Apple Developer Program - Apple Developer
開発からユーザーに届くまで Apple Developer Programに加入すれば、iPhone、iPad、Mac、Apple Watch、Apple TVの各App Storeで、世界中のユーザーとつながることができます。メンバーシップには、Appの開発と配信に必要なすべてのツール、リソース、サポートが含まれています。また、ベータ版ソフトウェア、Appサービス、テストツール、Appアナリティクスなども利用可能です。 最新のベータ版の取得 新しいソフトウェアはAppleのユーザーの間で迅速に普及します。そのため、Appleの革新的な最新テクノロジーをいち早くAppに組み込み、iOS、iPadOS、macOS、watchOS、tvOSの新バージョンのリリースに合わせて各OSの最新機能をAppでシームレスに提供することが重要です。これまで以上に革新的なAppを作り出すことで、いつでも次世代
いま使うべき、学ぶべき.NETテクノロジはどれ？（1/4） - ＠IT
連載：.NET中心会議議事録 第1回 いま使うべき、学ぶべき.NETテクノロジはどれ？ デジタルアドバンテージ 一色 政彦 2009/11/18 ＠IT／Insider.NET内に設置されているコーナー「.NET開発者中心」（以前は「VB研」）の主催により、現場で働く.NET開発者のためのセミナー「.NET中心会議」の第1回が、2009年10月24日（土）に開催された。 今回は「いま使うべき、学ぶべき.NETテクノロジはどれ？」というテーマで、現実的に、開発者が現時点ではどのような技術選択をすべきかについて、パネル・ディスカッションが行われ、下記の4つのテーマに対して、およそ3時間かけて徹底的な議論が展開された。 ●討論テーマ 1：Windowsアプリケーション 2：Webアプリケーション 3：データ・アクセス 4：開発言語 なお、当初はより多くのテーマについての討論を予定していたが、ディ
［ITpro EXPO 2009］「クラウドは選択と集中の手段」---国立情報学研究所の佐藤一郎教授
「企業情報システムのうち，他社と共通の処理はクラウド・コンピューティング上に移行する。残った，自社のコアとなる独自処理だけを自社システムで運用するとよい」――。10月28～30日に東京ビッグサイトで開催しているイベント「ITpro EXPO 2009」のクラウド・コンピューティングSpeical基調講演に登壇した国立情報学研究所の佐藤一郎教授は，自社システムとクラウド･コンピューティングを共存させる姿勢が重要になると述べた。 冒頭，「クラウド･コンピューティングはテレビのニュース番組で取り上げられるなど，関心が急速に高まっている」と話した。ただし，言葉の定義はあいまいで，「ベンダーやインフラ提供者が自社に都合のよいように拡大解釈しているので，注意が必要だ。アプリケーションやサービス提供の枠組みであるSaaS（Software as a Service），プログラムの実行環境を提供するPaa
ぷらっとホーム、NTTデータの協力のもとプライベートクラウドソリューションパッケージを提供へ
2009年10月26日 ぷらっとホーム株式会社 ぷらっとホーム、NTTデータの協力のもと プライベートクラウドソリューションパッケージを提供へ 互いのノウハウを結集した仮想化関連アライアンス事業の第一歩として 2009年10月26日、ぷらっとホーム株式会社（証券コード：東証6836、本社：東京都千代田区、代表取締役社長：鈴木友康、以下ぷらっとホーム）は、株式会社NTTデータ（本社：東京都江東区、代表取締役社長：山下徹、以下NTTデータ）とともに、必要なリソースを必要なだけ切り出し可能なプライベートクラウド※1 環境をよりスピーディに導入できる企業向けシステム、「プライベートクラウドソリューションパッケージ」の提供を行うことを発表しました。 本パッケージは、仮想化環境向けサーバーのCloudStation™ シリーズや、サーバークラスタなど多くの大規模システム構築で実績を持つぷらっとホームが
クラウド・コンピューティング --- The Economist：「企業 IT 特集」を読む --- - 村永: Tetsuro Muranaga’s View
A special report on corporate IT "Let it rise", The Economist, October 25th 2008（クラウド・コンピューティング「企業 IT 特集」） ２ヶ月ほど前、社内でクラウド・コンピューティングを紹介する講演をしたところ、思いのほか好評であった。その時の講演の下敷きにしたのが、The Economist 誌の企業 IT に関する特集ページであった。 "Above the Clouds" が技術者の must-read だとするならば、こちらはビジネスマンが must-read の記事だと思う。14ページという短い中に、クラウド・コンピューティングとは何か、その技術とビジネスへの影響を、特に将来の企業 IT のあり方の観点から手際よくまとめている。当世のビジネスマンが、クラウド・コンピューティングについて知っておくべきことを
ダメシステムでいいじゃないか
日経コンピュータ2008年8月1日号で「ダメシステムでも使わせたら勝ち」という特集を書いた。ダメシステムという言葉は，仕様面や品質面に何らかの欠陥があるシステムという意味で使った。こういう言葉をタイトルに据えるのは，がんばってシステム構築されている方々に失礼ではないかとも考え，一度は取り下げようと思ったが，結局採用した。誤解を恐れずに言えば，今作られている情報システムはおしなべてダメシステムと言える，と思ったからだ。 考えてみてほしい。仕様面で完ぺきを目指すのはどんどん難しくなってきている。システムに会計処理しかさせていなかった大昔ならいざ知らず，今は事業の最前線でシステムを使うのが当たり前。受注が確定する前の見積もりや引き合いなども管理する。そんな領域は非定型業務だらけでシステム化しにくく，どうがんばって作っても，ユーザーから「使いにくい」と言われてしまう。 品質面でいえば，バグがないシ
「受託中心と多重下請けが日本IT産業の低収益の要因」---経産省 情振課長 八尋俊英氏
「日本の情報サービス業の収益性はインドよりも低い。受託開発中心の体質と多重下請け構造が要因」---経済産業省 商務情報政策局 情報処理振興課長 八尋俊英氏はIPAX2008の講演でこのような認識を示した。 IPAX2008は独立行政法人 情報処理推進機構が開催するイベント。八尋氏は「2008年度 情報関連施策について」と題して講演した。 日本の国際的な競争力は相対的に低下する傾向にあり，日本IT市場の地位も相対的に低下していると八尋氏は指摘。そのため国内市場でのみで事業を展開するのではなく，世界市場への展開が急務であるとする。「ヒト，モノ，カネの世界的な再編成が進行する渦中にあって，日本は乗り遅れている」（八尋氏）。 日本の情報サービス業市場は世界第2位の規模だが，収益性は欧米IT企業に比べ低いだけでなく，インドIT企業よりも低い。その要因は受託開発中心の体質と多重下請け構造という情報サー
島根大学のすごい講義とオープンソースの果てしない広がり - ニュース - nikkei BPnet
島根大学のすごい講義とオープンソースの果てしない広がり 島根大学で2007年度から「オープンソースと地域振興」をテーマにした講義が行われている。オープンソースをテーマにした講義というだけでも珍しいが、この講義のものすごいところは、第一線で施策や開発、ビジネス、教育を現在進行形で行っている当事者が週替わりで教壇に立つことだ。Rubyの作者まつもとゆきひろ氏、長崎県のCIO 島村秀世氏、Ruby City Matsueプロジェクトの仕掛け人である松江市産業経済部参事 田中哲也氏、オープンソースを利用したビジネスを推進している伊藤忠テクノソリューションズ・執行役員 鈴木誠治氏、Java VM上のRuby実行環境JRubyの開発者であるSun MicrosystemsのTim Bray氏とCharles Nutter氏、上海教育ソフト発展会社社長の張永忠氏と上海遠距離教育グループ 電達情報技術有
世界に“コンピュータ”は5つあれば足りる ― ＠IT
「世界に“コンピュータ”は5つあれば足りる」（The World Needs Only Five Computers）という予言をご存じだろうか。いや、現在形の発言である以上、そう遠くない将来に対するビジョンといってもいい。これは、サン・マイクロシステムズのCTO、グレッグ・パパドポラス（Greg Papadopoulos）氏が昨年11月のブログエントリで述べたもので、ちょっとした話題になった（この予言と似たことを、IBMの初代社長であるトーマス・J・ワトソンが1943年に言ったとされる。ただ、実際あちこちで引用されているが、ワトソン氏が実際に言ったという事実は確認されていないようだ）。 パパドポラス氏がいう“コンピュータ”は、ふつうの意味での“computer”ではなく、大文字の“Computer”、つまり固有名詞となったコンピュータだ。ちょうど、インターネット（the Internet
あどみちゃんの超常識キーワード 2008 − ＠IT情報マネジメント
IT業界には、専門用語、キーワード、バズワードが溢れています。それは単に衆目を集めるためのマーケティングワードである場合もありますが、業界が一致して注目するには、それなりの訳があります。 ここでは2007年、ITエンタープライズ分野で注目された10の“超常識キーワード”（順不同）を取り上げ、2008年以降のトレンドを読み解いてみたいと思います。それぞれのキーワードを「さらに詳しく知りたい！」という方のために、超常識リンクに参考記事を用意しました。併せてお読みください。 超常識キーワード01 日本版SOX法 J-SOX いよいよ2008年4月から日本版SOX法が適用される。これにより、上場企業は決算発表において、従来の財務諸表に加えて「内部統制報告書」と「内部統制監査報告書」も提出しなければならない。つまり、「財務報告に係る内部統制は有効」であることを証明しなければならなくなったのである。
嘉悦大学がOSSを活用し、ソフトウェア購入費用ゼロで情報インフラ基盤を再構築
オープンソース・ソリューション・テクノロジ株式会社(代表取締役 小田切耕司)は 学校法人 嘉悦学園 嘉悦大学の情報インフラ基盤構築を再構築するにあたってリプレースにあたる新規導入部分をOSS(オープンソース・ソフトウェア)のみで構築し、ソフトウェア購入費用をゼロ円に抑えたことを発表します。 本システム構築事例は、一般的な大学の情報インフラをOSSのみで構築できることを実証し、また官公庁や企業における情報インフラをもOSSで構築するためのリファレンスになると確信しております。 今後、オープンソース・ソリューション・テクノロジ株式会社はインテグレータ様と協力してOSSのユーザー導入をさらに促進していく予定です。 学校法人嘉悦学園嘉悦大学の情報インフラ基盤概要 オペレーティング・システム: CentOS (無償のLinux OSです) システム認証基盤:OpenLDAP (VPNのためのRadi
日本の名物コンピュータを訪ねて[1] 3500億円分の取引情報が詰まった巨大なWindowsマシン
皆様、毎度お世話になります。自称ソフトウエア芸人の矢沢久雄でございます。今から2年ほど前（2004年）、私は、日経ソフトウエアの連載で、「日本全国にある名物コンピュータを取材し、その記念としてディスプレイに”Hello World”と表示する（これは、プログラミングの学習で、最初に作る練習プログラムの定番です）」というプロジェクトに挑戦させていただきました。いろいろなコンピュータを見ました。コンピュータを愛する多くの人たちと出会いました。とても貴重な体験でした。これから全12回の予定で、プロジェクトの想い出話をさせていただきます。私を「師匠」と慕う「シゲちゃん」ことY記者との珍道中、どうぞお楽しみください。 旅の始まりはニュースリリース 「師匠、これは凄いですよ～」鼻息を荒くしたシゲちゃんが見せてくれたニュースリリース（2003年11月25日付）には、日本最大のオンライン証券会社であるカブ
真髄を語る 経営者がITを理解できない本当の理由
佐藤正史 氏 JTB情報システム 代表取締役社長 当サイトにおいて、企業情報システムにかかわってきたベテランが引退する、いわゆる「2007年問題」について色々な議論がされております。私は1971年にJTBに入社して以来、ほぼ一貫して情報システムの仕事に従事してきました。私が情報システムに関係してきた期間は、日本における約40年の企業情報システムの歴史と概ね重なっております。 2001年から取締役（情報システム担当）として、CIO（最高情報責任者）の仕事をし、現在はJTBの情報システム関連会社の社長を務めています。おそらく、あと数年で2007年問題の一方の主役として、この舞台を去ることになるでしょう。まもなく企業人生を終えようとする一介のシステム屋ではありますが、ぜひとも多くの方に申し上げたいことがあり、この場を借りて思うところを綴ってみます。 私は今、日本のITを巡る状況に大変な危機感
「捨てる文化」あります？ シマンテックがデータ保管でコンサル － ＠IT
2006/6/23 シマンテックは6月22日、企業がストレージに保存しているデータの保管状況やストレージの利用状況をストレージ管理ツールとヒアリングによって評価し、効率的なデータ保管を提案するコンサルティングサービス「Symantec Stored Content Review サービス」の提供を開始したと発表した。自社で提供、販売する。コンサルティングサービスを強化することで、製品販売やシステム構築中心のパートナー企業を刺激したいとの考えもあるようだ。 新サービスは同社が3月に発表した日本版SOX法対応支援サービス「ITリスク アセスメント サービス」の1メニュー。ストレージ内のデータの洗い出しや保管状況の把握を行い、保護ポリシーの策定やインフラ整備など次のビジネスにつなげることをシマンテックは狙っている。同社のストラテジー＆ソリューション マーケティング部 部長 富樫明氏は、「日本版S
中流には最大のビジネスチャンスがある
「顧客の領分であるWhatの要件責任は顧客」は正論です。でも，そんな正論を振りかざすことで，自分のインプリメントする部分が多少，責任回避できたとしても，何の意味があるでしょうか？ビジネスとしては，いかにももったいない。 お客ができないこと，うっとうしいこと，時間もコストもスキルもかかること，だからこそビジネスになります。そう言った意味では「Whatの要件責任」は物凄いビジネスチャンスなんです。「要件を言えない顧客が悪い」と，お金をくれる客様に唾を吐くことは，天に唾すると同じです。 「ノーリスクな人月構築屋」をビジネスとするならそれでもかまわないのですが，経営と現場とITが合流するこの中流が，潜在的な宝庫であると，市場は気づき始めています。黎明期からのIT化で，ITはビジネスプロセスに神経系のように張り付いていて，分離することは不可能です。ビジネスプロセスを設計した後のIT化ではなく，ビジネ
情報システムを生かせる組織、生かせない組織
「新しい販促策や事業アイデアを上司に提案しても、『目の前の仕事をしっかりやれ』と言われて相手にされない。たまに上司が賛同することがあっても、今度はさらに上の執行役員が『そんな余裕はない』と一蹴する。ばからしいので、新しいアイデアを提案するのはもうやめた」 「営業活動の最終段階で、顧客のA社は『あと10万円値引きしてくれて、おまけを付けてくれれば契約する』と言っている。上司に相談したいが、出張続きでなかなかつかまらない。やっとつかまえると、上司は『私の一存では判断できないから、営業部長に相談する』と言う。そうこうしているうちに、A社から『もうほかに決めたから』という連絡が入った」 ビジネスの現場で活躍している社員が、重要な提案や意思決定をしたくても、一向に進まない。こんな状況に悩んでいる企業は多いのではなかろうか。 こうなるのは、単に「上司が無能だから」ではない。積極的に業務を改善したり、ス
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
テクノロジー : 日経電子版
テクノロジー : 日経電子版
テクノロジー : 日経電子版
Google Enterprise Day 2008 Tokyo