「池上彰のニュースそうだったのか!!」はどこまで正しいの!? | COLUMN | 原子力産業新聞
ABOUT about US Editorial OFFICE from EDITORS Copyright (C) JAPAN ATOMIC INDUSTRIAL FORUM, INC. (JAIF) ここに掲載されている記事や写真などの無断転載はご遠慮ください。 放射線の恐怖を煽り、遺伝子組み換え食品の恐怖を煽り、メディアはどこへいくのか？ 単に市民の声、懸念を伝えるのではなく、科学的事実を読み込み、そうした懸念に応える建設的な提案も含めた情報、メッセージを発信すべきではないか？ 報道の現場を知り尽くした筆者が、強く訴える。 気候変動を防ぐ国際会議COP26（第26回気候変動枠組条約締約国会議）の開催やガソリン代などの高騰で再生可能エネルギー問題を取り上げるテレビ番組が増えている。しかし、分かりやすさを強調するあまり、偏った内容が多い気がする。その最たる例が「池上彰のニュースそうだった
「住宅太陽光の85％が自立運転を活用」、北海道地震の停電時 | 日経 xTECH（クロステック）
太陽光発電協会（JPEA）は10月18日、9月6日に発生した北海道胆振東部地震に伴う大規模停電時における、住宅用太陽光発電システムの自立運転に関する調査結果を発表した。それによると、蓄電システムを併設しない住宅用システムの85％が自立運転機能を利用していたことがわかった。 調査件数は、蓄電機能を併設しない住宅用太陽光発電システムが428件で、うち364件（利用率85.0％）が自立運転を利用したと回答した。このほかにも蓄電池・電気自動車（EV）などの蓄電機能を併設した住宅用システムが1134件、住宅以外の太陽光発電システムが9件あり、これらのほとんどは自立運転機能を利用したと推測される。 自立運転を利用したユーザーからの声としては「冷蔵庫の中の食材を腐らせずに済んだ」「炊飯器でご飯を炊くことができた」「携帯電話を充電できた。また、近所の方も充電することができた」「ポータブルTVで震災情報をい
太陽光発電を自宅に設置するなら会社設立が節税でお得！？同僚の疑問を検証。 - マネー報道 MoneyReport
マイホーム建築 職場の同僚がマイホームを建てる事になりました(*^_^*)/ マンション購入ではなくて一戸建て購入です！ 「思い切ったね～、おめでとう！」 と話していると 「実は太陽光発電を付けるつもりでいるんだけど、売電で収入が増えるから節税のために会社を作ろうかと思って」 とビックリ発言！ 聞くと太陽光発電パネルを取り付ける業者から「所得が増えて税金が増えるから、会社を作ってその会社からの収入という形にした方が税金を減らせて節税になりますよ」と勧められたとの事。 ウムムムム？ この業者の話は本当か(@_@)？ 検証してみましょう。 グリーンエネルギーナビ【住宅用】のお見積りプロモーション 太陽光発電の買い取り価格 まずは太陽光発電について調べてみましょう。 一般家庭向けの太陽光発電は、元々は「自宅の電気を自分の太陽光パネルで補って節約しよう！」という位置づけの商品でした。 ところが東日
経産省が封印したがった「再生可能エネルギーの導入見込み量の推計」
再生可能エネルギーへの転換は非常に現実的であるどころか、「二酸化炭素排出量の大幅削減」「エネルギー自給率１００％」の達成への一番の近道にすら思えます。
太陽光発電には安全神話がある
太陽光発電(PV)のえらいひとの講演を聴いてきたので書く。 太陽光発電には安全神話がある原子力発電に安全神話があるように、太陽光発電にも安全神話がある。安全安心でメンテナンスフリーという神話である。 残念ながら、それは神話なのだ。 太陽光発電はメンテナンスフリーではない普通の一軒家に設置するような光発電システムは、10年も使っていると5軒に1軒ぐらいはパワーコンディショナが修理か交換になってしまう。7軒に1軒ぐらいは、ソーラーパネルも1枚以上交換している。果たして、投資の一環としてはじめた屋根借りるタイプのにわか太陽光発電業者や、元が取れると家主に設備を買わせようとする施工業者は、利益率の計算にその費用をちゃんと入れているのだろうか…？ ソーラーパネルの製造元は、10年保証や25年保証と言った長期保証をつけるから大丈夫だ、と思うかもしれない。ところが、システムが完全にダメになる前に、出力が
立ち上がるメガソーラー事業、買い取り価格42円は高いか安いか：日経ビジネスオンライン
前回までは、ドイツ、アメリカを中心に、激変する世界情勢に焦点を当て、ようやく日本も太陽光発電の本格的な普及が始まりつつある状況を解説した。今回は、国内で期待高まるメガソーラー事業について、その事業性の議論、そして低コスト化のカギを握ると考えられる海外勢の参入動向について概観する。 おりしも、4月25日に調達価格等算定委員会にて、委員長案という形で、太陽光発電は期間20年、価格42円との買い取り条件が提示された。事業者要求の水準がそのまま認められた形である。27日には委員会の最終案が決まり、それを受けた政府案がパブリックコメントにかけられる。その結果を踏まえて、5月下旬に正式に条件が決まる。42円という水準をどう考えるかも含めて、考察していく。 「1キロワット当たり30万円」で採算にのる 前回も記したが、全国でメガソーラー計画が検討されている。ソフトバンクの孫社長は、同社に寄せられている話だ
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再生エネ、太陽光に北風 買い取り価格を3年連続下げ - 日本経済新聞
太陽光・風力で投資信託創設へ 売電収入を配当に - 日本経済新聞