AIの発達により、かつてはスーパーコンピューターを長時間稼働させて行ってきた天気予報が、短時間かつ高精度で行えるようになりつつあります。そんな中、Microsoftが天気予報と同時に大気汚染を瞬時に予測できるAIモデル「Aurora」を発表しました。 Introducing Aurora: The first large-scale foundation model of the atmosphere - Microsoft Research https://www.microsoft.com/en-us/research/blog/introducing-aurora-the-first-large-scale-foundation-model-of-the-atmosphere/ Superfast Microsoft AI is first to predict air pollut

長崎市の水中自然観察家、中村拓朗さん（39）が西彼南部漁協福田支所と協力し、同市福田本町の沿岸で消失した大型の海藻アカモクの人工栽培に独自の方法で成功した。食害などにより藻場が消失することで沿岸漁業に深刻な影響をもたらす「磯焼け」の改善の一手となることが期待される。 アカモクは全長3～10メートルになる国内最大級の海藻。日本全域に分布し、春から初夏にかけて巨大な藻場を形成。魚のえさや生息・産卵場所にもなる。近年は気候変動などの影響で食害が深刻化し、福田本町の沿岸では2021年に完全消失した。 中村さんは水中ガイドなどの傍ら、同漁協と磯焼けの一因とされるウニの駆除などを実施。22年から同漁協福田支所と協力し、長崎大水産学部の桑野和可教授の助言を受けながら海中でのアカモク栽培に挑戦。費用は自身のユーチューブチャンネルの収益から捻出した。 当初は藻食魚の食害で失敗が続いたが、昨年5～12月にアカ

要点 酸素分子を使わず嫌気的にアンモニアを活性化する人工触媒を発見 37種類の鉱物材料に対するスクリーニングで硫酸銅が触媒となることを確認 富栄養化問題から窒素が関わる生命起源研究に新たな知見を提示 概要 東京工業大学 地球生命研究所（ELSI）の中村龍平教授（理化学研究所チームリーダー）、何道平研究員（研究当時、現 上海交通大学准教授）、理化学研究所の橋爪大輔チームリーダー、足立精宏テクニカルスタッフIらの研究チームは、嫌気環境に鉱物として存在する硫化銅（コベライト[用語1]）が、バクテリアが行う嫌気的アンモニア酸化を人工的に駆動する能力があることを突き止めた。 嫌気的アンモニア酸化（アナモックス）は、アンモニアと亜硝酸から窒素ガスを作り出す反応で、1995年に排水処理場に生息するバクテリアで発見された。これは地球海洋における固定窒素の50％近くの除去に関与する重要な反応で、30年近く研

持続可能な食と農の未来を考える公開セミナーを開催～農地炭素貯留と生産性向上を実現する新たな環境配慮農法の社会実装に向けて～ 株式会社ぐるなび（以下、「ぐるなび」）、全国農業協同組合連合会（以下、「全農」）、片倉コープアグリ株式会社（以下、「片倉コープアグリ」）、ヤンマーエネルギーシステム株式会社（以下、「ヤンマーエネルギーシステム」）、国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構（以下、「農研機構」）は、6月11日(火)に持続可能な食と農の未来を考える公開セミナーを東京都内で開催（オンライン併用）します。 世界的にも自然災害が頻発し、地球温暖化等の気候変動をもたらす温室効果ガスの削減は待ったなしの状況です。農業分野においても、農産物の生産性を高めつつ、農地が果たすCO₂等の吸収・固定能力を最大限に高めることで環境負荷を引き下げることが、食料の安定供給と地球環境保全の両面において重要となっ

イギリスの気象庁により1859年に船舶向けとして提供が開始された天気予報は、1960年代にコンピューターによる数値モデリングが導入されたことで予測精度が大幅に改善しました。そこからさらに60年が経過した2024年、天気予報は一体どれくらい進歩したのかについて、食料やエネルギー問題に詳しいハンナ・リッチー博士が解説しました。 Weather forecasts have become much more accurate; we now need to make them available to everyone - Our World in Data https://ourworldindata.org/weather-forecasts イギリスの気象庁によれば、2023年時点での4日間予報の精度は1990年代の1日分と同程度になっているそうです。また、3日、5日、7日、10日先の予報

ＪＡ全農は、大気中の二酸化炭素（ＣＯ２）を直接回収する技術について、施設園芸での活用に乗り出す。１３日に九州大学や大手総合商社の双日など４者と連携協定を結んだ。回収装置をハウスに設置し、植物の光合成を促すＣＯ２を大気中からハウス内に送る仕組みを実証する。化石燃料由来のＣＯ２を減らし、脱炭素化を進める狙い。２０２０年代後半の実装を目指す。 全農と連携協定を結んだのは、九州大と双日、両者の協業で設立したスタートアップ・カーボンエクストラクト（福岡市）、三菱ＵＦＪ銀行の４者。 九州大などはＣＯ２の透過性が高いフィルターで空気をろ過するだけで、ＣＯ２を大気中から直接回収する技術の開発を進めてきた。農業分野での活用を目指し、全国に農業関係者のネットワークを持つ全農と協定を結んだ。 施設園芸では、ハウス内のＣＯ２濃度を高めることで植物の光合成を促し、収量を増やす効果が確認されており、各地で発生装置が導

世界から青空がなくなる日：自然を操作するテクノロジーと人新世の未来 作者: エリザベス・コルバート 出版社: 白揚社 発売日: 2024/1/26 アメリカのミシガン湖とデス・プレインズ川をつなぐシカゴ・サリタニー・シップ運河。およそ45kmにわたるその川の一画に、不穏な看板が掲げられている。「危険」、「この先、魚用の電気バリアあり。感電の危険大」。しかし、それほど危険な電気バリアがなぜ川に仕掛けられているのだろうか。 その理由は、わたしたちと自然の複雑な関係を象徴している。サリタニー・シップ運河がまだ存在しなかった19世紀、シカゴ市の汚水はシカゴ川に垂れ流され、最終的にはミシガン湖へ流れこんでいた。だが、ミシガン湖といえば、当時もいまもシカゴ市唯一の飲料水源である。そこで、20世紀初頭に運河を開通させ、川の流れを逆転させることにしたのである。 図　シカゴ・サリタニー・シップ運河の開通とそ

津波被害、５分以内に予測へ　デジタル空間に再現、産官学挑む 2024年02月27日07時09分配信 南海トラフ地震が発生した場合、高知市中心地での浸水の深さを表示したシミュレーション図（ＮＥＣ提供） 現実の街並みをデジタル空間に再現し、地震発生から５分以内に想定される津波被害を算出して住民避難に役立てる。産官学でこうした防災・減災への挑戦が進んでいる。「デジタルツイン」という技術を活用。街並みや地形、地震に関する複数のデータを組み合わせ、被害の大きさや範囲などの予測を図面で視覚的に示せるのが強みだ。 岩手、ＡＩ導入で防災・減災強化　災害時に架電、住民情報集約―被災地で運用、企業も参入・震災１３年 ＮＥＣや東北大、大阪大などが開発するシステムは、地震が起きた際の海底の断層運動などを基に浸水範囲や、交通網と建物の被害を推定。自治体などが素早く救援体制を整えることを支援する。 津波発生の可能性が

宇宙航空研究開発機構(JAXA)と茨城県、森林総合研究所(同県つくば市)は20日、人工衛星で陸地を観測する「だいち2号」のデータを活用した森林伐採の検知方法と、データを一元化した「森林クラウド」の利用手引を作成、ウェブで公開した。伐採状況は行政職員が現地で確認しており、作業の省力化が期待される。 自治体職員は、森林法の規定により、提出された「伐採届」に基づき、実際に適切に伐採が行われているかを現地で確認する必要がある。しかし人手不足などで負担となっている。 だいち2号には高性能のレーダーが搭載。JAXAによると、日夜問わず観測でき、雲に覆われていても地表面を監視できるのが特徴という。森林計画図や空中写真を共有できる森林クラウドのデータと比較することで、伐採地が抽出される。これにより職員の現地調査の負担が軽減される。JAXAは「衛星データの活用が、行政に広まっていけば」と見据える。 今回公開

沖縄科学技術大学院大学(OIST)は2月15日、水中ドローンで採取した環境DNA(eDNA)を用いて、サンゴ礁の深場(准深海)に生息する造礁サンゴの属を特定したことを発表した。 同成果は、OIST マリンゲノミクスユニットの佐藤矩行教授、同・西辻光希博士、同・成底晴日氏、NTTコミュニケーションズ(NTTコム)の永濱晋一郎氏らの共同研究チームによるもの。詳細は、英国王立協会が刊行する科学全般を扱うオープンアクセスジャーナル「Royal Society Open Science」に掲載された。 中有光サンゴ生態系は、熱帯・亜熱帯の水深30～150mの日光が弱い環境にあるが、浅瀬のサンゴ生態系に比べ、より多くの固有種が生息しているという。日本の中有光サンゴ生態系には、世界でも有数のさまざまな「イシサンゴ」が生息しており、研究者にとっては特に重要な場所とされる。 しかし、上述したように生息深度が

今年は大規模言語モデル（LLM）の様々な分野へ導入した論文がトップジャーナルに溢れるようになる元年と言えるかも知れない。一般の方ににとってLLMは、ChatGPTのようなテキストを学習させたモデルを指すのだと思うが、元々ノンリニアーな情報を扱う生物学では、早くから様々な目的でLLMの導入が進んでいる。最も普及しているのが蛋白質の構造予測もでるαフォールドだろう。 過去の経験は未来の予測に重要だが、これまでの予測はデータをなんとか法則に落とし込んで、その法則を未来に適用してきた。これに対しLLMでは、過去のデータを自然にコンテクスト化して、そこから最も確率の高い結果を導き出す。まさに生物情報に合致したモデルと言えるが、これと似ているのが気象現象だ。 本日紹介する論文 今日紹介するGoogleの2つの研究所からの論文は、3700万パラメーターを持つニューラルネットを用いて、地球規模で過去の気象

米産地で高温耐性品種の拡大に向けた動きが加速している。２０２３年産米は記録的な猛暑で、１等米比率が大きく低下したためだ。２４年産の耐性品種の作付目標を引き上げたり、行政による増産支援に急きょ乗り出したりする産地が目立つ。温暖化が進む中、暑さに強い米産地への転換を急ぐ。 品種差 明らかに ２３年産の水稲うるち玄米の１等米比率は６１％（１１月末時点）。現行検査が始まった０４年産以降で最低だった１０年産の６２％（確定値）を下回る。「コシヒカリ」５０％（２２年産の確定値から２５ポイント減）、「あきたこまち」６３％（同２５ポイント減）など、全国で広く作られる品種で等級低下が目立つ。 一方、高温耐性品種はおおむね、堅調な結果を残している。山形県が育成した高温耐性品種で、１８年に登場した「雪若丸」の１等米比率は８７％。県内で主力の「はえぬき」は３６％で、差は歴然だ。県は急きょ「雪若丸」の種もみを確保し、

住友化学は愛媛工場（愛媛県新居浜市）で、二酸化炭素（ＣＯ２）からメタノールを高効率に製造するパイロット設備の運転を始めた。従来のＣＯ２からメタノールを製造する技術に比べて、収率は２倍以上を実現する。２０２８年までに実証を完了し、３０年代の事業化や他社へのライセンス供与を目指す。 同設備は島根大学と共同開発に取り組む内部凝縮型反応器を活用する。反応器内に冷却ゾーンを設けてメタノール気体を液化して減らし、より多くのＣＯ２をメタノールに変換する仕組み。 新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）のグリーンイノベーション（ＧＩ）基金事業の助成を受けて建設した。 【関連記事】　大手化学メーカー、構造改革の行方

成長が速く剛性が高い一方で花粉量は少ない樹木―。この「エリートツリー」に企業が熱い視線を投げかけている。二酸化炭素（ＣＯ２）吸収機能への期待に加え、森林再生、花粉症対策などの切り札とされるからだ。これら国家的課題の解決にエリートツリーを通じて寄与しようと製紙会社や住宅メーカーが事業展開するほか、ゼネコンなども関連団体に参画するなど興味を示す。（編集委員・山中久仁昭、田中薫） 育成・利用―政府、民間支援厚く エリートツリーは成長性とＣＯ２吸収量が一般樹木の１・５倍、花粉の量が半分以下という優れものだ。成長が速いため、雑草を除去する「下刈り」の回数を減らせるほか、木材利用に適した状態となる「伐期」は約５０年から３０年程度へと短縮が見込める。労働力の軽減をはじめ、コスト低減や投資回収短縮が期待できる。 ２０２３年３月時点で国が指定する特定母樹約５００種類のうち、エリートツリーは約３５０種類と７割

令和5年11月22日 国際農研 農研機構 国立環境研究所 東京大学 ブルキナファソ農業環境研究所 西アフリカ半乾燥地域の重要作物ササゲに対する気候変動の影響を収量予測モデルにより推定 ―干ばつとともに過湿への対策が必要になることを示唆― ポイント 西アフリカの重要作物ササゲの圃場栽培データに基づき、乾燥や過湿条件での収量予測精度を改善 気候変動により西アフリカ半乾燥地域では降雨頻度が増すと予測され、過湿になりやすい土壌では多雨年にササゲ収量が低下すると推定 西アフリカ半乾燥地域では干ばつだけでなく、過湿への対策も必要になることを示唆 国際農研、農研機構、国立環境研究所、東京大学、ブルキナファソ農業環境研究所（INERA）の共同研究グループは、西アフリカの重要なタンパク質源であるマメ科作物のササゲについて、現地の詳細な栽培試験データを適用することで、乾燥ならびに過湿条件下における収量予測モデ