【書評】『ウェブで政治を動かす！』 ―私の考える津田大介像― - 裏うぉっちング!!!
私は津田マガを購読している。ゆえに、本書を購入した。ひとまずこのことを念頭において、本文を読んでほしい。本の内容に詳しく触れる意味での書評は後半に回すとして、まずは文字通り「メディアの現場」の最前線を伝えている津田氏は私にとってどのような位置づけなのかを書き綴ってみたいと思う（と書くとわかりにくいが、とどのつまり、Twitterや津田マガ、その他津田氏が出演するメディアを介して私が何を考えたのかを語りたい）。 私にとって津田氏は高感度アンテナである 最近はようやくネットの情報に課金する動きが出始めたが、やはりまだ抵抗のある人も少なくない。そこで私が津田マガを購読していると言うと、信者認定をする人がたまにいる。しかし、それには前フリというか、文脈がある。「ｔｓｕｄａる」という言葉が流行ったり、津田氏がニコ生に頻繁に登場していた時（０９年前後だと思われる）から、継続的に津田氏の動向を追いかけて
ざまあみやがれい！の「【追記アリ】プロメテウスの罠が暴く津田大介を用いた「がれき広域処理PR」の裏側……環境省と博報堂によるメディアコントロール」というエントリへの反論
ざまあみやがれい！の「【追記アリ】プロメテウスの罠が暴く津田大介を用いた「がれき広域処理PR」の裏側……環境省と博報堂によるメディアコントロール」というエントリへの反論 【追記アリ】プロメテウスの罠が暴く津田大介を用いた「がれき広域処理PR」の裏側……環境省と博報堂によるメディアコントロール 上記エントリ、推測でほとんど書かれてますが、違う部分も多いので事実関係だけ書いておきます。 まず、取材期間は2月から3月にかけてしています。 前編と後編に分けられた理由はメディアコントロールをするとかそういう意図はありません。「単純に予算が期末だったから」というしょうもない理由です。 本来なら、この原稿は前編と後編を分けずに掲載予定でした。しかし、取材が大変だったことと、原稿を書くのにいろいろ調べなければいけないことも多かったこと、レギュラーの仕事などが詰まっていたこともあり、最初の締切だった3月末ま
記者クラブを楯にして新聞を有料化しようと企てる人たち:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点
元木昌彦氏の「週刊誌は死なず」 元週刊現代編集長で、ついでに言えば元オーマイニュース編集長でもある元木昌彦氏の週刊誌は死なず (朝日新書)という新刊を読んだ。この中に、「ネットの影響を受けているのは新聞も同じである」として次のようなくだりがある。すこし長いが引用しよう。 しばらく前に、朝比奈豊毎日新聞社長と若宮啓文朝日新聞元論説主幹と話す機会があった。私は、こうした人たちと会う時、必ず聞いてみることがある。それは「どの新聞社もネットを充実させればさせるほど紙の部数が落ち込んでいることで悩んでいる。ここら辺で、新聞社が”談合”して、情報(ニュース)はタダという風潮を断ち切り、有料化に踏み切ってはどうか」ということである。 談合という言葉は刺激的すぎるが、要は、日本語という狭いマーケットの中で、バラバラに情報を垂れ流し合っていても、広告収入で採算をとるのは不可能に近い。「Yahoo!」など巨大
メディア・パブ: 紙メディアからネットメディアへ，ジャーナリストの大量移住が始まるのか
米新聞業界では今や，リストラや身売りの話が日常茶飯事になってきた。先週末にもAFP通信社が“112 jobs cut at San Diego newspaper”を伝えていたが，この程度の話だともうニュースにならない。 paper cutsマップによると，今年に入って1万3253人の従業員が，勤めていた新聞社のオフィスから追いやられたようだ。 米大手新聞社のMcClatchy（マクラッチー）が今年第2四半期に増益になったのも、大幅人員削減が利益を押し上げただけのこと。同社は昨年6月に全従業員の10%に相当する1400人の削減を発表し、さらに今年3月には15%に相当する1600人のカット（“McClatchy Plans to Cut 15% of Staff”，NYTimes.com）を明らかにしていた。Blommberg.comの記事“McClatchy Extends Wage Ha
時代の変革期に咲いたあだ花散る、オーマイニュース閉鎖 - ガ島通信
ついにオーマイニュースが閉鎖されることになりました。ITmediaやCNETの記事によると閉鎖は「世界的な経済状況の悪化」によるものだそうです（そんなわけはないのですが…）。オーマイニュース失敗の原因については日経IT-PLUSのコラムで昨年夏にすでに分析しています。 オーマイニュースはなぜ失敗したか（上） 「インターネットメディアでありながら、インターネット的ではなかった」ということに尽きると考えている。そして、市民メディアを標榜していながら、その本質が従来型メディアそのものだったことも見逃せない要因だ。 期待裏切った２年・オーマイニュースはなぜ失敗したか（下） 創刊からの２年間を外から振り返ってみると、反省を生かす要素が見つからないぐらい、失敗を重ねてきたことが分かる。インターネット事業にも関わらずネットを知らないスタッフ、ネットユーザーの情報発信力を軽視し、参加者・読者のメリットを考
大手新聞社の友人が嘆く「一次情報の蹂躙」
■Japanで起きている話。 つい先日、大手新聞社の新人記者をしている友人と飲んだ時に聞いたのだけど。 ある時、その新聞社に所属する友人が取り扱った記事があった。 つまり彼が取材し、作成して記事にしたニュースだ。 ネタ的には大ネタではないけど、大衆受けしそうなネタだったという。 でもそこは大手媒体だからおもしろおかしく書くにも限界があり、まぁデスクのチェックが通る程度の記事に仕上げたわけだ。 その新聞社はニュースを自社サイト以外にポータルサイトにも配信しているから、いくつかのポータルサイトの経済欄だけに掲載されたけど、それほど注目は受けずに終わったらしい。 （でも見ている人はきちんといて、はてブも20コほど付いたという） ■Crisis（危機）の到来。 問題は翌日に起きた。 彼はそのニュースを大手ポータルサイトのTOPIX欄で読むことになる。 といってもそのニュースは彼の記事ではなく、We
時代錯誤の舞台装置はもういらない---続々・「マスゴミ」と呼ばれ続けて
なぜマスコミは「マスゴミ」と呼ばれるのか---。筆者の体験談，友人たちの座談会を通じ，この問題について考えてきた（関連記事1，関連記事2 ）。今回はさまざまな事象の深層に迫る総合情報誌「FACTA 」を発行するファクタ出版の発行人兼編集長・阿部重夫氏とITジャーナリスト・佐々木俊尚氏の対談により，三たび，この問題について考える。2人はマスコミの根底には時代錯誤の舞台装置があるとし，記者の個人能力向上による脱却が重要なカギを握ると指摘する。 真のジャーナリズムは調査報道にあり なぜマスコミが「マスゴミ」と呼ばれるのか，その問題点と解決策について，2人の対談を通じて考えていきたいと思います。まず，阿部さんがFACTAに至るまでの経緯と背景について教えて下さい。 阿部氏：日本経済新聞社に入社し，基本的には事件を追いかけることが仕事の社会部の記者として出発しました。当時，一番大きな経験をしたのは世
毎日新聞社内で何が起きているのか（下）:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点 - CNET Japan
毎日上層部と会って話した 7月20日に毎日新聞が低俗記事についての検証紙面を掲載したが、その直前に私は同社の上層部の人と話す機会があった。このとき私は、次のように話した。 ――マスメディアとインターネットの対立は、団塊の世代をはじめとする中高年と、30代のロストジェネレーション世代を中心とした若者層の世代間対立という背景事情を持っている。この対立はブログ論壇がネットの空間の中に現れてきた2004年ごろからくすぶりはじめて、2005年には郵政解散でこの対立が顕在化し、小泉元首相批判を繰り返したマスメディアに対しネット世論は小泉指示に回った。小泉圧勝という結果は「マスメディアよりもネット世論の方が正しかった」という初めての勝利体験をネットの世界にもたらしたが、しかしその後はこうした対立が鮮明になるような状況は生まれてきていなかった。これがある種の焦燥感となって「ブログの世論はリアルに何の影響も
毎日新聞社内で何が起きているのか（上）:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点 - CNET Japan
電凸が引き起こしたすさまじい破壊力 毎日新聞の英語版サイト「毎日デイリーニューズ」が女性蔑視の低俗記事を長年にわたって配信し続けていた問題について、この一か月の間、毎日新聞社内外のさまざまな人と会った。 その結果わかってきたのは、この事件が毎日のみならず新聞業界全体に与えたインパクトた影響は皆さんが想像しているのよりもずっと大きく、その破壊力はすさまじい状況を引き起こしているということだ。これはインターネットとマスメディアの関係性を根底からひっくり返す、メルクマールとなる事件かもしれない。 何が起きているのかをざっと説明しておこう。まず最初は、ウェブサイトへの広告から始まった。ご存じのように毎日のニュースサイトである「毎日ｊｐ」の広告は、７月中旬から一時全面ストップした（現在は復活している）。毎日に広告を配信するアドネットワークを運営しているヤフーが、広告供給を停止したからだ。名前は公開で
「オーマイニュース」が「オーマイライフ」に名称変更
市民記者によるニュースサイト「オーマイニュース」は2008年8月1日、ウェブサイトを9月1日にリニューアルし、サイトの名称も「Oh! MyLife(オーマイライフ)」に変更する、と発表した。リニューアル後も市民記者制度は維持されるが、記事のカテゴリーを「マネー／住まい／健康・医療／トラベル／ファッション」などに改め、生活に密着した情報の発信を目指すという。
佐々木俊尚
以下はわたしの近著『21世紀の自由論〜優しいリアリズムの時代へ』（NHK出版）からの抜粋です。同書は日本の「リベラル」と呼ばれている勢力の問題点と、そこからどう脱却して日本人であるわたしたちが新たな政治哲学を構築していくことが可能かを論じているのですが、「リベラル」ということばの誤用がどこから始まったのかを以下の抜粋では指摘しています。 補足しておくと、日本ではもともとリベラルには二つの意味がありました。まず第一に、「オールドリベラリスト」と呼ばれた人たち。これは戦前、欧米滞在経験があり、欧米リベラリズムの洗礼を受け、親米的・親英的な立ち位置に基づいていた人たちのことを指します。よりわかりやすく言えば、大正デモクラシーの体現者。 第二に、アメリカのリベラル。端的に言えば、民主党のことです。日本の新聞では一九八〇年代まで、「リベラル」とはおもに米民主党のことを指し、日本国内の政治勢力に対して
【レポート】アサヒ・コムが大規模リニューアル、そのねらいと効果はいかに? (1) 朝日新聞社のニュース・サイトという強みと弱み | ネット | マイコミジャーナル
朝日新聞社 デジタルメディア本部 編成セクション サイトディレクター 北元均氏 朝日新聞社が運営するニュース・サイトasahi.com(アサヒ・コム)がこの6月にリニューアルした。これまでにも、2年に1回程度の割合でリニューアルを行ってきた同サイトだが、その多くはデザイン変更や機能改善といった小幅な変更にとどまっていた。しかし、今回は、トップページのレイアウト変更や記事カテゴリーの刷新、生活情報コンテンツの拡充など、これまでにない大規模なリニューアルとなった。 朝日新聞社のデジタルメディア本部 編成セクションでサイトディレクターを務める北元均氏は、今回のリニューアルの大きな目的は読者ターゲットの拡大にあったと指摘し、次のように語る。 「従来、アサヒ・コムの読者は、朝日新聞の購読者を中心に構成されていた。リニューアルでは、そうした層だけでなく、ネットでニュースを読むことに慣れた若年層や、ニュ
誰でも情報発信できるという不幸：シロクマ日報：オルタナティブ・ブログ
昨日（7月8日）の朝日新聞朝刊「メディアタイムズ」のコーナーで、秋葉原無差別殺傷事件において Ustream を使った生中継が行われたことについて考察されていました（残念ながら、現時点でネットには公開されていない様子）。僭越ながら僕のコメントも掲載していただいたので、記事を読んだ感想を記しておきたいと思います。 記事では中継を行った人物の一人に取材し、その経緯と証言をまとめています。この方は既にネット上でブログを書かれているので、意見や経緯をご存知の方も多いと思いますが、少し引用します： 男性はふだん、友人の集まりを中継するのに使う。画面に視聴者数が表示され、多くて50人。事件を中継した日は情報が瞬く間に広がり、視聴者は2500人を超えた。「気分が高まった」という。「マスコミより速く中継することを日本で初めてやってしまったかもしれない」 死者が出ていたと知ったのはしばらく後だ。「自分は不謹
【ナニワ記者米国ジャーナリズムを行く（１０）】地方紙がウェブ版を辞めた理由 (1/2ページ) - MSN産経ニュース
毎年恒例のクリスマスパーティで、ラリー編集長（左）に最優秀従業員賞を手渡すフィリップ氏＝米国オクラホマ州 日本と同様、米国でも若年層の新聞離れが深刻な問題となっている。原因は、インターネットの影響が大きい。南カリフォルニア大学がまとめた昨年の利用状況の調査で、若者を含め米国人の多くがインターネットをテレビやラジオ、新聞よりも重要な情報源と見なしているという。 １７歳以上の利用者の８０％が、インターネットは新聞やテレビ、ラジオより重要と答え、その数字は２年前の６６％から大きく伸びた。 現在のこうした状況をいち早く察知し８年前、オクラホマ州の新聞社で最も早くウェブ版を立ち上げた地方紙が、インターン先のウェザーフォード紙だった。紙面の内容を毎日ウェブ上で更新し、読者に無料提供するという当時としては画期的な試みだった。 オーナーのフィリップ・リード氏（４８）は「インターネットの出現で、新聞ビジネス
秋葉原事件で融解した「野次馬」と「報道」の境界 インターネット-最新ニュース:IT-PLUS
電通、三菱UFJ信託銀行など大手企業が相次ぎ参入を表明する「情報銀行」。ここに挑むベンチャー企業がDataSign（東京・渋谷）だ。同社の太田祐一社長は情報銀行という言葉が生まれる…続き 中部電力が「情報銀行」参入へ 電力データを活用 ［有料会員限定］ 「情報銀行」説明会に２００社 データ流通の枠組み始動
メディア・パブ: 充実する米英新聞社サイトのアーカイブサービス，200年前の記事も検索対象に
米国や英国の新聞社サイトがデジタルアーカイブを充実させている。英Times（Times of London）も200年以上前の記事も対象にしたデジタルアーカイブを構築中だ。正式サービス前の約2ヶ月間，無料で利用できるようにするという（Journalism.co.ukより）。 The Times ，The Sunday Times ，Times Onlineの記事が含まれる。なんと，1785年の記事から 対象となる。ということは，歴史書や教科書でしか知らなかった次のような産業革命時代の出来事も，ニュース記事として読めるようになるはず。 1785年：カートライトが力織機を発明 1811年：ラッダイト（機械打ち壊し）運動 1814年：ジョージ・スチーブンソン が蒸気機関車を実用化 1834年：チャーチスト運動 1848年：マルクスとエンゲルスの共産党宣言 などの出来事を，当時のジャーナリストがど
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孫正義社長の「光の道」論、5時間にわたり炸裂、Ustreamなどで生中継 「国費ゼロで実現可能か」佐々木俊尚氏と討論
期待裏切った２年・オーマイニュースはなぜ失敗したか（下） インターネット-最新ニュース:IT-PLUS
オーマイニュースはなぜ失敗したか（上） インターネット-最新ニュース:IT-PLUS
2008-06-20 - 備忘録ことのはインフォーマル：司法修習生のブログ