Published 2023/12/05 12:16 (JST) Updated 2023/12/05 12:34 (JST) 米半導体大手エヌビディアのジェンスン・フアン最高経営責任者(CEO)は5日、日本国内に研究開発拠点を設ける考えを明らかにした。経済産業省で西村康稔経産相と面会して述べた。
マンモス復活プロジェクトを担う企業「コロッサル」が15億円の資金を調達した/Jean-Marc Zaorski/Gamma-Rapho/Getty Images (CNN) 絶滅した生物の復活といえば、これまでSFの世界の出来事だった。映画「ジュラシック・パーク」の恐竜を復活させるという物語はその典型だった。 しかし遺伝学の進歩によって、失われた動物の復活は現実の出来事になりつつある。絶滅危惧種のクローン作製や、とうに絶滅した動物の骨や死骸から採取したDNAの配列決定を成功させた研究もある。 ハーバード大学医学校のジョージ・チャーチ教授率いる遺伝学研究チームは13日、4000年前に絶滅したマンモスの復活を目指すプロジェクトが1500万ドル(約16億5000万円)の投資を確保したと発表した。氷河期時代の巨大なマンモスをよみがえらせ、自然環境で生息させる未来を描いている。 マンモスを復活させれ
選択と集中の弊害について文科省の人の話を聴く機会があったんだけど、「どんな基礎研究に将来的な技術のブレイクスルーが眠っているか分からないので、その芽を潰さないためにある程度は運営交付金で研究費を賄う余裕は必須」という研究者の至極もっともな主張に対する返答として、(続く)
いま、160を超す新型コロナワクチン候補の開発が進み、一部は臨床試験の最終段階に入った。先頭集団を走るファイザーのCEO、アルバート・ブーラに今年5月、米Forbesが行った取材記事を紹介する。 「考え方自体を変えよう(Think in different terms.)」と、ファイザーのCEOアルバート・ブーラ(58)は会議室に集まった社員一同に告げた。3月初旬のことだ。 「金の心配はないと考えてくれ。ワクチン開発を順にではなく同時並行させることを考えよう。承認取得前に生産体制を確立することを考えよう。もし実用化に失敗しても、それは私が思い悩めばいい。投じた数十億ドルは損失計上するだけだ」 ギリシャ生まれの獣医師であるブーラは、25年かけてファイザーの社内階層を上りつめ、2019年1月にCEOに就いた。しかしそのキャリアの何ひとつとして、このパンデミックへの備えにはならなかったと彼は言う
「次世代への贈り物となる人工知能の創造」をビジョンに掲げ、教育やエネルギー、環境、貧困、セキュリティ問題など人類の課題に貢献できる日本発の高度な人工知能の実現を目指していた。 山川宏所長は、これまでの研究や人材育成などを通して「脳型汎用人工知能の開発にむけた礎を築けてきたと考えております」とコメント。今後も「Beneficialな脳型汎用人工知能の実現に資するように努力を続けていきたい」としている。 同社は、スマートフォンゲーム「テクテクテクテク」やマストドンのインスタンス「friends.nico」の終了を3月に相次いで発表。今後も動画サービス「niconico」の有料会員向けの特典を充実させるなど、収益改善に向けた対策を講じていく。 閉所の経緯についてドワンゴに問い合わせたが、回答は得られていない。 関連記事 「ドワンゴ人工知能研究所」発足 日本発の高度なAI実現目指す 人工知能に関わ
かつて日本を代表するPCメーカー、そしてシステムインテグレーターの大手6社に数えられるNEC。それを退職した今、機密に触れない程度に、特に研究所の裏事情を説明していこう。おそらく製品部門は違う苦しみを抱えているだろうが、高額なボーナスもらってるんだから耐えてくれ。 IT音痴の研究所トップ私が入社したのは、研究発表でのいわゆる一本釣りだった。釣りあげた部門も、当時の研究に比較的近かったため、給料をもらいつつ研究ができる、という不純な動機があったのは確かだ。大手特有の研修体制も魅力に感じた。 雲行きが怪しくなったのは1年目の夏である。当時研究所のトップであるE氏による、研究発表の総評の場で「まだそんな研究していたのか」という発言だった。NECのシステムインテグレーションといえば、重要な事業の柱であり、事業部からの引き合いも非常に強かった。折しも、AWSが日本国内での事業が躍進し、オンプレミスと
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