人類はこの先食っていけるのか。調べてみた。
地球は人類を養えるのか？ この前、国連かなにかの機関の奇抜な髪の色をした専門家が、「ロシアによるウクライナ侵攻と、世界的な干ばつにより、来年の世界の食糧事情が危険だ」というようなことを述べていた。 奇抜な髪の色はともかくとして、おれは、「ロシアによるウクライナ侵攻と、世界的な干ばつが重なったら、世界の食糧事情は危なくなりそうだなー」と思った。一つじゃない、二つだ。二つも大きな要素があったら、危ない。そう思った。 そう思ったおれは、「ひょっとして、地球の人口は地球が人類を養える上限を超えているのでは？」と思った。思って調べた。 まず調べて出てきたのはWikipediaの「適正人口」という項目であった。どこぞのだれかがいろいろな基準で算出した地球の適正人口は15億から20億人だという。 え、そんなに少ないの？ というか、いろいろの基準がなかなかハードル高くない？ とりあえず、食えることが満たさ
届かない社会の絶望、安倍元首相銃撃は「３０年越しの時限爆弾」 作家・吉村萬壱さんが最新作でえぐった〝誰も責任を取らない社会〟 ｜ 47NEWS
日本を揺るがせた安倍晋三元首相銃撃事件。凄惨な殺人事件というだけでなく、世界平和統一家庭連合（旧統一教会）を巡る被害や、教団と政治家の関係が明るみに出る契機となり、社会に多くの問いを投げかける。人間の欲望や社会の矛盾を鋭く洞察してきた作家の吉村萬壱さんは「この事件の深いところには、政治に対する『届かなさ』がある気がしてしょうがない」と、問題を長年放置してきた政治や社会の責任を指摘する。最新の小説「ＣＦ」（徳間書店）で責任とは何かを問い、新興宗教にも関心を寄せる吉村さんに、事件への思いを聞いた。（共同通信＝井上詞子、森原龍介） ▽届かない言葉、消えない情念 吉村さんは現実社会と少しずれた奇妙な世界で生きる人々の姿を描き、人間の生の根源をえぐり出す。「ＣＦ」は現在の日本を思わせる社会を舞台に、あらゆる責任を「無化」する仕組みを開発した企業を巡る群像劇で、無責任な社会に憤る若者がテロを企てる様子
反社カルトが国政に食い込む構造 - やしお
政治構造への従来の認識と、最近の統一教会関連の報道を合わせると、だいたいこんな感じだろうかと現時点で思うところのメモ。 ゲームのルール 国政は数のゲーム。多数決による。 多数決は「採決の前に議論が尽くされ（修正が施され）、十分な情報が採決者にインプットされていること」が前提・理念で、本来はただの「数のゲーム」ではないが、多数派が理念を無視することで無化される。 無化する理屈として「多数決で選ばれた＝全員が賛成」というすり替えが多い（与党だから国民の意思そのもの、というような） 多数決で勝つための数（議員数）を増やせる人物／集団（政治家／派閥）が力を持つ。 議員の数を増やすには、選挙で票を集める必要がある。 選挙の票には組織票と浮動票が（仮に分類すると）ある。 世間の感心が低く投票率が低い時、組織票の相対的な割合が高まる。 組織票の「当落の正確なカウントができる」「組織票の倍が彼我の差になる
【岡村隆史】藤田孝典氏は、過去の「貧困ビジネス」について…
釈明なり謝罪なりするべきではないか。 それなしで、聖人君子のように振る舞い、他人を糾弾するばかりではね。 --- 【選択】「下流老人」ブームの火付け役に 「貧困ビジネス」の過去 https://www.sentaku.co.jp/articles/view/15207 http://archive.is/UlJSu "10万部を超えるベストセラーとなった『下流老人』（朝日新書）。 著者の藤田孝典氏はメディアから引っ張りだこになっている。 しかし、福祉業界内では藤田氏の評判は悪い。原因は藤田氏の“前科”にある。 NPO『ほっとプラス』の代表理事を務める藤田氏が、前身となるNPO『ほっとポット』を埼玉県で設立したのは2006年。 同法人は「貧困ビジネスそのもの」（福祉業界関係者）だった。 家賃7万～8万円の格安な一軒家を借りて、生活保護受給者を5～6人居住させ、 家賃補助上限の5万円を徴収して
東京への一極集中が再び始まった
4月26日に、2022年3月の住民基本台帳人口移動報告が発表された。東京都の転入超過数は3万3171人で、前年同月比119％、新型コロナウイルス禍が本格化する直前の2020年3月と比べても82.5％の水準まで回復している。 コロナ禍になってからのこの1～2年、東京の人口が減少したというニュースに接する機会が多かった。最近でも、東京の暮らしにくさを強調し、東京から地方に脱出する流れが加速するだろう、という記事を見かける。 しかし、2022年1月から東京都の人口は転入超過、すなわちプラスに転じている。この回復傾向は今後も継続していく可能性が高い。東京一極集中が再び強まっていると筆者はみている。背景にあるのは、新型コロナに対する人々の意識の変化だ。 人々の意識は変わり始めている 筆者が所属する大東建託賃貸未来研究所が2022年3月に行った「6回目となる新型コロナウイルスによる意識変化調査」では、
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