昔ながらの腹筋運動は無意味。専門家が勧める腹筋に効くエクササイズ
Hilary Brueck ［原文］ （翻訳：遠藤康子／ガリレオ、編集：増田隆幸） Apr. 29, 2024, 08:00 AM ライフスタイル 443,188 マンハッタンの最先端ジムの有名トレーナーからインディアナポリスにあるNational Institute for Fitness and Sport（NIFS）、アメリカ陸軍の体力テストまで、昔ながらの腹筋運動の評判は落ちる一方。 かつてはトレーニングの基本として欠かせなかった腹筋運動だが、科学的な研究で、ウエストを細くすることもなければ、お腹の脂肪を落とす効果もないことが分かった。また腹筋の強化あるいは柔軟性の維持、長距離走のための体力づくりにも最適な方法ではない。 アメリカ陸軍は、体力テストの一つとして数十年間行われてきた｢2分間の腹筋運動｣を2020年末までに徐々に廃止し、代わりに兵士の戦闘即応力の向上により有効なもの、具
グーグル社員に突然届く“退職パッケージ”。労働組合｢違法な解雇は許さない｣
1万人以上の解雇方針の後、日本のグーグル合同会社では、社長名で｢3月に何らかの通知をする｣と全社員を対象に通知があったという。 この通知を受けた社員が、東京管理職ユニオンに相談し、グーグル・ジャパン・ユニオンを結成した。 ユニオンでは説明会の開催などを続けており、3月にはユニオンに加入する社員は50人を超える規模になる予定だという。 この日の記者会見にはユニオンに加入する9人の社員と東京管理職ユニオン代表が参加した。 9人の社員は日本人に加え、外国籍の社員もいた。会見に参加したアメリカ国籍のキャシーさん（29）は次のように話した。 ｢就業ビザで働いているため、仕事を失ったら日本にいられなくなってしまう。日本を第2の故郷と思っているのに、今の生活を失うのは怖い。毎日不安を感じてる｣ 社内の転職によって来日し、10年以上グーグル合同会社で働いているというドイツ国籍の男性は次のように話した。 ｢
｢数字が一気に変わった｣メルカリ米国事業に吹いた想定外の“追い風”……｢月間1億ドル達成｣の裏で起こった市場変化
メルカリUS CEOのジョン・ラーゲリン氏。写真は2018年6月にパロアルトのメルカリUSオフィスにて撮影。なお、コロナの影響で、現在このオフィスにはほぼ誰も出勤していないという。 撮影：伊藤有 今、メルカリの米国事業が急成長を遂げている。 2020年第4四半期（4〜6月）には前年同期比183％の大幅な伸びを記録。メルカリが上場後1年半以内の目標としてきた｢米国メルカリの月間流通総額（GMV）1億ドル（約105億円）｣をついに達成した。 背景には、新型コロナウイルスの流行による、急激な市場環境の変化がある。 メルカリのUS CEOジョン・ラーゲリン氏へのグループインタビューから、いま米国メルカリに起きている変化を探る。
世界最年少フィンランド女性首相｢1日6時間労働・週休3日制｣の実現に向け、具体検討要請へ
2019年12月にフィンランド首相に史上最年少で就任したサンナ・マリーン。 Stephanie Lecocq/Pool via REUTERS 2019年12月に史上最年少の34歳でフィンランド首相に就任したサンナ・マリーンは、8月24日に与党・社会民主党の会合で基調講演に登壇。 党首就任直後に掲げた目標のひとつである｢労働時間の短縮｣を実現するため、｢明確なビジョンと具体的なロードマップ｣を打ち出す必要があると強調した。 現地紙｢ウーシ・スオミ｣の報道によると、マリーン首相の発言の核心部分は以下の通り。 ｢労働時間の短縮という目標は、決して脇に押しやられるべきではありません。そして、労働時間を短縮することと、高い就業率や堅固な財政を維持することとは、まったく矛盾しないのです｣ ｢社会全体として、企業として、従業員として、それぞれが労働生産性を向上させるために努力する必要があります｣ ｢富
｢新型コロナで中止｣はさせない。完全オンラインで学会の形は変わるのか？
中継拠点となった国立情報学研究所の支援センター。大きなディスプレイには、各セッションの様子が映る。何かトラブルがあれば、左側に座っている数人の管理者が運営をサポートする。 撮影：三ツ村崇志 DEIMは、もともと2泊3日の合宿形式で行われる予定だったフォーラム。2020年は、福島県郡山市のホテルに約600人の参加者が集まり、研究発表や議論をする予定だった。 しかし、新型コロナウイルスの流行に伴い、政府からイベントの自粛要請が発表される前の2月17日に、リアルの場でのフォーラム開催を断念。同時に｢オンラインでの開催｣を宣言した。 運営の委員長を務めた東京工業大学の宮崎純教授は、 ｢その段階では『オンラインでやる』ということ以外、何も決まっていませんでした｣ と話す。 オンラインでの学会運営には、国立情報学研究所（NII）が協力。 NIIには、SINETと呼ばれる全国の大学・研究機関を結ぶ高速の
職場でメガネ禁止される女性たち。｢まるでマネキン｣受け付けから看護師まで
職場でメガネをかけることを禁止されている女性たちがいる。どうやらメガネには、医療機器以上の意味があるらしい。 GettyImages/RUNSTUDIO 仕事中のメガネの着用を禁止されていると話すのは、大手百貨店のインフォメーション（受け付け）で働くAさん（女性、20代）だ。主な仕事は顧客対応や、ベビーカー、車椅子の貸し出し。 メイクの方法などを習う身だしなみの研修で、責任者から｢メガネはダメですよ｣と言われたという。 ｢まるで当たり前のような話しぶりでした。『華やかさ』を求められているからメガネはダメなんだと、当時は自分を納得させていました。今は『統一美』を出したいのかなと感じています。運動会の組体操のように｣（Aさん） Aさんの視力は0.01以下だ。勤務は週5日、毎日およそ8時間。通勤時間も合わせると、コンタクトレンズを装着する時間は1日12時間以上にのぼる。乾燥と疲労で目がゴロゴロす
｢日本人はなぜ席を譲らない？｣とツイートしたら｢レディーファーストって意味不明｣と猛反発された
1週間、ほぼ毎日地下鉄や電車を使い、混んだ車両に乗ることもあったが、2人とも席が空けばまずは私に座らせようとしてくれ、座っている自分の前に女性（年齢はさまざま）やお年寄り（男女問わず）、荷物を持った人などが立ったら、もれなく｢Would you like to sit?｣と言って、積極的に席を譲っていた。 そのたびに譲られた側の日本人は最初驚き、まずは遠慮する。それでも同僚たちが構わず立ち上がると、最後は嬉しそうに感謝する。｢外人さんは偉いねえ｣などと言って彼らをほれぼれと見つめ、降り際に深々と頭を下げるおばあちゃんもいたし、ベビーカーを押して肩身狭そうに乗ってきた若い女性も笑顔で喜んでくれていた。 椅子取りゲームのように我先に席に座る人たち 今回の2人に限らず、これまで出張で日本に連れて行った多くの（この10年以上で通算150人以上。主に欧米人だがそれ以外も）男性同僚たちの大多数が同じよ
ある日、突然いなくなる！ アメリカの職場で急増する｢ゴースティング｣
ワシントン・ポストによると、アメリカでは職場に姿を見せず、会社との連絡を絶つことで仕事を辞める｢ゴースティング｣をする労働者が増えているという。 これは労働市場がひっ迫していることの表れだと、同紙は指摘する。アメリカでは仕事を探している人の数よりも、求人数の方が多い。 突然仕事を辞めるのは大抵、従業員と管理職のコミュニケーション不足の証拠だと専門家は言う。 ミレニアル世代がデートでやる"ある行動"が、職場にも広まり始めた —— ｢ゴースティング｣だ。 ワシントン・ポストによると、アメリカではシンプルに職場に姿を見せなくなったり、会社と連絡を断つことで仕事を辞める労働者が増えているという。 ｢多くの取引先が『ゴースト』されたと話している。ある日突然、従業員が職場に来なくなり、連絡が全くつかない状態だ｣と、シカゴ連邦準備銀行は12月、ワシントン・ポストが引用したレポートの中で指摘している。 同
DMMおかんサービス終了で見えた、利用者急増なのにシビアな家事代行サービスの現実
主要な家事代行サービスの業界図（マッチングプラットフォームは、ユーザー同士の直接契約、スタッフ雇用型は、事業者がスタッフと契約を結ぶ）。 DMM.comは、スマホのアプリから頼める家事代行サービス｢DMM Okan(DMM おかん）｣を、2018年9月30日で終了する。その理由はサービスを使いたい利用者が増えすぎて、サービス提供側の供給が追いつかないからだという。共働きの増加に伴い、日本でも需要が拡大する家事代行市場だが、少子高齢化と好景気による人手不足はますます深刻だ。人から人へのサービスである家事代行は、労働集約型の業態のため、人材の確保は業界全体でハードルとなっている。 依頼がいつもいっぱい ｢依頼を何日出しても来てもらえないんです。何とかまた来てくれませんか｣ DMM おかんで、家事代行の仕事をする大学院生の藤崎理香さん（仮名、23）は、2017年の年末、大掃除に行った先の家庭から
レシート1枚10円で買うアプリ、天才高校生プログラマーが小売市場に挑む
現役高校生プログラマーの率いるワンファイナンシャルは6月12日、お財布に溜まっているレシートを瞬時に現金化できるアプリ｢ONE（ワン）｣の提供を始めることを明らかにした。スマートフォンのカメラ機能を使ってレシートを撮影すれば、すぐにアプリ内のウォレットに10円が振り込まれるという。振り込まれた現金は銀行の手数料分以上になれば、国内のほぼ全ての金融機関で好きなタイミングで引き出すことができる。 ワンファイナンシャルCEOで高校3年生の山内奏人さんは｢レシートには究極のいろんなデータが含まれている。いつ、どこで、誰が何をいくら払って、いくらお釣りをもらって買ったのか。一人ひとりの購買行動やパターン分析ができるようになる｣と話す。蓄積データをメーカーなど企業向けに販売していく狙いがある。 山内さんは小学生の時に独学でプログラミングを始め、国際的なプログラミングコンテストやビジネスコンテストで数々
広告代理店のブラック労働は変わったか？電通・博報堂関係者、激論2時間
前田将多さん（42）：電通出身のクリエイティブ・ディレクター、コラムニスト、スナワチ代表、著書に『広告業界という無法地帯へ』など三浦崇宏さん(34) ：博報堂出身のクリエイティブ・ディレクター、株式会社GO代表 仮名、レイナさん（20代) ：電通子会社入社2年目のプロデューサー 仮名、マヤさん（20代）：博報堂入社5年内 ｢10時退社｣を｢アホか｣と思ったけど… ——電通新入社員だった高橋まつりさんの過労死事件は大きな衝撃でした。長時間労働に代表されるブラックな働き方は、もう一切なしという風潮について、それぞれどのように受け止めていますか。 前田将多さん（以下、前田）：僕、はじめね、電通が午後10時に電気を消すって言い出したときに｢アホか｣と思ったんですよ。だけど今、現役で電通にいる後輩なんかの話を聞くと、いったん10時というゴールを目指して終わらせる努力をするから、結果的によかったんじゃ
メガバンク若手の転職希望者急増、現実は嫁・親ブロックで内定辞退も
年末年始の休みに将来を考えて、転職について家族会議を開いた人も少なくないだろう。2017年は空前の人手不足で転職市場が沸いたが、これまで安定、高収入の勤務先と目されて来たメガバンクの20〜30代から転職エージェントへの登録や相談がハイペースで増えているという。 仮想通貨は盛り上がり、銀行業務はAIに置き換わるとの指摘がメディアをにぎわせている。3メガバンクが数年かけて大幅な業務量削減する方針も明かされた。先行きに不安を感じた若年層を中心に、転職を検討するムードが高まっているようだ。 しかし、転職を思いとどまるよう説得する嫁・家族ブロックはじめ、大企業ならではのハードルもある。 登録者急増、転職先も多様化 ｢秋以降のメガバンク出身者の人材登録（転職希望）はいつもよりもハイペースで増加しています｣ エンエージェントや海外人材に特化したエンワールド・ジャパンを展開する、エン・ジャパンの担当者はい
シリコンバレーの究極のステータス・シンボル、テック界の大物たちのスニーカー
テスラ｢モデルY｣の発表イベントでテスラのロゴ入りスニーカーを見せるマスク氏。2019年3月14日。 AP Photo/Jae C. Hong シリコンバレーのエリートにとって、お洒落なスニーカーは、パワー、さりげなさ、創造性、そして特別さを表すために注意深く選ばれたトレードマーク。 スニーカー専門のECサイト｢Flight Club｣の協力を得て、テック企業の業者やCEOが愛用する、高価で、ファッショナブルで、洗練されたスニーカーをまとめた。 シリコンバレーの住人たちは、オート・クチュールにはほとんど興味がない。 誰もがジーンズにTシャツ、パーカーだし、どこへ行くにもスニーカーだ。 しかし、彼らのスニーカーを侮ってはいけない。シリコンバレーの住人にとってスニーカーは、ウォール・ストリートの銀行家で言えば腕時計、美術商で言えばブランドのハンドバッグと同じくらい、ステータスを示す重要なアイテ
閉店が続くアメリカ小売業｢最期の日々｣
2018年3月、米トイザらスは700以上の全店舗の売却もしくは閉店を発表した。 Business Insider/Jessica Tyler 2018年、アメリカでは3800以上の店舗が閉店する。 ドラッグストア大手のウォルグリーン（Walgreens）、トイザらス（Toys R Us）、ギャップ（Gap）はそれぞれ数百店舗を閉鎖する。 “小売業の崩壊”が業界を襲い、クリアランスセールとショッピングモールの閉鎖が広がっている。 “小売業の崩壊”がアメリカに広がっている。2018年、アメリカでは3800以上の店舗が閉店する。 メイシーズ（Macy's）、シアーズ（Sears）、JCペニー（JCPenney）などの百貨店、トイザらス、衣料ブランドのBCBG、アバクロンビー＆フィッチ（Abercrombie & Fitch）、Bebeなどが数十店舗を閉鎖する。 各地のショッピングモールを訪れてみ
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