トヨタとスバル、マツダがチームになって二酸化炭素と戦おうという表明の会なのだけれど、やや温度差を感じました
トヨタとスバル、マツダがチームになって二酸化炭素と戦おうという表明の会なのだけれど、やや温度差を感じました トヨタ、スバル、マツダ3社がマルチパスウェイの発表を行うという。出席者を見ると3社の社長とCTO（車両開発責任者）。ワクワクしながら取材に行く。ベストカーの本郷君やくるまのニュースの金子君なども居て「どんな新しい技術を発表するんだろうね！」。まずは3社の社長さん登場！ 皆さん熱い語りです。3社で様々な知恵を持ち寄って二酸化炭素と戦いましょう、と表明した。この3社と三菱自動車は大切な時に良いTOPを持ったと思う。 しかし！ 3社のCTOの個別説明会になると風向きが大きく変わった。トヨタとそれ以外の会社2つの差は大き過ぎです。このタイミングで知りたいのはハイブリッドから電気自動車への移行技術。トヨタの場合、ハイブリッドと電気自動車の繋ぎは電気自動車プラットフォームのハイブリッド＆PHVと
軽自動車の「ターボ車」なぜオイル交換さぼりがち？ パワーと引き換えに早めの交換が必要！ 普通車よりもオイル管理が重要なワケ
ターボ車はその構造上、オイル管理をしっかりとおこなう必要があるのですが、定期的なオイル交換を忘れている人もいるようです。特に軽自動車オーナーに多いようですが、どのような点に気を付けるべきなのでしょうか。 「軽のターボ車」早めのオイル交換が必要だった！ 優れた環境性能を得られるハイブリッドモデルが増加するなか、意外にも増えているのがターボエンジン搭載車（ターボ車）です。 ターボ車は高性能なイメージがありますが、日本独自の規格である「軽自動車」でも、たいていのモデルにターボ車が用意されています。 なぜ軽自動車にターボエンジンが必要なのでしょうか。 そもそも「ターボ」とは「過給機」と呼ばれる機構の一種です。 エンジン内で生まれた爆発力は一部が推進力になり、残りは排気されますが、ターボはこの排気を応用して「タービン」という風車のようなパーツを回転させます。 そして、連動するように設置されたもうひと
スズキが「個人用高速輸送システム」の企業に出資、車両製造も検討
スズキは2024年5月15日、米国のスタートアップ企業Glydways（グライドウェイズ）に出資したと発表した。 Glydwaysは小型の電動車を専用レーンで隊列走行させる個人用高速輸送システム（Personal Rapid Transit、PRT）を開発する企業だ。インフラ整備や運用コストに加えて車両の台数を抑えながら、必要なときに必要な台数だけを配車できる効率的で利便性の高い交通システムの実現を目指している。スズキとGlydwaysは車両の製造についても協議中で、2024年後半にも最終決定する。 Glydwaysに対しては、ENEOSホールディングスや三井化学も今回出資した。日本企業から新たなパートナーが加わることを生かして、Glydwaysは日本とアジア太平洋地域に対するコミットメントを強化するとしている。今後、数カ月以内に日本にオフィスも構える。 Glydwaysは米国カリフォルニ
重くなるEV、環境にも重荷 タイヤ摩耗の粉じん3割増 チャートは語る - 日本経済新聞
【この記事のポイント】・EVは電池を積むほど性能も重さも増す・タイヤ摩耗で生じる粒子状物質は3割増・粉じんのリスク抑制へ各国で規制議論車が重くなっている。世界で普及する電気自動車（EV）はバッテリーの重さと性能が比例する。ガソリン車に比べるとタイヤが摩耗しやすくなり、粉じんのもとになる粒子状物質が3割増えるとの試算がある。排ガスを抑えたはずのエコカーが環境の重荷となる皮肉な構図が浮かぶ。乗用車
ランクル７０は誰の手に…公用車売却に全国のファン興奮「旅費をかけても確認する価値ある」
【読売新聞】岩手県大船渡市の公用車・トヨタ「ランドクルーザー７０（ランクル７０）」の一般競争入札による売却が、全国の自動車ファンらの注目を集めている。約２３年間で約１８万キロを走行した“大ベテラン”だが、ランクル７０は中古車市場で根
年収500万円の夫が「ヴェルファイアを買う」と言ってききません。わが家は「3人家族」ですし、そんなに大きな車でなくても良いですよね？ 値段も「600万円」超えと聞きました（ファイナンシャルフィールド） - Yahoo!ニュース
年収500万円の夫が「ヴェルファイアを買う」と言ってききません。わが家は「3人家族」ですし、そんなに大きな車でなくても良いですよね？ 値段も「600万円」超えと聞きました 車が好きな人にとって、憧れの車や好きな車を買うということは1つの目標でもあります。人によっては車の趣味も異なり、スポーツカーやミニバンなど好きな車も変わってきます。かといって高額な車であったり大きすぎる車であったりする場合には身分不相応ではないか、と考えてしまうこともあり得るでしょう。 そこで本記事では年収500万円、3人家族でトヨタヴェルファイアを買う、といったケースを想定して考えていきます。 ▼トヨタ「アル・ヴェル」は月々でいくらの支払いが必要？ 返済額を試算してみた！ ヴェルファイアとはどのような車かヴェルファイアはトヨタ自動車が発売する大型ミニバンです。同メーカーではクラウンといった、いわゆる高級車のカテゴリーに
「真夏日の暑い車内」キンキンに冷やしたい！「最速でクルマを冷やす」方法が存在！ “実証実験”で判明した「マル秘技」と注意点とは
これからの季節、クルマを日の当たる場所に長時間駐車すると車内は耐えられないほど高温になることも。そんなとき速やかに車内の温度を下げるには、一体どうすれば良いのでしょうか。 「最速の冷却方法」が実験で明らかに！ 2024年も夏が近づき、ゴールデンウィークには日本各地で30度を超える真夏日も記録されるなど、熱中症に気をつける必要のある季節が到来しました。 とくに天気の良い日は、炎天下に長時間クルマを停めておくと、その車内は耐え難いほど高温になることも。 そんな状況において、少しでも早く快適にクルマ乗れるよう車内の温度を下げるためには、一体どうすれば良いのでしょうか。 ロードサービスをおこなうJAF（日本自動車連盟）はこれまでに、「夏に駐車したクルマの車内温度を最も早く下げる方法」について実験を行っています。 その実験内容とは、車内の温度を下げるための5つの方法「ドア開閉」「冷却スプレー使用」「
首都高でタクシー横転、乗客と運転手が死亡…湾岸線多摩川トンネル
【読売新聞】 １１日午後６時５５分頃、東京都大田区の首都高速湾岸線の多摩川トンネルで、タクシーが横転する事故が起きた。警視庁高速隊によると、男性運転手と乗客の会社役員松尾一郎さん（６１）（横浜市港南区日限山）が搬送先の病院で間もなく
2026年に市場へ出回る「大量の中古EV」、何が起こるか誰にも分からない
中古のガソリン車の場合、経過年数や走行距離に基づき、その価値が広く理解されている。しかし、中古EV（電気自動車）は全く異なる種類の資産として認識されそうだ。大量のEVが中古車市場に流れ込む2026年に、いったい何が起きるのか。 EVを支えるバッテリーの価値をどう測るかが、中古EVの適正な評価につながるようだ（画像はEVに搭載するバッテリー、出所／Iftikhar alam／stock.adobe.com） EVの販売台数が急増しているにもかかわらず、多くの米国人はまだバッテリーを使った車への乗り換えにコミットするのをためらっている。実際、EVがどんなものか試すために、また新車購入の高額投資を回避するために、EVのリースが増えていると多くのアナリストは話す。 こうしたEVのリースの期限が切れるに伴い、大量の中古EVが市場に出回り、多くの不確実性が生じる可能性がある。 EVのリースは消費者にと
これからのエンジン開発、どうなる？
猫も杓子もEVシフトというブームも終わり、ようやく地に足がついたEVの着実な進歩が認められる時代になった感がある。なんでもかんでも「破壊的イノベーション」という流行り言葉になぞらえて、やれ急激なEVシフトだの、内燃機関の終わりだのと言っていたことがどうも現実的ではないということが、世の中の標準認識になりつつある。 別にEVシフトはこれで終わるわけではなく、おそらくは2035年に向けて、シェアで最大30％程度まではゆっくり地道に進んでいく。EVを快適に使うには自宅に普通充電器があることが必須。もしくは勤務先かどこか、常用するパーキングに長時間占有できる普通充電器があることが条件になる。 これは今のバッテリーと急速充電器では、80％までしか充電できないからだ。100％まで充電するには普通充電器で時間をかけてゆっくり入れるしかないし、となれば、その充電器は他に誰とも共有しない占有可能な充電器でな
ビッグモーター、WECARSへの社名ロンダリングで悪事の痕跡を消しにかかる : 市況かぶ全力２階建
ステマ屋のサイバー・バズ、純資産の90％にあたる22億円がアフィリエイト広告主から取立不能・遅延のおそれで美しくバズる
「ダメぇぇ！」軽自動車に「軽油」入れちゃった!? 「油種の間違い」どうしたらいい？ 「レギュラー車にハイオク」は問題ないのか
ハイブリッド車を含むエンジンを搭載した車にはレギュラーガソリンやハイオクガソリン、軽油等、車種によって使用する燃料が指定されています。では、「ガソリン車に軽油」や「レギュラー車にハイオク」など、指定された種類と異なる燃料を入れてしまうとどうなるのでしょうか。解説します。 燃料間違えちゃった…どうなる？ ハイブリッド車を含むエンジンを搭載した車にはレギュラーガソリンやハイオクガソリン、軽油等、車種によって使用する燃料が指定されています。 近年はセルフ式のガソリンスタンドが普及してきており、なかでも「軽自動車だから軽油と思った」といった思い込みによる燃料の入れ間違いトラブルも発生しています。 では「ガソリン車に軽油」や「レギュラー車にハイオク」など、指定された種類と異なる燃料を入れてしまうとどうなるのでしょうか。想定されるトラブル内容や対処方法について解説していきます。 燃料の入れ間違えで気を
アクセルとブレーキ分からない市職員、上司に「免許取った」とウソ…後日取得もつじつま合わず無免許運転発覚
【読売新聞】 津市は２日、無免許で車を運転したなどとして、男性技師（２５）を減給１０分の１（６か月）の懲戒処分とした。 発表によると、技師は２０２１年１０月頃から、運転免許を取得したと上司に虚偽の報告をしていた。２３年６月、公用車を
テスラの「充電器部門」閉鎖、自動車業界に動揺 米GMは「状況を注視」
［デトロイト 30日 ロイター］ - 米電気自動車（EV）大手テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（CEO）が急速充電器「スーパーチャージャー」部門の従業員を突然解雇したことを受け、充電網対応の新EV販売の準備に取り掛かっていた自動車メーカー各社の間で動揺が広がっている。 テスラは独自の北米充電規格（NACS）を持ち、充電網は競合する自動車メーカーにも開放すると表明。バイデン大統領が高く評価したため、普及に向けた補助金受給への道が開かれた。各州に充電網を展開する公的資金を提供する政府のNEVI計画に基づいて「テスラは既に資金を獲得している」（サプライヤー）という。 ゼネラル・モーターズ（GM）やフォード・モーターなどは昨年、顧客にテスラ充電網の利用を可能とする契約を結んだばかり。現時点ではこれを変更しないとしている。 GMは声明で「当社の計画に関して新たに発表することはない。スーパーチャ
“テスラ EV急速充電器担当チームの幹部と従業員を解雇” 報道 | NHK
アメリカの電気自動車メーカー、テスラがEVの急速充電器の担当チームの幹部と従業員を解雇したと、欧米のメディアが伝えました。事業は継続される見通しですが、EV普及の課題となっている充電施設の整備にどのような影響が及ぶのか関心が集まっています。 イギリスの経済紙フィナンシャル・タイムズは4月30日、テスラのイーロン・マスクCEOが、急速充電器の事業を担当するチームの幹部と従業員を解雇したと伝えました。 所属する従業員はおよそ500人に上るとみられ、アメリカのブルームバーグも担当チームがほぼ廃止されたと報じました。 いずれの報道でも急速充電器の事業は継続されるとしています。 マスクCEOは30日、旧ツイッターのXに「テスラは依然として急速充電器のネットワークの拡大を計画している。ただ、設置ペースは遅らせ、今の設置場所の100％の稼働と拡充により重点を置く」と投稿しました。 この会社は世界に5万基
テスラ、スーパーチャージャー部門で大規模削減－自動車各社に打撃
米電気自動車（ＥＶ）メーカー、テスラは自社の急速充電器「スーパーチャージャー」チームのほぼ全員を削減した。このチームは、ほぼ全ての主要自動車メーカーが米国で利用を進めている公共の充電スタンドの広大なネットワークを構築してきた。 イーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）は先週、シニアディレクターのレベッカ・ティヌッチ氏を含む約500人のグループを削減する決定を下したと事情に詳しい関係者１人が明らかにした。４月半ばには世界の従業員の10％余りの人員削減を指示していた。 今回の動きでスーパーチャージャー・ネットワークの拡大ペースは減速することになると、同部門に詳しい関係者１人が非公開情報だとして匿名で語った。この関係者によると、一段と抑えた拡大ペースで既存ネットワークを運営するために、削減対象者の一部を再雇用することが既に議論されている。 マスク氏はＸ（旧ツイッター）への投稿で、ネットワークの拡
テスラ、電気自動車の充電器部門を閉鎖 最大「標準規格」に揺らぎ - 日本経済新聞
【ニューヨーク=川上梓】米テスラが急速充電器を担当する部門を事実上閉鎖し、担当幹部と数百人の従業員を解雇したことがわかった。英フィナンシャル・タイムズ（FT）が30日報じた。同社の急速充電器は世界最大級のインフラ網を持ち、独自の充電規格「NACS」は米国の標準規格にも採用されている。事業は今後も続けるが、新規拠点の拡大は遅らせる見通しだ。テスラの規格を採用する他の自動車メーカーのEV戦略や、米
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トヨタがプラグインハイブリッド車向け新型エンジン、BYD対抗 EV減速で - 日本経済新聞
トヨタ自動車、電気自動車挽回に1.7兆円 テスラ減速で投資余地 - 日本経済新聞
ダイハツ、全工場で生産再開 信頼回復は遠く - 日本経済新聞
