全国の感染症の感染状況のデータです。 約20種類の感染症について全国の感染者数推移や都道府県ごとの感染者数をお伝えしています。
《正直……、本当は悔しくて悔しくて……。何でコロナ? 何で? 何で? って。今だに、一人になっては涙してしまう……》 ボーカルダンスグループ・MAXのMINA(46)が、母の日の5月12日、自身のInstagramを更新。母の写真とカーネーションの画像をアップし、《私ごとですが、先日母が天国へと旅立ちました》と、3カ月近く前に母が新型コロナウイルス感染症で他界したことを明かした。 彼女の投稿によれば、今年2月に父から、〈お母さんがコロナで、救急車で運ばれて入院することになった〉と連絡を受け、その数時間後には、《今日一日持たないかもしれない》と告げられたという。 MINAの願いも届かず、罹患から約20日後に母は帰らぬ人に。 《今まで大病一つしてこなかった母。まさかの状況に心は全くついていけなかったです》と、今でも悔しさがぬぐえないでいるという。 2類感染症相当だった新型コロナが、季節性インフ
新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けが5類に移行し、8日で1年。日常生活は平時に戻りつつあるが、依然として流行の波を繰り返している。厚生労働省が4月に発表した最新の人口動態統計(概数)によると、昨年5~11月に計1万6043人が新型コロナで死亡。専門家は「命を落とす人がいることを改めて理解して」と訴える。政府は法改正や新組織発足を進め、次の感染症危機に備える。 今年4月以降は、治療薬や入院費の負担が増え、医療機関への受診控えも危惧される。 マスク着用といった感染対策は今後も状況に応じて求められる。国立病院機構三重病院の谷口清州院長(小児感染症学)は「国民が適切な感染対策を取るためにも、政府は重症化率や入院後の死亡率といった感染の実態が分かる情報をこまめに知らせるべきだ」と指摘する。 高齢者や基礎疾患のある人は重症化リスクが高い。同じ5類の季節性インフルエンザは、2019年の年間死者数が
本Webサイトでは、エムスリー株式会社が保有する医療リアルワールドデータであるJAMDAS(日本臨床実態調査)をベースとした国内患者数に関する推計値と、厚生労働省または国立感染症研究所(NIID)による公表値を掲載しています。 JAMDASデータは、統計処理された集計データとして個人と紐づかない形で医療機関から提供されており、一切の個人情報を含みません。 新型コロナウイルス感染症新規陽性者全数報告に関する厚生労働省からの公表が2023年5月8日をもって終了したため、本Webサイトにおける新型コロナウイルス感染症新規陽性者の公表値の更新も、2023年5月8日分をもって終了しています。 JAMDASは国内約4,100医療機関(2022年12月時点)由来の臨床データに基づくデータベースで、検査結果等も含んだ前々日までの臨床データをリアルタイムに反映しています。 JAMDAS推計値は、医療機関の受
イタリア、ASL3ジェノバ心臓リハビリテーション科でリハビリを受ける新型コロナ後遺症患者。同科では2020年から、新型コロナウイルス感染症で入院した患者のためのリハビリテーションプログラムを実施している。(PHOTOGRAPH BY MARCO DI LAURO/GETTY IMAGES) 新型コロナウイルス後遺症(罹患後症状)の患者の多くは、主な症状として運動機能の低下を訴える。心身に負荷をかけすぎた後は激しいだるさ(倦怠感)に襲われて、その繰り返しにより病状が悪化するおそれがある。「運動後(労作後)倦怠感」(PEM)として知られるこの症状は、「筋痛性脳脊髄炎/慢性疲労症候群」(ME/CFS)の特徴的な症状でもある。 このほど、新型コロナ後遺症患者にみられる倦怠感に一つの説明を与える論文が2024年1月4日付けで学術誌「ネイチャー・コミュニケーションズ」に発表された。新型コロナ後遺症の患
ワクチンはさまざまな感染症の発症や重症化を防ぐために用いられており、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック時も迅速にワクチンが開発され、多くの人々の命を救いました。ワクチンを接種する方法が効果に及ぼす影響を調べた新たな研究で、「ワクチンを接種回ごとに異なる腕に投与すると効き目が増す」という可能性が示されました。 JCI - Contralateral second dose improves antibody responses to a two-dose mRNA vaccination regimen https://www.jci.org/articles/view/176411 Switching arms improves effectiveness of two-dose vaccinations, OHSU study suggests | OHSU Ne
新型コロナウイルスの「JN.1」はオミクロン株の一種で、2022年に国内でも広がっていた「BA.2」系統のウイルスがさらに変異したものです。 世界各地でこの変異ウイルスが検出される割合が急増していることから、WHO=世界保健機関は、12月18日に「VOI=注目すべき変異ウイルス」に指定しました。 日本国内でも11月頃から増加し、国立感染症研究所によりますと、「JN.1」が検出される割合は12月3日までの1週間で11.6%でしたが、今週の時点では31%に急増していると推定されています。 新たな変異ウイルスの特徴について、WHOは免疫を逃避する能力が高まっている可能性があるとしている一方、入院や重症化のリスクが高くなっているという報告はないとしています。 海外の感染状況に詳しい東京医科大学の濱田篤郎特任教授は「JN.1の割合が増えている国では感染者数が急に増えているところもある。国内でも感染者
新型コロナに感染した子供は、1型糖尿病を発症するリスクが大幅に高いことが、13ヵ国の18歳以下の100万人超の患者の電子医療記録を解析した研究で示された。 18歳以下の新型コロナ患者は、1型糖尿病の新規診断が72%増加した。「今後数ヵ月から数年で、1型糖尿病が大幅に増加する可能性があります」と、研究者は指摘している。 新型コロナウイルスは体の自己免疫応答を増加させることが示唆されており、これが1型糖尿病の増加に影響している可能性があるとしている。 新型コロナに感染した子供で1型糖尿病の診断が72%増加 新型コロナに感染した子供は、1型糖尿病を発症するリスクが大幅に高いことが、米国など13ヵ国の18歳以下の109万1,494人の患者の電子医療記録(EHR)を解析した研究で示された。 新型コロナに感染した小児と若年者は、新型コロナの診断から6ヵ月以内に、1型糖尿病を発症する傾向が高く、調査では
秋篠宮ご夫妻の次女の佳子さまが新型コロナウイルスに感染されていることが確認されました。佳子さまは公務のため23日から鳥取市を訪問していて、今月28日まで宿泊先のホテルで療養されるということです。 佳子さまは、全国高校生手話パフォーマンス甲子園に出席するため、23日から2日間の日程で鳥取市を訪問されていました。 訪問初日の23日は、陶芸が盛んな地区で地元の小学生と懇談したり、先月の台風7号による記録的な大雨で被害を受けた陶芸家の制作の様子を視察したりしましたが、宮内庁によりますと、23日夜の就寝前にのどの違和感があり、24日に発熱の症状が見られたため抗原検査を受けたところ、新型コロナウイルスに感染されていることがわかったということです。 このため、佳子さまは、24日に予定していた全国高校生手話パフォーマンス甲子園への出席を取りやめられました。 佳子さまの手話によるおことばは、用意されていた文
「BA.2.86系統」という変異株が検出される国が増えてきており、日本国内でも2023年9月7日に初症例が報告されました。 この新しい変異株「BA.2.86系統」はどういった特徴があり、どのようなことが懸念されるのでしょうか? すでに世界14カ国で100例以上が報告されているBA.2.86系統が検出されている国(GISAIDより) 「BA.2.86系統」は、「BA.2」という2022年に流行したオミクロン株から派生したものです。 現在、世界中で主流になっているのはXBB系統と呼ばれる組替え体から派生したものですので、それとは異なる変異株ということになります(いずれも同じオミクロン株系統ではあります)。 2023年9月9日までに14カ国(イスラエル、デンマーク、アメリカ、イギリス、南アフリカ、ポルトガル、スウェーデン、カナダ、フランス、スペイン、オーストラリア、韓国、日本、タイ)で100例以
コロナに対策する警戒心も薄れてきたのか、そんなコロナが身近でもまた流行っているので、身近な人への警告の意味を込めて私がコロナにかかった経験をここに記録しておきます。
米学生ローン、政府は数十億ドル償却へ-コロナ禍で借り手30万人死亡 Alexandre Tanzi、Claire Ballentine 新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)中に死亡した学生ローン借り手の債務数十億ドルは、米政府が償却しなければならない。返済免除措置が無効になるこの秋、対応能力が心配されているシステムに新たな複雑さが加わることになる。 学生ローン政策を研究するユタ大学のエコノミスト、アダム・ルーニー氏によると、2020年3月に返済免除措置が導入された後、推定で約30万人の借り手が死亡した。 ブルームバーグの政府データ分析によれば、この数が半分になったとしても(人口統計学者によれば、これはかなり控えめな数字だが)、政府が抱える損失は50億ドル(約7100億円)を超える可能性が高い。 死亡は学生ローン返済義務が無効になるまれなケースだ。債務は借り手の死亡とともに帳消し
厚生労働省は9日、新型コロナウイルスの感染拡大時に、都道府県などが住民への注意喚起や医療提供体制の強化を検討する際の「目安」を示した。確保病床の使用率や定点医療機関あたりの患者報告数などを参考にできるとした。ただ暫定的なもので、今後も変更の可能性があるとしている。 【画像】「ゆっくり、じわじわ」コロナ拡大 警戒強める医療現場 移行3カ月 コロナは5類移行後、新規感染者数の把握は全数報告から定点医療機関からの報告に移行し、感染状況の実態がわかりにくくなっている。季節性インフルエンザの流行で使われる「注意報」「警報」といった、広く注意を呼びかけるための指標の導入を求める意見が出ていた。 厚労省は9日付の事務連絡で都道府県などに周知した。 事務連絡は、直近の沖縄県の感染拡大の状況などをふまえ、注意喚起などを検討する目安として▽「外来逼迫(ひっぱく)あり」と回答した医療機関の割合が25%を超える▽
16週間連続で患者が増加 新型コロナウイルス感染症の流行が続いています。 厚労省が公開した資料によれば、2023年7月23日の時点で、16週間連続で患者数が増加しています。 夏休みで人の移動が増える8月を目前にして、感染の拡大が心配されています。 九州地方を中心に流行中 現在、新型コロナの患者数は、定点として定められた病院で計測されています。 1つの定点病院あたりの感染者数(患者)は「13.91人」で、先週から2人以上増えました。 都道府県単位で見ると、47都道府県のほとんどで患者数が増加しています。 前の週に比べて、患者数が減ったのは香川県と沖縄県の2つだけです。 とくに沖縄県の患者数は3週連続で減少しており、流行のピークを過ぎました。 それに代わって、佐賀県や宮崎県など九州地方の患者数が増えています。 1定点当たりの患者数が20人を超えている県佐賀県 27.44人宮崎県 24.47人長
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