国を挙げた省エネ対策 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
仏政府は、エネルギー消費量の削減のため、タートルネックを着用することを国民に奨励している。これは全国放送のラジオ局で大きな笑いの種になったものの、フランスがこの冬に直面するエネルギー問題を乗り越える助けになるかもしれない。 マクロン大統領と閣僚はスーツやネクタイの着用をやめ、テレビや記者会見にタートルネックで登場するようになった。フランスはエネルギー消費を今後2年間で10％減らし、2050年までに40％削減させることを計画。この大規模な計画の一環として、国民に省エネを呼びかけている。 フランスでは、美術館・博物館や中央銀行、政府事務局など、全建物の3分の1近くが国有であることから、政府内での取り組みにも焦点が当てられている。スタニスラス・ゲリニ公共変革・公務員相は、こうした国有施設はパリ大都市圏と同量のエネルギーを使用していると指摘。その消費電力量は20テラワットに上る。政府は今冬、2テラ
日本とカザフスタンの関係 - Wikipedia
要人往来[編集] 日・カザフスタン二国間会談（2019年10月） 両国は互いに大使館を置き（在カザフスタン日本国大使館および駐日カザフスタン大使館）、2006年には小泉純一郎首相が、2015年10月には安倍晋三首相がカザフスタンを訪問した。一方、カザフスタン側からは2019年10月に、即位の礼に際して30年近く大統領を務めたヌルスルタン・ナザルバエフ氏が来日し、会談を執り行うなど交流を深めている[8]。 経済・技術交流[編集] 2004年8月に日・カザフスタン技術協力協定署名、2008年12月に日・カザフスタン租税条約署名、2010年3月に日・カザフスタン原子力協定署名、2014年10月には日・カザフスタン投資協定が署名されるなど、21世紀に入って立て続けに経済・技術に関する二国間協定が結ばれており、交流の深化が図られている[6]。特にカザフスタンはウランの有力な産出国であり、一方で日本は
スマートグリッド - Wikipedia
スマートグリッド （英語：smart grid） とは「次世代電力網」と呼ばれる新たな電力供給システムのこと[1]で、従来の電力供給システムとは異なり電力供給側と需要側の両方から制御できる双方向の電力網を構成することで、使用する電力量を最適化できるシステムである。 電力測定機能と通信機能を併せ持った、スマートメーターと呼ばれる高機能な電力計を用いることで、消費側が一日に使用する電力や時間帯と消費電力量の関係などを供給側に送ることができるようになる。これによって、消費電力の少ない時間帯には供給量を減らすなどエネルギーロスを削減できると期待されている。 またスマートグリッドによって電力網が構築されている街はスマートシティ[2]と、限られた範囲でエネルギー供給源から末端消費部分を通信網で管理するスマートグリッドは、特にマイクログリッドと呼ばれる。[3] 目的[編集] スマートグリッドの目的はコス
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核融合でエネルギー純増 米政府が「画期的成果」発表 - 日本経済新聞
enechain｜Building energy markets coloring your life
FUSION for the FUTURE | KYOTOFUSIONEERING
【City-Tech.Tokyo2023】世界を変える核融合エネルギー
電力経済研究 発電プラントの温暖化影響評価 －ライフサイクルから見たCO2コスト分析－／内山洋司
https://www.amazon.co.jp/dp/4847072766
商用核融合炉が2028年稼働へ。初の顧客はMicrosoft
火災の欧州最大級原発、ロシア軍が制圧 すでに鎮火 - 日本経済新聞
