筑波大学は２９日、茨城県つくば市の同大学内にある、ゲノム編集作物の栽培施設の見学会を一般向けに開いた。機能性成分のガンマアミノ酪酸（ＧＡＢＡ＝ギャバ）を多く含むトマトの他、受粉なしでも結実し、種がほ... 記事の続きを読むには、こちらから会員登録（有料）が必要です＞＞ 会員登録（有料） はこちら ログイン 日本農業新聞公式ウェブサイトの全ての機能をご利用になるには、会員登録が必要です。 メールアドレス、パスワードを入力後、「ログイン」ボタンを押してください。

掲載日 : 2022年11月14日(月曜日) 2022年10月12日から14日にかけて、パシフィコ横浜で開催された「BioJapan 2022」に出展いたしました。 同イベントは、バイオビジネスにおけるアジア最大のパートナリングイベントとして1986年にスタートし、今回で24回目の開催となります。 創薬、個別化医療、再生医療、診断・医療機器、ヘルスケア、環境・エネルギー、機能性食品、研究用機器・試薬等、バイオビジネスの幅広い分野をテーマに、展示会・セミナー・パートナリングプログラムが実施され、世界30カ国以上からバイオ産業関係者が参加しました。 SIP「スマートバイオ産業・農業基盤技術農業基盤技術」(以下、SIPバイオ農業)では会場内にブースを設置し、各研究テーマについてのポスター展示を行いました。展示内容は以下の通りです。 展示ブースの様子 バイオ関連のバリューチェーンデータ基盤の構築

日本最大の農業資材の展示会「農業Ｗｅｅｋ（ウイーク）」が１２日、千葉市の幕張メッセで始まった。約４５０社が出展。ドローンや営農管理システムといったスマート農業機器、畜産資材、農業機械、６次産業化に役立つ設備など、最新の商品を紹介する。ＲＸＪａｐａｎが主催し、１４日まで開く。 今年も注目を集めたのはスマート農業技術だ。自動車メーカーのスズキ（静岡県浜松市）は、エムスクエア・ラボ（静岡県牧之原市）と共同開発を進める電動作業台車「モバイルムーバー」の試作機を公開した。同社の電動車椅子の技術を応用。従来の運搬機能に加え、草刈りや茶畑での肥料散布を想定し、車幅やアタッチメントを調整する。全て電動でリモコン操作が可能。作業の省力化が見込める。平らな地面の場合、５時間ほど稼働できるとする。 ＢＡＳＦジャパン（東京都中央区）は、衛星画像から農作物の生育のばらつきや、圃場（ほじょう）の地力などを把握できるシ

スマートフォンに仏像の姿をしたAI＝人工知能が表示され、仏教の教えをもとにさまざまな悩みに答えるシステムを京都大学の研究グループが開発しました。 「ブッダボット」と名付けられた対話型のAIは、京都大学「人と社会の未来研究院」の熊谷誠慈准教授や、僧侶などでつくる研究グループが開発しました。 AR＝拡張現実の技術が使われ、システムを立ち上げるとスマートフォンのカメラ機能を使って画面上に立体的な仏像の映像が表示されます。 そして、利用者が悩みを打ち明けると、AIがあらかじめ学習した2種類の仏教の古い経典をもとに1000パターンの回答を文字や音声で返します。 例えば、「悩んでいます」とだけ話しかけると、AIは「努力と知恵によって心のけがれを取り除けばよい」と説いていました。 また、「どうしたら幸せになれるか」と聞くと、「怠けずに努力し、よく考えることで本当の幸せが得られる」と答えていました。 この

産業用のロボット技術の展示会「ロボデックス」が１９日、東京都江東区の東京ビッグサイトで始まった。農業分野では、米袋のような重い物の持ち上げや自動運搬、人工知能（ＡＩ）による自動選別など、重労働の削減や省力化につながるロボットを各社が展示。ＲＸ　Ｊａｐａｎの主催で２１日まで開く。 京二（東京都千代田区）は、スウェーデンのＴＡＷＩ社製の「イージーリフト」を出展した。空気を吸い上げて真空状態にすることで、最大２５０キロの荷物を吸着・搬送できる。吸着部分を取り換えれば、米袋などさまざまな形状に対応できる。５０キロの荷物を持てるタイプで価格は４００万円前後。 Ｄｏｏｇ（茨城県つくば市）は、人を追従して自動走行する運搬ロボット「メカロン」を展示した。傾斜やぬかるんだ道でも走行できるクローラー型で、荷台は幅６０センチ、長さ８０センチ。防水防じん性で、クローラーの泥を落とすため水洗いもできる。価格は２００

農林水産省は11月24日～26日、全国の産学の機関が持つ農林水産・食品分野などの最新の研究成果に関する国内最大級の技術交流展示会「アグリビジネス創出フェア2021」を、東京ビッグサイト青海展示棟で開催する。 奈良県と連携して「農の入口」モデル事業を展開する近畿大学が出展 「アグリビジネス創出フェア」は、全国の産学官の機関が、最新の研究成果や新技術をわかりやすく紹介。これまでに出展者と研究機関間や、研究機関と事業者とのマッチングの場を提供してきた。18回目を迎える今回は、「スマート農林水産業～みどりの食料システム戦略の実現に向けて～」をテーマに開催。フェア期間中は、基調講演や特別講演などを実施する。 また、マッチングを促進するため、農林水産・食品産業分野の専門家が各出展者のサポートを行い、技術相談に対応。知見と経験豊かなコーディネーターが、来場者のニーズと出展者の技術シーズを結び付ける。その

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農業チャットツール「FarmChat」が農業データ連携基盤「WAGRI」の病害虫診断サービスと市況情報サービスのAPI連携を開始し、FarmChatの機能で利用可能となりました。 ※ホームページURL：https://farm-chat.com/ この度、株式会社ファーム・アライアンス・マネジメント（本社：東京都千代田区九段南3-4-5）の農業チャットツール「FarmChat」（注.１）が農業データ連携基盤「WAGRI」（注.２）の病害虫診断サービスと市況情報サービスのAPI連携を開始し、FarmChatの機能で利用可能となりました。（図.１） （図.１：FarmChatとWAGRIAPI連携スキーム） 農業のICT化が進むなかで、ICTベンダーや機器メーカー等から多様なシステムが開発されており多種多様な農業データがありますが、システム間の相互連携がほとんどなく、形式の異なるデータが個々に

農業チャットツール「FarmChat」と経営管理クラウドサービス「RightARM」のAPI連携開始〜農業情報のデジタル化加速に向けて農業ベンチャー企業同士が協力〜 農業チャットツール「FarmChat（ファームチャット」は、農業者はもとより農業に関わる全ての人々向けのビジネスチャットツールです。これまで紙や電話でやりとりすることがほとんどであった農業分野の業務運用を効率化し、様々なデータ連携機能を利用して営農業務をサポートします。 ※ホームページURL：https://farm-chat.com/ この度、株式会社ファーム・アライアンス・マネジメント（本社：東京都千代田区九段南3-4-5）の、 農業チャットツール「FarmChat（ファームチャット）」と、テラスマイル株式会社（本社：宮崎県児湯郡新富町富田2-20 ）の経営管理クラウドサービス「RightARM」は、双方のシステム相互連携

龍谷大農学部（大津市瀬田大江町）と湖南市が共同で進める「養蜂プロジェクト」で、蜂蜜を採る体験会を企画し、商品開発も手掛けてきた。学業では、農作物の害虫被害を防ぐための研究に力を注ぎ、将来は「科学の力を生かして、日本の農業を救いたい」と「農の道」を一直線に進む。　（作山哲平）

アスモチ（株）パワードスーツ事業部（兵庫県西宮市）は2021年1月31日まで、「ATOUN（アトウン）model Y 農業フェア」を開催。農業関係者は2021年2月に発売予定のパワードスーツを無料で試着体験ができる。 アトウンは、パナソニックのベンチャー子会社で腰の負担を最大40％軽減するロボットパワードスーツ「ATOUN model Y」を開発。左右の腰に搭載するパワフルな電動モーターで太もものベルトを引くことにより、アトウン本体の背中の中心上側が持ち上がり、身体の上半身を起こしてくれる。前かがみの状態をキープしたまま、上半身にブレーキを掛けるように止めることで、農作業の中腰での反復作業の動きを察知してサポート。腰の負担を最大40％軽減し、苗植えや収穫、仕分け作業や出荷作業に掛かる腰の負担も軽減する。 装着・脱着は数秒で、リュックサックのように本体を背負い、腰・足・胸のベルトを締めて、最

農業専用チャットツール FarmChat（ファームチャット）リリースのお知らせ〜農業者の声から生まれた総合的な農業情報ポータルアプリ〜 この度、株式会社ファーム・アライアンス・マネジメント（本社：東京都千代田区九段南3-4-5）は、総合的な農業情報ポータルアプリであるFarmChat（ファームチャット）について、これまで、農林水産省事業「スマート農業加速化実証プロジェクト「ＩＣＴ技術やＡＩ技術等を活用した「日本一園芸産地プロジェクト（施設園芸：なす・すいか）」の実証」（代表機関：熊本市農水局）においてベータ版の提供を行っておりましたが、実証事業を通じてアプリの改良を重ねた結果、正式版をリリースする運びとなりました。 FarmChatは農業者と農業に関わる事業者専用のアプリとなっており、一般的なチャット機能やお知らせ機能に加えて、業務改善のための調査機能のほか、「百姓」タブという農業に特化し

井上寅雄農園（長野県佐久市）は、新規就農者がプロ農家から農業を教わることができるサイト「アグティー」を、開発を進めてきた（株）パスカルでサービスの提供を始めた。信州ベンチャーコンテストで、農業界初の画期的なサービスとしてグランプリを獲得し、新規就農者の離農抑制対策として注目されている。 「アグティー」は、新規就農者や家庭菜園者などが日頃抱えている栽培から経営まで、農業に関わる課題にに対し、プロ農家から直接、ビデオチャットなとどでアドバイスを受けられるお悩み相談サイト。地元農業に根付くＪＡの営農指導員は、農業の栽培のことに関して何でも質問ができ、農家の信頼が高いが、平成21年に農林水産省から出された「農協の現状と課題について」によると昭和55年の8661人を境に減少し、平成19年には4323人にまで減っている。また、農業改良普及員も平成7年の1万1145人から、平成21年には7955人にまで

同フェア開催パンフレット SIP「スマートバイオ産業・農業基盤技術」では、農研機構を代表とするコンソーシアム（共同事業体）で、ほ場間での移動を含む遠隔監視による無人自動走行システムの技術開発を進めている。 同フェアは、これらの技術開発の到達状況と今後の社会実装に向けて取り組むべき事項を明確にする目的で実施する。 当日はロボット農機高度運用の動画紹介や研究者らによる講演のほか、「ロボット農機を基軸とした営農モデルの構築に向けて」をテーマにパネルディスカッションを行う。同フェアの概要は次のとおり。 「ロボット農機高度運用フェア概要」 ○日時：11月19日13時30分～15時30分 ○実施方法：WEBセミナー形式によるオンライン配信 ○参加費：無料 ○申込方法：以下URL（参加申込フォーム）に11月16日までに登録。申込者には配信2日前の11月17日に配信URLを送付する。