大阪公立大学大学院農学研究科の樋口愛華大学院生（当時博士前期課程2年）、望月知史准教授らの研究グループは、マイコウイルスへの感染がモデルピシウム菌Globisporangium ultimumに及ぼす影響を解析。マイコウイルスに感染した植物病原菌は、特定の農薬に弱くなることを明らかにした。 近年、農作物へ被害を及ぼす植物病原菌を含む真菌や卵菌などに感染するマイコウイルスが注目されている。これまで、卵菌の一つであるピシウム菌に感染するマイコウイルスが発見されていたが、マイコウイルスに感染した際のピシウム菌の状態や遺伝子発現に与える影響は明らかになっていなかった。 同研究グループは、マイコウイルスへの感染がモデルピシウム菌Globisporangium ultimumに及ぼす影響を解析。その結果、マイコウイルスの一種であるトティウイルス（PuRV2）感染株と非感染株には遺伝子の発現量に差があり

掛谷秀昭 薬学研究科教授、金子賢介 同特定研究員 （研究当時）、三枝毬花 同修士課程学生（研究当時）らの研究グループは、植物病害そうか病原因菌Streptomyces scabieiに対して強い抗菌作用を示す微生物代謝産物ツメセナミドC （Tum C）を見出し、そうか病に対する農薬シーズとしての有望性を明らかにしました。 そうか病は、主として放線菌の一種Streptomyces scabieiによって発症する植物病害です。ジャガイモ、大根、ニンジン、カブなど主要な根菜類の根塊で発症し、病斑によって作物の商品価値を著しく低下させる深刻な植物病害ですが、選択性や安全性に優れた抗菌剤など有効な防除策が少ないといった問題を抱えています。 本研究では、同研究グループによって単離・構造決定、および全合成が達成された天然物Tum Cが、そうか病原因菌S. scabieiに対して顕著な抗菌活性を示すことを

京都大学などの研究チームが、果樹防除の作業負担軽減へ、無人で稼働するスピードスプレヤー（ＳＳ）を開発した。衛星利用測位システム（ＧＰＳ）の活用で、事前に設定したルートに沿って走り、旋回しながら農... 記事の続きを読むには、こちらから会員登録（有料）が必要です＞＞ 会員登録（有料） はこちら ログイン 日本農業新聞公式ウェブサイトの全ての機能をご利用になるには、会員登録が必要です。 メールアドレス、パスワードを入力後、「ログイン」ボタンを押してください。

同農薬は、農業・食品産業技術総合研究機構が開発した技術（特許第6007360号（※1）を基にOATアグリオが開発した殺菌剤（抵抗性誘導剤）。また、本研究の一部は、戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）「次世代農林水産業創造技術」（研究管理法人：生研支援センター）によって実施された。 同剤は、難防除の病害である青枯病を防除対象にした抵抗性誘導剤。アミノ酸を有効成分としており、環境負荷低減に繋がる新たなグリーンプロダクツ（※2）となる。規制当局承認後の2026年頃の上市を見込んでおり、トマト産地を中心に全国での販売を予定している。 ※1　特許第6007360号「青枯病抵抗性誘導剤及び青枯病防除方法」 ※2　グリーンプロダクツ農薬登録を有する天然・食品添加物由来または有機JAS適合農薬使用回数に制限がなく、安心安全な環境にも優しい防除資材

さまざまな野菜の害虫、アザミウマ類などの天敵「タイリクヒメハナカメムシ」のうち、害虫を粘り強く探して食べる個体を選んで代々育て、防除効果を高める系統を作ることに成功した。農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）の研究グループが発表した。幅広い作物や栽培環境に生かせるといい、化学農薬だけに依存しないための技術として期待される。 害虫防除は化学農薬によるのが主流だが、開発にコストや時間がかかる上、抵抗性の発達した害虫も現れて「いたちごっこ」が続く。農薬のみに依存せず、害虫の天敵を利用する方法の研究が進むが、天敵は農場に放つタイミングが極めて難しく、害虫がまだ少ないうちに放つと餓死したり、作物から離れたりしてしまう。逆に害虫が増えてから放つと定着はしても、防除が追いつかず手遅れになることがある。 こうした中、農研機構の研究グループは昆虫などの「餌の探索行動の切り替え」という性質に着目した。天敵

茶栽培の営農管理や海外向け茶原料の農薬適否判定など持続可能な茶農業の実現に向けて茶農業DXを推進 企業理念「農業と食の豊かな未来を」を掲げるウォーターセルと資本業務提携 株式会社伊藤園（代表取締役社長：本庄大介 本社：東京都渋谷区）は、ウォーターセル株式会社（代表取締役社長：渡辺拓也 本社：新潟県新潟市、以下 ウォーターセル）のクラウド型栽培管理システムを茶農業における営農支援ツールとして茶産地育成事業の一部で導入し、ウォーターセルと共同開発した「農薬適否判定システム」を2024年1月より運用開始するとともに、同社と同年2月20日（火）に資本業務提携を行いました。 【ポイント】 ▼ 就農者の高齢化や後継者不足などの理由から茶農業は縮小傾向 ▼ 茶園経営のDX化により、持続可能な緑茶原料の生産体制の構築に寄与する 近年、日本農業は就農者の高齢化や後継者不足などの理由から縮小傾向にあります。茶

「安全で効き目の高い農薬をつくりたい」。創薬支援サービスを手掛けるアグロデザイン・スタジオ（千葉県柏市）の西ケ谷有輝社長は意気込む。事前に想定した害虫や雑草だけに効く農薬を開発する手法を確立し、食生活や地球環境を守っていく。2004年に静岡大学を卒業、奈良先端科学技術大学院大学と東京大学大学院でバイオサイエンスを専攻した。その後、政府系の農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）で農薬開発に携

ポイント ・カルボン酸は、有機化合物の中で最も代表的な酸性の化合物です。様々な構造を有するものが知られており、多くの天然物（例えば、クエン酸／柑橘系果実）や食品（例えば、酢酸／酢、酒石酸／ワインの渋味、乳酸／ヨーグルトや乳酸菌飲料の味、コハク酸／日本酒の旨味成分など）などにも含まれています。本研究では、カルボン酸のカルボキシ基を変換する新技術を開発し、カルボン酸を用いる分子合成に新たな選択肢を提示しました。 ・従来のカルボン酸変換技術としては、電気化学による反応が知られていますが、強い酸化条件を伴うため、変換に用いることができる原料化合物に制限がありました。これに対して新技術では、光触媒を用いた温和な条件で反応を行うことが可能となり、様々な構造を有する化合物を合成できます。 ・今回、最適となる光触媒を探索するとともに、選択された光触媒の性質と得られる生成物との相関を明らかにしました。これに

茨城県農業総合センターは、飼料用米の追肥とカメムシ類防除にドローンを使った場合の効果を実証した。動力噴霧器と比べ、１０アール当たりの作業時間は防除で９割、追肥は６割削減。１０アール当たり収量は、追肥や防除をしない場合に比べ約３割多かった。同センターは「防除や追肥は収量増に有効だが、作業負担が壁」として、ドローンの活用が鍵とみる。 体へ負担少なく ２０２２年に農家の水田８３アールで実証した結果をまとめた。多収性品種「あさひの夢」を栽培し、元肥として窒素成分量で１０アール当たり８・１キロ、ドローンによる追肥で同３キロを施用。防除にもドローンを使い、穂ぞろい期にエチプロール水和剤を同０・８リットルまいた。 作業時間は、ドローンのバッテリー交換や農薬・肥料の補充の時間なども含め、防除は１０アール当たり２分２０秒。動噴を使う場合より約２６分短かった。追肥は同５分５４秒で、約８分短かった。１０アール当

摂南大学（学長：荻田喜代一）農学部農業生産学科の飯田祐一郎講師と農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）、アリスタライフサイエンスらのグループは、本来は殺虫剤の有効成分として利用される昆虫寄生菌「ボーベリア・バシアーナ」が野菜の重要病害うどんこ病に対しても殺菌効果をもたらすことを発見し、そのメカニズムを解明しました。同菌を含む微生物農薬1剤で害虫と病気の両方を同時に抑えること（デュアルコントロール）が可能となり、農薬散布の労力やコストの削減が期待できます。 【本件のポイント】 ●ボーベリア・バシアーナによる植物の局部的抵抗性を誘導するメカニズムを解明 ●ボーベリア・バシアーナを有効成分とする微生物農薬「ボタニガードES」1剤で害虫と病気の同時防除が可能に ●ボタニガードESは化学農薬が効かない害虫や病原菌にも効果があり、自然環境への配慮から次世代に継承できる持続可能な防除法として注目され

TOP ニュースリリース一覧 世界トップレベルの微生物開発技術を有する神戸大学に「出光バイオものづくり共同研究部門」を設立 ～バイオものづくりバリューチェーン構築に向け、スマートセルの開発を加速～ 出光興産株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：木藤 俊一、以下「当社」）は、バイオものづくりバリューチェーンの構築に向け、国立大学法人神戸大学先端バイオ工学研究センター（センター長：蓮沼 誠久ともひさ教授）に「出光バイオものづくり共同研究部門」を設立しました。10月1日に設立した当共同研究部門では、バイオ燃料、バイオ化学品、バイオ農薬などを製造するスマートセル※の開発に取り組みます。

ノビテクを作る実験装置の見本＝大阪府門真市化学肥料でも農薬でもない、農作物の収穫量を増やす新たな農業用製剤「バイオスティミュラント」が注目を集めている。自然由来の材料を使うなどして環境負荷が低く減農薬が期待できるため欧州を中心に広がっており、世界市場は２０２７年に６２億ドル（約９３００億円）規模に拡大する見通しだ。日本でも大手企業が開発・製品化を進めており、持続可能な農業を実現する手段の一つとして期待されている。 バイオスティミュラントは日本語に直訳すると「生物刺激剤」。刺激を与えて農作物が持つ本来の力を引き出し生育を促進したり、病気に強くしたりする働きがあるバイオ製剤を指す。収穫量を増やしつつ、土壌汚染の発生要因となる化学肥料や農薬の使用を減らすことができるとされる。 パナソニックホールディングスは、空気中の二酸化炭素（ＣＯ２）を原料とする農作物の成長剤「ノビテク」を開発した。植物と同じ

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ニュース農林水産NTT Comなど6者、ドローン×AIで牧草地の雑草をピンポイント除草する実証実験を開始 2023年9月20日、NTTコミュニケーションズ（以下、NTT Com）は、清和農場および共同実証機関であるホクレン農業協同組合連合会（以下、ホクレン）、ビコンジャパン、ホクサン、釧路丹頂農業協同組合（以下、JAくしろ丹頂）と、牧草の生産において大きな課題となっている雑草をドローン空撮画像・AI画像認識技術で検知するとともに、セクションコントロールスプレーヤーや農薬散布ドローン、小型農薬散布ロボットといった最新機器を活用し、ピンポイントで除草する新技術の実証実験を開始することを発表した。 同実証実験は、農業・食品産業技術総合研究機構が公募した「戦略的スマート農業技術の実証・実装」に選定され実施するものである。 牧草の生育を阻害し、搾乳量の低下につながる雑草の問題 　牛の飼料となる牧草の

中越パルプ工業と丸紅は１９日、植物由来の次世代素材「セルロースナノファイバー（ＣＮＦ）」を用いた農業資材「ｎａｎｏｆｏｒｅｓｔ☆（☆はRを〇囲み）－Ｓ【アグリ】」を普及させる取り組みが、農林水産省の「みどりの食料システム戦略に基づく基盤確立事業実施計画」に認定されたと発表した。化学農薬の使用低減につながるという。 両社は農業分野でのＣＮＦの用途開発を進めている。アグリはさまざまな野菜や果実の栽培に使用でき、植物に散布することで微細繊維が葉面を覆い、病原菌の侵入を防ぐため化学農薬の使用を減らせるという。 計画の実施期間は２０２８年３月まで。実証実験によりエビデンス（根拠）の充実を図るとともに、現場での使用方法を分かりやすくまとめたマニュアル作成、展示会出展を通じた販路開拓に取り組む。 両社は「農業現場への普及拡大を見据えた実証実験を進めるとともに、化学農薬から物理的防除資材への転換を推進し、

三井化学株式会社と日本アイ・ビー・エム株式会社は、生成AI（ジェネレーティブAI）のひとつである Microsoft Azure OpenAIのGPT（Generative Pre-trained Transformer）と、IBMのAIであるIBM Watsonを融合することで、三井化学の製品の新規用途探索における高精度化と高速化を実現した。具体的には、三井化学固有の辞書作成数が約10倍に増加、明確に「用途」と記載のあるデータにおいては新規用途の抽出作業効率が3倍に向上、新規用途の発見数が約2倍へ増加、という3つの成果を実現した。 新規用途探索とは、ニュース・SNS・特許などの多様なビッグデータを効率的にAI分析して、三井化学の製品の機能特性に関連するキーワードから、新しい用途を発見するという取り組み。本取り組みは、三井化学における、事業領域のデジタル・トランスフォーメーション（DX）を