2024/3/24に開催されたObject-Oriented Conferenceでの登壇資料です。 https://ooc.dev/2024/
![オブジェクト指向は必要なのか / Is object-oriented needed?](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/b0da206b8093c5a19ca8d6addd21a04754485013/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Ffiles.speakerdeck.com%2Fpresentations%2F0d21e42891f74ab78b602e40c824252c%2Fslide_0.jpg%3F29436639)
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ヨミウリ・オンラインにコラム「こんなに違う!「図解 日米IT企業比較」が掲載されました。 チャートで見る日米IT企業比較ということで、時価総額、売上高、創業年で4つチャートを作り、それを説明したもの。 なお、読売の本文に掲載しなかった「あまりチャート」もいくつかあるので以下ご紹介! まずは日米IT企業社員数を比較。創業年を横軸、社員数を縦軸にしたもの。 (クリックで拡大します) 対象企業は、 米国:Microsoft、Apple、Oracle、Yahoo、Amazon、eBay、Google、Facebook、Twitter 日本:ソフトバンク、ドコモ、ヤフージャパン、楽天、ガンホー、サイバーエージェント、DeNA、ネクソン、グリー、カカクコム 「Oracleって12万人もいるんだ」と驚きつつ、ここにさらにIBMとトヨタを入れてみると・・・・・(トヨタは「日本最大時価総額企業」としてベンチ
株式会社三井物産戦略研究所が公開しているレポート、『世界の教育産業の全体像』がコンパクトかつ、分かりやすくまとめられていて非常に勉強になりました。世界の教育産業の全体像を掴むには最適のレポートなので、紹介します。 戦略研レポート『世界の教育産業の全体像』 Ⅰ.教育産業をめぐる環境認識 1.世界の教育市場の概況 2.主要国の学校制度 3.高等教育のグローバル化 Ⅱ.教育関連企業の実態 1.学校運営 2.補助学習 3.教材、試験、学校支援 世界の教育市場の大きな動きや、主要国の学校制度、教育関連企業の動向など、役に立つ情報が非常に分かりやすくまとめられています。 メモ:戦略研レポート『世界の教育産業の全体像』から引用 ・多くの国では教育市場の増加率はGDPの増加率を上回っている。 ・教育市場の成長の背景には、人口増加に加えて、高等教育を中心とする就学率の上昇がある ・2000年から2010年の
By nera the photos コンピューターの演算処理をつかさどるCPU(Central Processing Unit)は、これまで日進月歩の進化を遂げてきました。スタンフォード大学のVLSI研究グループは、CPUの進化の歴史をさぐるべく過去40年間に登場したCPUをさまざまな角度から比較・分析しました。分析データから見えてくる「CPUの進化」の実態とはどういうものなのでしょうか。 CPU DB: Recording Microprocessor History - ACM Queue VLSI RESERCH GROUp - Stanford University http://vlsiweb.stanford.edu/ CPU DBは、スタンフォード大学のVLSI研究グループによってまとめられたCPUのデータベースであり、公称スペックやベンチマークなどCPUに関するあらゆる情
はじめに コンサルティングファームはいったいどのようなことをやっているのか? 企業に対して戦略立案からコストカットまで、知恵を絞って提案をするプロフェッショナル集団であるコンサルですが、内情はなかなか見えてきません。 というのもコンサルには守秘義務があり、クライアント名はもちろんのことどういったプロジェクトを手がけているのかに関しても、厳しい箝口令が敷かれているからです。 よってコンサルが仕事内容について語る場合は、「大手電気メーカーの組織改編」とか「通信大手のグローバル戦略立案」といった、ぼかした表現にせざるを得ず、他業界の人にとってなかなかイメージしづらい状況になっております。 仮に、トヨタ自動車が製造・販売しているレクサスをインド市場投入する際の戦略立案をお手伝いしているコンサルティングファームがあったとしたら、そのプロジェクト内容についての生々しいお話は学生にとっても、他業界の方に
当委員会は、東京電力福島第一・第二原子力発電所における事故の原因及び当該事故による被害の原因を究明するための調査・検証を行い、当該事故による被害の拡大防止及び同種事故の再発防止等に関する政策提言を行うことを目的として発足しました。当委員会は、東京電力福島第一・第二原子力発電所における事故の原因及び当該事故による被害の原因を究明するための調査・検証を行い、当該事故による被害の拡大防止及び同種事故の再発防止等に関する政策提言を行うことを目的として発足しました。 当委員会は、委員長の畑村洋太郎(東京大学名誉教授・工学院大学教授)を始めとする10名の学識経験者等により構成されており、従来の原子力行政から独立した立場で、国民の皆様や国際社会に対する公開性を重視しながら、技術的な問題のみならず制度的な問題まで含めた包括的な調査・検証を行います。 当委員会の活動が、国民の皆様や世界の人々が持っている
「携帯電話基地局免許数」について ・この情報は、総務省総合通信基盤局の「無線局情報検索」より得られる情報を基にしています。 ・地域の単位は各地域の総合通信局・総合通信事務所の所轄の単位です。 ・無線局の種別で「基地局(PHS除く)」を検索した値です。 ・中継局は、無線局の種別で「陸上移動中継局」を検索した値です。 ・この情報の利用は商用利用・私的利用問わず自由です。連絡も不要です。ただし、利用に際して何か問題が発生しても当方は責任を負いません。 ・情報を利用する際は、情報の出所をはっきりさせるため、必ず情報元としてURL[http://www6.atwiki.jp/k-p/]を記載してください。 ・2週間に1回、月曜日か火曜日ぐらいに更新します。 ・※↑現在平日多忙のため、週末の更新とさせてください。 ・もし管理者宛に連絡を取りたい場合は、twitter(@keitai_phs)への@リプ
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