iPad miniの魅力を引き出すアプリ10選 | ジョナサンブログ
初代iPad以来、実に3年半ぶりにiPadを手に入れた。待ちに待ってたRetinaモデルのiPad miniだ。 昨年、iPhone4Sから5に機種変更したが、本当はiPhone5sまで待つつもりだった。 欲しかったのはむしろiPad miniの方で、気軽に持ち歩けるサイズのiPadとして、手帳＋写真ビューワーに使うつもりでいたが、Retinaディスプレイではなかったので購入を見送った。 今回登場したiPad miniは待望のRetinaディスプレイの採用。そしてスペック的にもiPad Airと同等になるなど、iPadを選ぶ基準はもはや「自分の生活スタイルに適したサイズ」のみとなった。 iPad miniにインストールした中から、ボディサイズやRetinaディスプレイが活かせるアプリを10個ほど紹介したい。 iPad miniの魅力を引き出すアプリ10選 Mr.Reader Mr
そら案内 for iOS のアクセス解析結果に見るiOSの世界 - 業務用iOSアプリのfeedtailor社長ブログ
こんな感じ。驚きの新バージョン率の高さ！です。 iOS5がリリースされて2ヶ月半程度の数字になりますが、iOS5.0系が実に7割近くあると。KDDIさんの au iPhone 効果で最初からiOS5な端末をゲットされた人も多くいるであろうこと、ソフトバンクのiPadキャンペーンでiOS5なiPad2をゲットした方もおられるであろう事を勘案しても最新OS比率が滅茶苦茶高く、iOSの世界ではOSの進化にユーザがかなり追随している様子がよく分かりますね。 ちなみに今回の情報より1ヶ月前である10月中旬〜11月中旬の同じく1ヶ月間の数字ではiOS5系は40%強。今回の1ヶ月で68%ですから、いかに浸透が早いか分かります。 また、開発者的視点から見ると、iOS3系はさすがに1%を切っていることや、arm6だのarm7だのを検討する時に一つの境界線となるiO4.3以上だけで全体の9割を占めているという
Sencha Presents Sencha Touch
業界初のHTML5モバイルアプリ用フレームワーク Sencha Touchを使えばタッチスクリーンを装備したApple iOSや Android端末上でネイティブアプリのようなWebアプリが開発可能です。 Web標準技術に準拠 Sencha TouchはHTML5、CSS3、JavaScriptに特化した世界初のアプリケーションフレームワークです。SSencha Touchはこれらの技術が持つ力を最大限に引き出し、かつ柔軟で最適化されたアプリケーション開発を可能にします。Sencha Touchでは、音声や動画を組み込む為のコンポーネントやデータをオフラインでも利用可能にするlocalStorageプロキシーなどでHTML5の機能が利用されています。またSencha TouchのスタイルシートではCSS3を最大限活用してとても堅牢なスタイリングレイヤーを実現しています。 このライブラリはそ
出版社iPadアプリの広告価格設定やウェブと比較した効果が明らかに 【三橋ゆか里】 | TechWave（テックウェーブ）
雑誌や新聞のiPadアプリが色々と出回ってきている中、その広告効果に関する興味深い数値が紹介された記事を見つけたので要点をまとめてご紹介します。ユーザを集め、ページビューを増やして何ぼのウェブ広告と、まだデバイスとしてアーリーアダプターにしか行き渡っていないiPadにおける広告をいくつかの効果指標で比較しています。「標準」なんてものがまだない今、先駆者がこういったデータを公開して共有することの価値は高い。 まずは、注目されているiPadアプリのダウンロード数。ニューヨークタイムズの無料iPadアプリのダウンロード数は5月中旬時点で30万件。4月3日に発売されたiPad本体の5月末時点の販売台数は100万台だったので、実に4人に1人がダウンロードしていたことになります。また、iPad版がスゴイ！と噂される”Wired”は、有料版アプリの発売から1週間で66,000ダウンロード。Chris A
それでも出版社が「生き残る」としたら: たけくまメモ
http://www.apple.com/jp/ipad/ ↑apple「iPad」公式 ついに噂のiPadの全貌が公開されて、ネットもマスコミも上を下への大騒ぎであります。ここに来て、すでに報道されているアマゾンのKindleをはじめ「電子出版」を普及させるための役者（インフラとデバイス）が出揃った感があります。日本ではまだ普及以前の段階ですが、昨今の出版不況を脱出するための突破口は、もはや電子出版しかないというのは、衆目の一致するところではないでしょうか。 さて、かねてから電子出版による「個人出版支援」に力を入れているアマゾンやアップル、ソニー（の米国法人）といった企業は、自社と出版契約を結んだ著者に対して、「印税３５％を支払うぞ、いやうちは５０％支払う、それならうちは７０％だ」という具合に、「印税率競争」をヒートアップさせて著者を引き込もうとしています。日本では印税率は通常８～１０％
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