テスラが「モデル2」の開発断念か、薄利どころか設計は無理との試算も
同社のイーロン・マスク最高経営責任者（CEO）は報道内容をX（旧ツイッター）上で否定。そのため、現時点で真偽は不明だが、Teslaが開発を中止したとしても全く不思議はない。開発中止が事実だとしたら、その理由は容易に想像がつく。量販型EVは自動車メーカーにとって、もうからない領域のクルマだからである。 Teslaはこれまでプレミアム領域、すなわち高級EVに特化して販売を展開してきた。最も価格が低い「モデル3」でも3万9000米ドル（約590万円）もする。追い風が吹いたのは2020年以降。世界的なカーボンニュートラル（温暖化ガスの排出量実質ゼロ）の動きに合わせた、いわゆる「EVシフト」に乗って業績を急速に高め、一時はトヨタ自動車を超えて15％を上回る営業利益率を実現した。販売台数も2023年に180万台に達している。
世界のEV普及率に関する実情や課題のあれこれをまとめてたら、日本と変わらんやん！って声がちょこちょこあった件について！
Hicklie Kaeru💙💛🇵🇸CF @kaeru_2010 世界の電気自動車（EV）普及率 ノルウェー 88% アイスランド 70% スウェーデン 54% 韓国 9.4％ イタリア 9% スペイン 8.9% ギリシャ 7.9% アメリカ 7.7％ ポーランド 6% オーストラリア 5.1％ 日本 3％ ヨーロッパ全体 21% 世界 14% ev-charge-enechange.jp/articles/139/ 2024-04-04 16:57:39 齋藤克則 @rclWs5wNIT94636 日本の基幹産業である自動車ですが、 東京電気エナジーパートナーのデータでは、 電気自動車EVの2022年普及率は、 日本、1.42% アメリカ、5.8% EU、12.1% 中国、20.5% であり 日本はガソリン車42%、HEV車49%と ハイブリッド車が多く 将来、携帯電話のように
この際だから、『日本で電気自動車が普及しない理由選手権』を勝手に開催してみた!! それぞれの理由について色々と考察 (※おまけ【あの英国の名車がEVに!?】)
松本留五郎 @sijakudaisuki EVはさ、バッテリーとモーターの効率で性能が決まっちゃうから、プロダクトとしてつまらないんだよね。参入障壁が下がっちゃうし。 #プロジェクトX #NHK #EV 2024-05-18 19:38:30 車好きのハマックスです！ @hamaxgoon これ、ほんと日本では全く報道されてないけど、かなり衝撃的なニュースです。あのベンツが、今後 新型エンジンの開発をしないとは…これで電動化の流れが加速するかも。電気自動車ももちろんいいとこあるけど、エンジンとミッションの組合せも捨て難い面白さがあるんだけどな…個人的にかなりショック x.com/lyuqe/status/1… 2019-09-25 23:00:20
テスラの充電部門トップ、イーロン・マスクに逆らい部門ごと消される
テスラの充電部門トップ、イーロン・マスクに逆らい部門ごと消される2024.05.28 21:3080,577 satomi 部門消滅、衝撃の舞台裏。 全米でEV急速充電設備の増設を進めるTesla（テスラ）のスーパーチャージャー部門が、4月30日いきなり消滅。担当社員500人全員がレイオフされ、EV業界に激震が走っています。 アメリカでは全車EV化の未来に向け、2030年までに全米50万カ所に充電網を拡大する計画が急ピッチで進行中です。最初は、政府主導の充電網との充電規格争いが懸念されたのですが、今は一番乗りで敷設を進めるTeslaの働きかけにほかの自動車メーカー各社が応じるかたちで、Teslaの充電規格に他社もそろえることで折り合いがついており、Teslaには、政府のインフラ整備の予算もある程度注ぎこまれています。 これからってときに、なぜ解散？ところが30日未明、Teslaは突然なんの
充電設備のないマンション住まいでも手軽に「EVライフ」ってできるの!? 中古EVを買って半年過ごしたオーナーの“ホンネ”とは | VAGUE(ヴァーグ)
充電設備のないマンション住まいでも手軽に「EVライフ」ってできるの!? 中古EVを買って半年過ごしたオーナーの“ホンネ”とは CAR & BIKE / COLUMN 2024-5-23 writer 鈴木ケンイチ 欧州車を中心に日本でもようやく浸透しつつあるEV（電気自動車）ですが、2010年に世界初の量産EVとして日産初代「リーフ」が誕生したように、元々EVは日本車が先行していたという事実もあります。当時に比べて急速充電器も多く設置されてきた2024年ですが、集合住宅に住む人がEV生活を楽しむことができるのでしょうか。実際にEVオーナーになったレポーターのホンネを聞いてみます。 走行距離4.4万㎞ 12年落ちの初代「リーフ」を買ってみた そもそもはとある編集者のひと言がきっかけでした。 「BEV（電気自動車）のことを語るなら、一度くらいはオーナーにならないとね」と、古くから付き合いのある
アメリカ人も｢EVシフトと脱炭素は拙速だった｣と気付いた…豊田章男会長の｢4年前の予言｣に注目が集まるワケ 再エネ推進の米カリフォルニア州で起きた異変
「EVシフトだけで脱炭素は実現できない」 電気自動車（EV）の販売に急ブレーキがかかっている。各国は「EVシフト」目標を掲げていたが、一般消費者への普及の壁である「キャズム」を乗り越えることが困難で、新車EV販売の楽観的な目標達成は現実的ではないとの見方が支持を増やしている。代わりに、トヨタ自動車の豊田章男会長による「自動車市場でEVは最大3割のシェアにとどまる」という予想が現実味を帯びてきている。 加えて注目されているのが、豊田氏が2020年12月に日本自動車工業会のオンライン懇談会で発した次の言葉だ。 「乗用車400万台すべてをEV化すると電力が10～15％不足するが、これは原発でプラス10基、火力発電であればプラス20基に相当する」 「その投資コストは、約14～37兆円にも上る」 豊田氏の主張は、要するに「EVシフトだけで脱炭素は実現できない」というものだ。同時に、「再エネの普及には
ノルウェーの自動車販売台数におけるEVシェアは91％／売れ行きトップはボルボEX30 - EVsmartブログ
日本の一般メディアでは「EV失速」などと伝えられる中、ノルウェーにおける4月の自動車販売台数における電気自動車のシェアは91％を記録。最も売れた車種はボルボEX30でした。アメリカのメディア『CleanTechnica』から全文翻訳でお届けします。 【元記事】EVs Take 91.0% Share In Norway — Volvo EX30 Grabs Top Spot by Dr. Maximilian Holland on 『Clean Technica』 ※冒頭写真は日本でも販売好調なボルボ『EX30』（関連記事）。 新車販売で90％以上の電気自動車シェアが継続 2024年4月、ノルウェーの自動車市場は「プラグイン充電可能な」EV（PHEVを含む）のシェアが91.0％で、前年同月の91.1％とほとんど変わらない結果となりました。BEVのみのシェアは89.4％で、前年同月の83.3
ホンダが“ドル箱”HEVで4WDシステムを方針転換へ、トヨタ・日産と同じ方式に
HEVは、ホンダにとってまさに“ドル箱”である。世界的なHEVの需要好調を追い風に、同社は2023年度、世界でHEVを約80万台販売した。2024年度は100万台の販売を見込む。2024ビジネスアップデートで三部氏は「現在、北米を中心にHEV事業は好調だ。このままいくと（HEVの販売台数は）180万台まで伸びる可能性がある。ピークは2029年から2030年だろう」と予測した。 これまでホンダは、最大3種類あったハイブリッドシステムをe:HEVのみに絞ることで、コストを効率化してきた。 e:HEVに統一したことで「コンセプトや制御の考え方など基本的な構成を同じにできた。エンジンやモーター、電池などの制御が共通だと、基本的に相似形でハードウエアを設計できる。その分、開発効率が良くなる」とホンダの技術者は説明する。実際に中型セダン「アコード」の2023年型は、2018年の従来型に対して、出力密度
「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバいのか！？
＜EV大国の中国で不穏なニュースが...。そこから見える、日本人が知らない「EV普及のカギ」とは＞ 「走行距離が年2万キロ以上のEV（電気自動車）は自動車保険に入れません」 中国のニュースサイトをチェックしていて目についた見出しだ。 仕事柄、EVについてネットの情報を調べることが多いのだが、そうすると「EVオーナーのヤバすぎる末路」みたいな動画やまとめ記事ががんがんリコメンドされてくるようになってしまう。 その手のEV末路コンテンツの定番ネタの一つが自動車保険だ。EVは修理代が高いから自動車保険がバカ高に、購入者は涙目......といった話。高いのも嫌だが、保険に加入できないとなると死活問題だ。 というわけで、この件についていろいろ調べたり、聞いたりしている。中国の保険会社にとってEVは確かに悩みのタネで、保険料は高く設定せざるを得ない。それでもEV普及に協力するようにとの政府の圧力によっ
BYDはなぜ、新エネルギー車を「ガソリン車並み」の価格にできるのか？（Merkmal） - Yahoo!ニュース
中国EV最大手の比亜迪（BYD）は、2024年2月に「ガソリン車よりも安い電気自動車」というスローガンを掲げ、新エネルギー車の低価格戦略を発表した。 【画像】えっ…！ これがBYDの「販売台数」です（計10枚） 2024年モデルにてバッテリー式電気自動車（BEV）「秦PLUS EV」が10万9800元（約230万円）から、プラグインハイブリッド車（PHEV）「秦 PLUS DM-i栄耀エディション」は7万9800元（約165万円）からである。この低価格戦略に対して、外資系や地場の自動車メーカーも、やむを得ず追随して価格を下げざるをえなくなった。 それにしても、自動車関係者であれば、なぜこれほど価格を下げることができたのだろうか、と疑問に思うであろう。特に新エネ車開発に携わっていた人ならばなおさらである。 今回は「秦 PLUS DM-i栄耀エディション」を取り上げ、なぜBYDだけがこれほど車
中国EV市場での苦戦で利益予想の大幅引き下げとなった日産…消費者意識の変化に取り残されていく日系自動車メーカーの行く末（集英社オンライン） - Yahoo!ニュース
日産自動車が岐路に立たされている。主要マーケットと定めていた中国での販売不振が起きているのだ。かつて中国での新車販売台数においては、トヨタやホンダと肩を並べていたが、今では見る影もなくなっている。今、中国ではとにかくEVの値下げ合戦が取り沙汰されているのだが、事情はそれほど単純ではない。EV購入における消費者意識は、ガソリン車とはまったく異なるからだ。 【図を見る】日産自動車がゴーン体制からの転換が奏功した最新の業績 日産の中国新車販売台数は4年で半減という衝撃日産の2024年3月期の売上高は前期の2割増となる12兆6857億円、営業利益は1.5倍の5687億円だった。営業利益率は4.5％。2020年3月期、2021年3月期と2期連続の営業赤字に陥っていたが、力強く回復している。 日産はコロナ禍を迎える前の2019年4月に、ルノーから経営統合を打診されていた。業績不振が目立っていたからだ。
技術理解なき誤った誘導、クルマの本質は脱炭素と顧客ニーズの両立
米Tesla（テスラ）の株価急落、米Apple（アップル）の電気自動車（EV）撤退、米Ford Motor（フォード）のEV事業赤字、ドイツMercedes-Benz（メルセデスベンツ）グループ（以下、Mercedes-Benz）の完全EV化撤回、販売台数の伸び率でハイブリッド車がEVを逆転……。世界の政府や自動車業界、メディアが喧伝（けんでん）してきた「EVシフト」が明らかに変調を来している。世界は何を間違えたのか。そして、自動車メーカーは生き残りを懸けてどこに向かうべきなのか。Touson自動車戦略研究所代表で自動車・環境技術戦略アナリストの藤村俊夫氏が分析する。その第1回は「EVシフト」失速の訳に迫る。 自動車業界では、2016年くらいから二酸化炭素（CO2）削減の手段として、「EVシフト」が叫ばれるようになった。理由は、中国におけるEV補助金の開始や、ドイツVolkswagen（フ
EV生産に全シフトした「フォルクスワーゲンの街」の教訓から学べること | 「大量失業」を免れた意外な理由とは？
名車「Golf」で栄えた街が一転… 「多くの人々が驚きました」と、フォルクスワーゲンの工場に25年以上も勤務するマイケル・フックスは振り返る。誰もが「いったい何が起こるんだ？」と思っていたと、フックスは語る。 フォルクスワーゲンは、人気モデルの「Golf」の製造を停止し、6種類のEVモデルを製造すべく、工場をリフォームした。工場の出口は高速道路「アウトバーン」に直結している。新工場では1分間に1台の車を製造でき、それを列車で出荷する。 当時、大工場がガソリン自動車からEVに完全移行するのは珍しかったため、ツウィッカウは自動車業界にとって重要な参考事例となった。 ガソリン自動車に比べ、EVのパーツはきわめて少ない。ラジエーターもいらなければ、排気用パイプもいらない。ファンベルトもいらないし、複雑なギアボックスもいらない。その結果、工場の労働者を削減することになり、世界的に失業率が激増するので
条件は完璧にそろっているのに「EVが普及しない」不可解な国・日本 | 米メディアが原因を分析
日本には、電気自動車（EV）が普及するための条件が完璧にそろっているという。だがテスラ社のイーロン・マスクも日本市場には苦戦していると認める通り、普及は遅々として進んでいない。その原因はどこにあるのか。同じく普及が停滞する米韓の状況と合わせ、米経済メディア「ブルームバーグ」が分析した。 日本はEV普及の「ラガード」 日本は電気自動車（EV）の先駆者となるための、あらゆる条件を備えている。世界平均を上回る所得、堅調な自動車産業、高い新車購入率、技術を称揚する文化などだ。 しかしながら、2023年の日本におけるEVの新車販売比率（新車販売台数に占める特定の自動車の割合）はわずか1.8%だった。 2024年3月、ブルームバーグの気候変動ニュースメディア「ブルームバーグ・グリーン」は、完全電気自動車（BEV）の普及拡大が見込まれる31の国を調査した結果を発表した。するとそのなかで、普及率が思いのほ
これからのエンジン開発、どうなる？
猫も杓子もEVシフトというブームも終わり、ようやく地に足がついたEVの着実な進歩が認められる時代になった感がある。なんでもかんでも「破壊的イノベーション」という流行り言葉になぞらえて、やれ急激なEVシフトだの、内燃機関の終わりだのと言っていたことがどうも現実的ではないということが、世の中の標準認識になりつつある。 別にEVシフトはこれで終わるわけではなく、おそらくは2035年に向けて、シェアで最大30％程度まではゆっくり地道に進んでいく。EVを快適に使うには自宅に普通充電器があることが必須。もしくは勤務先かどこか、常用するパーキングに長時間占有できる普通充電器があることが条件になる。 これは今のバッテリーと急速充電器では、80％までしか充電できないからだ。100％まで充電するには普通充電器で時間をかけてゆっくり入れるしかないし、となれば、その充電器は他に誰とも共有しない占有可能な充電器でな
「ＥＶ革命は順調」とＩＥＡ、３５年までに販売数の半分占める予測
ロンドン（ＣＮＮ） 国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は２８日までに、電気自動車（ＥＶ）の市場動向に関して今年の販売台数は２０％以上増え、１７００万台に達する勢いにあるとの報告書を発表した。 中国市場の伸びが牽引（けんいん）するとした。今後１０年間で需要が大きく増え、世界の自動車産業界を変える流れにあるとし、路上輸送に要する石油の消費量を大幅に減らすとも予想した。 車の国際的な販売台数の半分は２０３５年までにＥＶが占めるとも予測。今年の場合は５台に１台以上がＥＶになると見込んでいる。 ＩＥＡは、ＥＶの中にプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）も含めている。 中国に加え、欧州連合（ＥＵ）加盟国内でのＥＶの新車販売も増えている。欧州の自動車製造業界団体によると、今年第１四半期（１〜３月）では前年同期比で約４％増を記録した。 ＩＥＡのビロル事務局長は声明で「世界的なＥＶ革命の機運はしぼんでおらず、成長の新
テスラ、電気自動車の充電器部門を閉鎖 最大「標準規格」に揺らぎ - 日本経済新聞
【ニューヨーク=川上梓】米テスラが急速充電器を担当する部門を事実上閉鎖し、担当幹部と数百人の従業員を解雇したことがわかった。英フィナンシャル・タイムズ（FT）が30日報じた。同社の急速充電器は世界最大級のインフラ網を持ち、独自の充電規格「NACS」は米国の標準規格にも採用されている。事業は今後も続けるが、新規拠点の拡大は遅らせる見通しだ。テスラの規格を採用する他の自動車メーカーのEV戦略や、米
バッテリーメーカー・CATLが1回の充電で航続距離1000kmのLFPバッテリーを発表
EV向けバッテリーを手がける世界最大級のバッテリーメーカー・CATLが、高速充電バッテリー「Shenxing(神行)」の改良版にあたる超高速充電バッテリー「Shenxing Plus」を発表しました。「1秒の充電で1km走行可能」という充電速度で、航続距離は1000kmを超えます。 CATL、1000kmの航続距離と4C超高速充電を可能にするShenxing PLUSを発表 | Contemporary Amperex Technology Co., Limited (CATL)のプレスリリース | 共同通信PRワイヤー https://kyodonewsprwire.jp/release/202404260073 Chinese EV battery maker CATL unveils LFP battery with 1,000 km range | Reuters https://
トヨタはテスラを目指さなくて本当によかった…テスラが「成長なき成長企業」に堕ちてしまった根本原因（プレジデントオンライン） - Yahoo!ニュース
「トヨタはなぜテスラになれないのか」と語られていたが…（※写真はイメージです） - 写真＝iStock.com／baileystock 電気自動車(EV)大手・米テスラの株価が大きく下がっている。ジャーナリストの岩田太郎さんは「テスラの販売台数は前年割れし、利益率でもトヨタを下回り、『成長なき成長企業』となっている。このままだと時価総額でもトヨタに再逆転される可能性がある」という――。 【写真】豊田章男氏の「地に足のついた経営」のほうが正しかった ■「トヨタはなぜテスラになれないのか」と言われていた 米EV業界の雄であるテスラの時価総額は、世界的にヒートアップした電気自動車(EV)ブームに乗り、2020年7月に日本のトヨタ自動車を抜いて、自動車メーカーとしては世界一となった。 2021年11月には、すべての日本メーカーの時価総額をはるかに上回る、1兆2000億ドル超(約185兆円)を達成し
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
ポルシェ、電動ターボハイブリッドの「911カレラGTS」世界初公開
