リンク ITトレンド 要件定義とは?何をすべき?流れ・必要なスキルをわかりやすく解説!|ITトレンド 要件定義とは、システム開発などのプロジェクトを始める前の段階で、必要な機能や要求をわかりやすくまとめていく作業のことです。企画の進行とともに要件定義に立ち返ることも多く、目的の脱線を防止する役割も果たします。要件定義の概要やまとめ方、作成までの流れ、要件定義に求められるスキルを解説していきます。 2 users 74
人工知能(AI)、特に生成AIは、ソフトウェア開発者やその他のITプロフェッショナルの役割と仕事を変えると期待されている。しかし、そのすべてが比較的未成熟であり、専門家たちは熱意と警戒心の両方を持って取り組みを進めている。 エンジニアのためのQ&Aサイトを手がけるStack Overflowが開発者約9万人を対象に実施した最新の調査(6月公開)によると、回答者の44%は開発業務でAIツールを利用しており、さらに25%は近い将来AIを利用することに前向きであることが分かった。とはいえ、AIによって得られるものを信頼するかどうかについては、意見が分かれている。AIによるアウトプットを「非常に信頼している」のはわずか3%で、39%は「やや信頼している」と、慎重な姿勢を示した。4人に1人を超える28%は、AIを信頼していない。 つまり、AIは素晴らしいものかもしれないが、注意を要するということだ。
comemo.nikkei.com そもそもの話としてなんですが「システム」という言葉が主語デカなんですよねえ、というところから話をスタートしたい。 本来、システム開発の歴史をたどると、初期の大企業(銀行とか)はまあまあ内製化からスタートしていることが多いと思うんですよね。ただ、ここでいう内製化ってのは全部をその会社に所属している人が作っている、というわけでは当然ながら、ないです。ハードウェアはベンダーに依存しているし、開発自体もSIerの手を借りることは多かったはず。ただ、自分たちで要件を決めて、仕様を検討して、設計して、テストする、という意味においては間違いなく内製化をしていたはず。 そういう基幹系システムがコンパクトに中小企業に展開されるようになると、そんな体力は当然ないので実質パッケージみたいな形で導入されていったというところでしょうか。 こういう企業内システムはいわゆる「電算化」
近年、日本の大企業による「システム開発の内製化」に関する話題を目にすることが多くなりました。それまで、システムを内製化する会社というのは、サイバーエージェントやDeNAといった、いわゆるweb企業が中心でしたが、この話が、伝統的な大企業に及んでいるのが昨今の動きです。 内製化のゴールは「システム開発を自社で行うことによって、ビジネスの競争優位を加速させること」と考えています。競争力のあるビジネスが存在することが前提になりますが、優位性を加速させる筋書きがある時に、内製に投資する意味があるわけです。 しかし、大企業によるシステム開発の内製化は、ほとんど、うまくいかないことが予想されます。多くの場合、エンジニアを雇って、お金をかければ、内製化できるという考えが流布しているように感じており、少々筋が悪い気がするからです。 そもそも、システムの内製化というのは、大企業やベンチャーを問わず、大きなリ
IT Leaders トップ > テクノロジー一覧 > 開発ツール/プラットフォーム > 事例ニュース > LIXIL、現場社員3963人がノーコード開発で1万7007個のアプリケーションを開発 開発ツール/プラットフォーム 開発ツール/プラットフォーム記事一覧へ [事例ニュース] LIXIL、現場社員3963人がノーコード開発で1万7007個のアプリケーションを開発 経営陣全員がGoogle AppSheetでアプリケーション開発を経験 2022年6月24日(金)日川 佳三(IT Leaders編集部) リスト 住まいの水まわり製品と建材製品を開発・提供するLIXILは2022年6月24日、Google Cloud Japanが開催した説明会に登壇し、ローコード開発によるアプリケーション開発の民主化の取り組みを説明した同社は、社員みずからGoogle AppSheetを使ってアプリケーシ
委託したシステム開発が頓挫したとして、野村ホールディングス(HD)と野村証券が日本IBMを相手取って計約36億円の損害賠償を求めた裁判。プロジェクト失敗はベンダー側に非があるとした2019年3月の一審判決から一転、2021年4月の控訴審判決はユーザー企業側に責任があるとした。工数削減提案に十分に応じなかったり、プロジェクト途中で追加要件を多発したりした野村側の姿勢を東京高裁は問題視し、逆転敗訴の判決を下した。 関連記事 野村HDが日本IBMに逆転敗訴の深層、裁判所が問題視した「X氏」の横暴な変更要求 野村HDが日本IBMに逆転敗訴のワケ、「工数削減に応じず変更要求を多発」と指摘 東京高裁が特に問題視したのが、システムの仕様を策定するうえで重要な役割を担っていた野村証券のユーザー部門「X氏」の振る舞いだ。 当時、投資顧問事業部(判決文では「投資顧問部」)の次長だったX氏は、パッケージソフトに
トランスパイラ「Babel」の開発チーム、「何百万人にも使われているのに、なぜ私たちの資金は尽きようとしているのか?」。資金難により寄付を訴え 「Babel」は、JavaScriptコンパイラもしくはトランスパイラの代表的なツールとして知られており、FacebookやSpotify、Slack、MongoDBなどさまざまな企業や開発現場で使われています。 そのBabelの開発チームが資金難になっていることを、開発の中心となっているコアチームがブログ「Babel is used by millions, so why are we running out of money?」(Babelは何百万人にも使われているのに、なぜ私たちの資金は尽きようとしているのか?」で明らかにしています。 Babelとは、ECMAScript 15以降のいわゆるモダンなJavaScriptの構文や機能を活用して書
「悪貨は良貨を駆逐する」 「グレシャムの法則」として有名なこの言葉は、16世紀のイギリス国王財政顧問トーマス・グレシャムが、1560年にエリザベス1世に対し「イギリスの良貨が外国に流出する原因は貨幣改悪のためである」と進言した故事に由来する。 ひとつの社会で、額面は同じだが、素材価値(例えば金の含有量など)の異なる2種類の貨幣が同時に流通する場合は、素材価値の高い貨幣が、その素材自体の価値のためにしまい込まれてしまったり、素材として溶かされてしまったり、海外との取引のために流出したりするために、素材価値の低いほうの貨幣だけが流通するようになるということを説明したものだ。 このグレシャムの法則が、組織にも適用できると説いたのが、ノーベル経済学賞を受賞したハーバート・サイモンという米国の学者だ。彼は、「ルーチンは創造性を駆逐する」と説いている。人はルーチン化された日常業務(悪貨)に追われている
世の中には変わった人が大勢いるが、まさかSIerのプロジェクトマネジャーの中に「炎上マニア」がいるとは思わなかった。 システム開発プロジェクトの途中でトラブルが発生して炎上すると、開発チームは大変な苦労を強いられる。ところが炎上マニアは、一丸となって火消しに向かう客とITベンダーの枠を越えた連帯感や、プロジェクトを完遂した時の達成感がたまらないのだそうだ。そして「炎上プロジェクトを経験しないプロマネは育たない」などと言う。 以前、大手SIerのプロマネからそんな“告白”を聞いて随分驚いた記憶があるが、最近やはり大手SIerのプロマネから同様の話を聞かされた。「極言暴論」を書いている私ですらビックリの暴論である。 だって、そうだろう。確かに困難な仕事をやり遂げれば達成感はあるのは分かるが、下請けITベンダーの技術者など開発チームのメンバーはデスマーチを歩かねばならず、心身を病んで倒れる人も出
どこの会社でも「1行直すだけでしょ? そんなに大変なの?」ということを何度も聞かれる (もしくは言外にそのニュアンスを含められる) ので毎度説明するのだけれど、「いや、そう思うだろうけれど大変なんですよ」以外に答えられていなくて、自分でもあまりうまい答えではないなと感じるのでまじめに考えてみた。 まず大前提として1行を修正するのに本当に言われるがままにその1行を直すのであればそれは作業者で世の中にエンジニアなんて職業はいらないわけで、ぼくらの付加価値は1行を直すときに1行の外にあるものを想起できるから価値があるわけです。 じゃあ、どんなことを考えているかというと、まずたいていそんなすぐに安請け合いできないシステムというのは1行を直すときに影響を受ける行数というのは10行や20行ではないことが多い。そこで影響範囲を考えます。途端にこれが1万行になったりする。すると、1万行へ影響が出るのにこれ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 本連載「企業セキュリティの歩き方」では、セキュリティ業界を取り巻く現状や課題、問題点をひもときながら、サイバーセキュリティを向上させていくための視点やヒントを提示する。 システム開発こそがITの花形 情報システムは、開発期間よりも、それを運用する期間の方がはるかに長い。そのため、本来ならシステムの開発やプラットフォームの構築よりも、システムの運用時の都合を考慮した仕様にしなければならい。その方がトータルでのコストは廉価になり、エンドユーザーにも利用しやすくなるなど、良いことずくめだと言っていいだろう。開発時やその前にあらかじめ作り込んでいることが、運用時の安定したシステムを構築するための大きな要因だ。 しかし現実は、残念ながらそのように
こんにちは、らくからちゃです。 先日、こんな記事を読ませて頂きました。 普段は、製造業のお客様をメインに、原価や会計に関するシステムの導入の支援や活用提案をさせて頂いておりますが、製造現場の仕組みづくりのお手伝いをさせていただくこともあります。その時の経験から、 そして生産情報、すなわち製造業の情報化に関わる分野は、カバーすべき範囲が広いのだ。受注管理システムから始まって、生産計画、BOM(部品表)、製造指示、在庫管理、品質管理、出荷管理、進捗管理、現物管理、POP、設計情報管理、と際限がない。それに比べ、流通情報で覚えるべきなのは販売管理、仕入在庫管理、カードくらいでよかった(当時はまだインターネットは普及していなかったのだ)。 どうして同じ情報システムに関わる科目なのに、製造業と流通業でかくも守備範囲の広さが違うのか? それは、「製造業の方が業務プロセスが多くて複雑だから」である。 に
最近まで、ネット上のIT系ニュースで度々システム障害で我々にネタを提供してくれる某巨大都市銀行の次期システム開発に下請けとして新卒から参画していた。「某巨大都市銀行の次期システム」という時点でどこの銀行かピンとくると思う。次期システムとは大雑把にいうと80年代に構築され今なお稼働しているシステムのうち、外為、内為、預金などの業務にて稼働するサービス(実際のプログラムになる)を疎結合化してそれぞれのサービスを部品として再利用性やメンテナンス性の向上を図る、いわゆるSOA(サービス指向アーキテクチャ)で作り直そうというものだ。この辺も心当たりのある銀行と次期システムとかでググれば出てくると思う。銀行システムをSOAで構築するのは日本では初めて!!すごい!!先進的!!!という触れ込みだったらしいが、立ち上げからいるわけでもなくSOAの利点も結局実感できぬままこの業界から去ってしまったので本当に謎
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