日本製鉄がギガキャストに「勝てる」、熱間プレスで鋼製ボディーを一体成形
日本製鉄は、鋼板のプレス成形によって部品点数を減らした自動車のリアアンダーボディーを開発し、自動車技術展「人とくるまのテクノロジー展2024 YOKOHAMA」（2024年5月22～24日、パシフィコ横浜）に出展した。複数の鋼板をホットスタンプ（熱間プレス）で一体成形して造る。ボディーの軽量化と低コスト化に関して、同社は「ギガキャスト（ギガキャスティング）よりも優位性がある」と見る（図1）。 ギガキャストは大物部品を一体成形するアルミダイカスト。電気自動車（EV）のアンダーボディーや2次電池パックを加工する技術として、日本ではトヨタ自動車やリョービ、アイシン、日産自動車、ホンダなどが実用化に向けた開発を進めている。 新しいリアアンダーボディーは、ボディー後方にあるサイドメンバーやフロアパネル、ホイールハウスを一体化した部品。日本製鉄は「リアアンダーモジュール」と呼ぶ。アッパーとロアをそれぞ
アメリカ人も｢EVシフトと脱炭素は拙速だった｣と気付いた…豊田章男会長の｢4年前の予言｣に注目が集まるワケ 再エネ推進の米カリフォルニア州で起きた異変
「EVシフトだけで脱炭素は実現できない」 電気自動車（EV）の販売に急ブレーキがかかっている。各国は「EVシフト」目標を掲げていたが、一般消費者への普及の壁である「キャズム」を乗り越えることが困難で、新車EV販売の楽観的な目標達成は現実的ではないとの見方が支持を増やしている。代わりに、トヨタ自動車の豊田章男会長による「自動車市場でEVは最大3割のシェアにとどまる」という予想が現実味を帯びてきている。 加えて注目されているのが、豊田氏が2020年12月に日本自動車工業会のオンライン懇談会で発した次の言葉だ。 「乗用車400万台すべてをEV化すると電力が10～15％不足するが、これは原発でプラス10基、火力発電であればプラス20基に相当する」 「その投資コストは、約14～37兆円にも上る」 豊田氏の主張は、要するに「EVシフトだけで脱炭素は実現できない」というものだ。同時に、「再エネの普及には
アメリカ人も「EVシフトと脱炭素は拙速だった」と気付いた…豊田章男会長の「4年前の予言」に注目が集まるワケ（プレジデントオンライン） - Yahoo!ニュース
■「EVシフトだけで脱炭素は実現できない」 電気自動車(EV)の販売に急ブレーキがかかっている。各国は「EVシフト」目標を掲げていたが、一般消費者への普及の壁である「キャズム」を乗り越えることが困難で、新車EV販売の楽観的な目標達成は現実的ではないとの見方が支持を増やしている。代わりに、トヨタ自動車の豊田章男会長による「自動車市場でEVは最大3割のシェアにとどまる」という予想が現実味を帯びてきている。 【写真】2020年12月の段階で豊田章男氏は見抜いていた 加えて注目されているのが、豊田氏が2020年12月に日本自動車工業会のオンライン懇談会で発した次の言葉だ。 「乗用車400万台すべてをEV化すると電力が10～15％不足するが、これは原発でプラス10基、火力発電であればプラス20基に相当する」 「その投資コストは、約14～37兆円にも上る」 豊田氏の主張は、要するに「EVシフトだけで脱
トヨタが日本初の営業利益5兆円超 今期は減益で足場固めの年に - 記事詳細｜Infoseekニュース
HVが売れるほど利益が出る 「商品を軸とした経営と、積み上げてきた事業基盤が実を結んだ」─。トヨタ自動車社長の佐藤恒治氏は2024年3月期の連結営業利益が日本企業で初めて5兆円を超えたことについて、このように振り返る。 トヨタがモビリティカンパニーの実現に向けて品川に本社を移転 6850億円の円安基調による為替効果があったものの、北米や欧州を中心にハイブリッド車（HV）の販売が好調だったことが大きい。この1年間でHVを含めた電動車の販売台数は約100万台増加。そのうち「90万台はHVで、北米で最も多く売れ、日本、中国と続く」（副社長の宮崎洋一氏）状況だ。円安による資材高騰なども跳ね返した格好となっている。 脱炭素に絡む各国政府による補助金支給などで電気自動車（EV）の潮流が色濃く出て、「アーリーアダプター」と呼ばれる初期採用者層を中心にEV販売が伸びたが、不十分な充電インフラによる電欠を危
トヨタの全固体電池具体化が契機、“眠れる獅子”中国が覚醒か
トヨタ自動車が全固体電池搭載の電気自動車（EV）を2027～2028年に実用化すると発表したことなどで、全固体電池についてこれまで“眠れる獅子”だった中国が覚醒したもようだ。メーカーや大学、研究機関、そして官庁や金融機関まで計200社・機関超が全固体電池の開発で結束するとしている。 ここ最近、電気自動車（EV）の利用者が増えるにつれて、その課題も目立ち始め、それがEV市場の拡大の勢いをも鈍らせ始めたようだ。課題とは、航続距離の短さ、充電時間の長さおよび充電ステーションなどのインフラ不足、そして特に厳寒時には実質的な容量が大きく減る、つまりは航続距離が大幅に減るといったことだ。 加えて、既存の液体電解質を用いるリチウムイオン電池（LIB）には、充電速度に固有の限界もある。国内でも最近、充電出力の規格が最大180kWに引き上げられ、実際の充電システムでも120kWの充電ステーションが設置され始
ホンダが“ドル箱”HEVで4WDシステムを方針転換へ、トヨタ・日産と同じ方式に
HEVは、ホンダにとってまさに“ドル箱”である。世界的なHEVの需要好調を追い風に、同社は2023年度、世界でHEVを約80万台販売した。2024年度は100万台の販売を見込む。2024ビジネスアップデートで三部氏は「現在、北米を中心にHEV事業は好調だ。このままいくと（HEVの販売台数は）180万台まで伸びる可能性がある。ピークは2029年から2030年だろう」と予測した。 これまでホンダは、最大3種類あったハイブリッドシステムをe:HEVのみに絞ることで、コストを効率化してきた。 e:HEVに統一したことで「コンセプトや制御の考え方など基本的な構成を同じにできた。エンジンやモーター、電池などの制御が共通だと、基本的に相似形でハードウエアを設計できる。その分、開発効率が良くなる」とホンダの技術者は説明する。実際に中型セダン「アコード」の2023年型は、2018年の従来型に対して、出力密度
ホンダが「トヨタ超え」10兆円のEV投資！三部社長が見せる旧来トップとの“決別”
つくだ・よしお／1970年、創刊86周年(2014年2月時点)の歴史を持つ自動車産業日刊専門紙『日刊自動車新聞社』入社、編集局に配属。自動車販売(新車・中古車)・整備担当を皮切りに、部品・物流分野を広域において担当した後、国土交通省・経済産業省など管轄官庁記者クラブ、経団連記者クラブ(自工会分室)と、自動車産業を総合的に網羅し、専任担当記者としてのキャリアを積む。その後、該当編集局内における各分野のデスク・論説担当編集局次長を経て、出版局長として自動車産業オピニオン誌『Mobi21』を創刊。以降、取締役編集局長・常務・専務・代表取締役社長を歴任。45年間の社歴全域で編集・出版全体を担当、同社の「主筆」も務める。日刊自動車新聞社を退任後、2014年に「佃モビリティ総研」を立ち上げ、同総研代表となる。 モビリティ羅針盤～クルマ業界を俯瞰せよ 佃義夫 「自動車」から「モビリティ」の時代へ――。ク
ホンダ、中国で希望退職1700人応募。日系のリストラが｢衝撃｣とも言えない2つの理由
ホンダは2030年までに中国で投入する新車を全てEVに切り替える計画だが、過渡期の今は苦戦が続いている。 Reuter 中国国有大手の広州汽車集団（広汽集団）とホンダとの合弁会社｢広汽ホンダ｣が、希望退職の募集を始め、従業員の14％にあたる約1700人が既に応募したと報じられた。中国の自動車市場はEV化が加速し、ガソリン車主体の日系メーカーはシェア低下に歯止めがかからない。ただ、ホンダの希望退職は中国ではそれほど話題になっていない。｢昨日の勝者が今日の敗者｣になる変化の激しい中国市場では、つい最近まで絶好調だったメーカーもリストラに動いており、ホンダの人員削減は相対的にはマイルドだからだ。 日系のシェア、3年でほぼ半減 日本の自動車メーカーの2024年3月期連結決算は総じて好調だった。大手7社の売上高はいずれも過去最高で、トヨタ自動車は営業利益が日本企業として初めて5兆円台に乗った。ホンダ
だからトヨタは｢全方位戦略｣を貫いた…｢富裕層のシンボル｣テスラがここにきて大失速しているワケ 重要な中国市場で｢EV一本足打法｣が裏目に
テスラの業績減速の背景には、中国のEV市場の競争激化がある。特に、EV分野の価格競争は熾烈を極めている。2019年、中国国内で約500のEVメーカーが政府に登録された。どう見ても、過剰メーカーがひしめいていた。 その結果、価格競争は激化した。不動産バブル崩壊による景気低迷も深刻化した。EVメーカーは100社程度に淘汰されたとみられる。中国EV市場は、多くの企業が血で血を洗うような激しい価格競争を繰り広げる、いわゆる“レッドオーシャン”の状況に陥っている。 「EV一本足打法」が裏目に出たか それに加えて、米国市場でもテスラの成長の勢いは鈍化している。航続距離の短さ、充電インフラの整備の遅れなど、消費者の好みはハイブリッド（HV）やエンジン車に向かい始めた。テスラの新型モデルの供給体制に不安を強める消費者も多い。 今後、中国EVメーカーの追撃はさらに厳しさを増すことだろう。テスラの打開策が本格
日本車EV、米ハイブリッドブームが資金源に
ニューズ・コーポレーションの子会社であるダウ・ジョーンズ社が発行する日刊経済新聞。1889年以来、世界各地の意思決定者に対し経済情報を提供し続け、アメリカの最も信頼される新聞として知られている。 WSJ PickUp ウォール・ストリート・ジャーナルの記事の中から、ダイヤモンド編集部が注目する記事をピックアップ。平日毎日更新します。 バックナンバー一覧 電気自動車（EV）か、それともハイブリッド車（HV）か。自動車購入者は両者の優劣をあれこれ議論するが、メーカーはどちらの技術にも投資する必要がある。 ハイブリッド車で優位に立つ日本のトヨタ自動車とホンダを例に挙げよう。先週発表された2024年3月期決算は、両社ともに過去最高を大きく塗り替える好調さだった。円安も一役買った。両社の最大市場は米国である一方、経費の多くは日本で発生するため、自国通貨安の恩恵を大きく受けるのだ。
トヨタと出光が全固体電池で協業、量産技術の開発から事業化まで
全固体電池は2027〜2028年にバッテリーを主力動力源とする電気自動車（BEV）で実用化し、その後の量産を目指すとする。 より具体的には、両社から数十人を募ってタスクフォースとし、年間最大数百トン規模の硫化物系固体電解質を生産するパイロットプラントを出光興産の千葉事業所内に設けて、2027〜2028年を目標に量産技術を実証。同時に材料の安定調達のスキームを構築する。この2027〜2028年には台数は限定的ながら全固体電池搭載のBEVを発売するもようだ（図2）。
韓国EV大号泣wwwバッテリー火災連発で賠償金1300億円www【ゆっくり解説】
今回のお題は「ジャガーEV車も炎上」です！！ ↓「ゆっくりガレージライフ」おすすめ動画↓ 【最恐】悪魔の営業車と言われた公道最速のマシン！？トヨタプロボックスを解説【ゆっくり解説】 https://youtu.be/oHcjxnqcL48?si=OccNahvKcguG9cZH 販売台数たった〇〇台…トヨタ１の人気車だったのに、とんでもない理由で購入者が後悔するヤバい車を解説【ゆっくり解説】 https://www.youtube.com/watch?v=5pYf-0xcV7k 【動画内の画像について】 動画内で使用されている画像については主に”CCライセンス”の画像を使用させていただいてます。 CCライセンスの規定の元、下記に各画像のクレジットを表記します。（登場順） （※ソース元を合理的に表示するため、動画内ではなく概要欄にて表示させていただきます。） クレジット表示が
中国BYD製EVで短期間に複数の火災報告、原因不明も過去には「使い方が悪い」と声明 - ライブドアニュース
グローバルでの展開を急速に進める 2022年7月21日に日本の乗用車市場参入を発表したの自動車メーカー『』 現在テスラに次ぐ世界第2位のEVメーカーであるとし、グローバル展開を急速に拡げているは、日本で販売する予定のバッテリーEVとしてコンパクトカーの『DORPHIN（ドルフィン、名は海豚）』、クロスオーバーSUVの『ATTO 3（アット 3、名は元 Plus）』、セダンの『SEAL（シール、名は海豹）』を発表しました。 2021年12月にはトヨタが開催した『今後のBEV戦略に関する説明会』においても協業するパートナー企業のひとつにの社名が挙がり、日本国内でもその存在感を強めています。 製の車両で火災相次ぐ 出典：autohome.com.cn グローバル展開を急速に拡げているですが、海外メディアはそのが製造する電気自動車について、短期間のうちに複数回の火災が発生していることを報じました。
ホンダが2030年までのEV展開含を発表、しかしそこにNSX後継スポーツカーが含まれず「新型NSXの計画はなかったことに」？なおトヨタと異なりEVのみへまっしぐら
実際のところはわからないものの、おそらく今のホンダはスポーツカーに対して情熱を持っていないのだろう さて、ホンダが「電動化に向けた取り組みの方向性と財務戦略について」という新しいビジネスプランを発表しており、ここではいくつかの興味深い事実が語られています。 簡単に言うと「2040年にEV/FCEVの販売比率を100％とする」という目標に変わりはなく、そしてそれを実現するために電動化に対する投資を当初計画の2倍に相当する10兆円とし、ワールドワイドではグローバルEV「Honda 0シリーズ」から7車種投入し、さらには日本専用として超小型モビリティを投入するという内容から成り立っていますが、ここでぼくが思ったのは「NSXが（2030年までの）計画に含まれていない」ということ。
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アイシンの電動駆動装置、10社超採用 トヨタ以外も拡大 - 日本経済新聞
LFP電池とは何かをわかりやすく解説、先行する中国勢に「トヨタ・日産」はどう対抗？
ホンダの「メガキャスト」は電池ケースから、トヨタ・日産と戦略に違い
中国の電池王が語る「トヨタが開発する全固体電池はまだ現実的ではない」 | 電池最大手CATLの創業者が電池を超えた野望を語った
豊田合成、電気自動車の車内より静かに 音の可視化で部品進化中 - 日本経済新聞
車大手3社、ソフトの連携検討 トヨタ・ホンダ・日産で共通化 ｜ 共同通信
