ビジネスを支える技術基盤であるメインフレーム。その役割は、新技術の登場や進化に合わせて、発展・変化し続けなければならない。そこで近年、多くの組織が、メインフレームの変革やモダナイゼーションに向けて、ワークロードのクラウド移行やアプリケーションのクラウドネイティブ化などに取り組んでいる。 一方で最新の調査によると、90％の組織が「メインフレームはビジネス活動に不可欠」と回答しており、全てのワークロードをクラウドに移行している組織は、わずか1％にすぎないという。リーダーたちは、クラウドの柔軟性と革新性、費用対効果の高さは評価しているものの、セキュリティ／信頼性／パフォーマンスの面では、メインフレームの方が優位であると考えている。 本資料は、メインフレームの変革に向けた取り組みの現状をまとめたものだ。さらに、メインフレームモダナイゼーションを成功に導くには、自社の既存システムやアプリケーションの

Javaフレームワークで圧倒的な人気を誇るSpring Boot。 Spring Bootは継続的に進化を続けており、半年に1回のペースでバージョンアップがリリースされています。 そのSpring Bootについて、2023年11月下旬にバージョン2.7と3.0のOSSサポートが終了することになったのはご存知でしょうか。 サポート切れのOSSを放置すると、脆弱性のリスクが高まり、移行するにしても、バージョンを数段飛ばしで移行するのは至難の業です。 このSpring Boot 3.0以前を、商用サポートなしで使用している開発者が安全にSpring Bootを使っていくために、どんな選択肢があるのでしょうか。 また、最新のSpring Bootはどのような特徴があるのでしょうか。 本資料は、Spring Bootの提供元であるVMwareと、パートナーであるSB C&Sが行い、好評を博したJa

資料の紹介 エアーポンプの製造や販売を手掛けるテクノ高槻では社内の情報共有でグループウエア（GW）を利用してきた。作り込みが増えて複雑になり、コストもかさんできたことから、刷新することにした。このとき経営層から「GWを新規導入するなら社風の改善につながるものを」といった要請があった。 背景には、社内におけるギスギス感があった。そこで同社の管理部門は、社内の風通しを良くするための要件を見定めた上でGW製品を選定。必要に応じて画面を作り込んだり、人材教育で工夫を凝らしたりした。その結果、協力し合う雰囲気が生まれただけでなく、仕事の失敗やクレーム、納期遅れが激減。いったいどんな施策を講じたのだろうか。 本資料では、テクノ高槻がDX（デジタルトランスフォーメーション）の一環で取り組んだ、データをベースに情報を共有できるGWの導入事例を紹介する。テーマだった社内の風通しを良くするための要件やそれを踏

失敗しない「オフィスリニューアル」の進め方、全体の流れや業務を基礎から解説：コクヨ株式会社提供ホワイトペーパー オフィスのリニューアルを任されたものの、経験がなく、何をどう進めたらよいのかと困っている担当者は少なくない。全体の流れや具体的な業務内容、業務推進に必要なノウハウなど、押さえておきたい基礎知識を紹介する。 働く環境が目まぐるしく変化する中、オフィスのリニューアルを検討している企業も多いのではないだろうか。しかし、オフィスリニューアルはそう何度もあることではないため、プロジェクトを任されたものの何をどう進めたらよいのか分からないという担当者は少なくない。 まず全体的なスケジュール感を整理してみると、「基本計画」の策定に始まり、「基本設計」「実施設計」「調達・工事」と進めていくことになるが、「基本計画」では特定の部門や課単位で試験的にリニューアルを行う“パイロットオフィス”を活用する

数十年の長きにわたり、ビジネスの中核を担ってきたIBM Power Systems（旧AS／400）。しかし、「ITインフラのライフサイクルが短縮している」「Power8（S814）のメーカー保守サポートが間近に迫る」など、市場環境に大きな変化が訪れている。 該当モデルを導入した企業は、新モデルへの移行や他システムへの切り替えを余儀なくされているが、「運用保守を担う技術者不足」「価格の高騰」などの理由から、実現は極めて困難となっている。そこで、これらに対する現実解として注目されているのがクラウドサービスへの移行だ。中でも、Power Systemsのユーザー向けに提供されているクラウドサービスは、オールフラッシュストレージを採用しており、高速なデータ処理が可能な上に、安定したパフォーマンスでシステムを利用できる。 さらに、オンプレミスからクラウドへのネットワークをL2延伸できるため、既存サ

あらゆる業界でデータ活用が進む中、特に取り組みが活発化しているのが製造業界だ。スマートファクトリー化が加速し、その一環としてBIダッシュボードを取り入れ、生産効率の向上や物流の最適化を目指す企業が増えてきた。 楽器・音響メーカーのヤマハもその1社だ。同社では、国内外の各工場を横断で管理するとともに、データ管理を標準化すべく、全社レベルでのスマートファクトリー化に取り組んできた。まず取り組んだのが、サックスの組立工程における実績管理システムの構築だった。ここにIoTやBIダッシュボードを組み込むことで、システム構築からわずか半年で組立工程の生産性16％アップという目覚ましい成果を生み出している。 また、工作機械メーカーのヤマザキマザックでは、BIダッシュボードを使って独自の物流管理BIを開発。全ての部材の位置、数量、滞留時間を可視化することで、物流の最適化に成功している。本資料では、両社の取

資料の紹介 米ホームセンター最大手のホーム・デポでは2200店舗において、店頭受け取りや在庫管理などをオンライン化している。これらシステムのインフラとして、端末に近いサーバーでデータを分散処理するエッジコンピューティングを採用。業務アプリケーションの実行環境はコンテナ管理ツールの「Kubernetes」を中心に構築している。 2200店舗のエッジコンピューティング環境でKubernetesを導入しているケースは珍しい。実際、導入に当たってこれまでにない課題に直面した。具体的には、エッジコンピューティング環境の規模が大きく導入や更新などに時間がかかりそうだったこと、ネットワークに接続できない状況になっても、使えるようにする必要があったこと、などがあった。 本資料では、ホーム・デポのインフラ責任者へのインタビューを通して、規模や耐障害性の課題をどう解決して、大規模なエッジコンピューティング環境

企業が新たにITシステムを導入しようとする時、「クラウド」を第一候補に検討するのは今や“定石”といえる。しかし総務省の調査によると、一度もクラウドを利用したことがないという企業は3割程度に上っており、さらにそのうち3割強の企業が「セキュリティへの不安」を理由として挙げているという。 逆に利用する理由としては、「保守」「安定運用」「可用性」「バックアップ」「信頼性」などが挙げられており、これらもセキュリティと関連するキーワードであるといえる。一見矛盾するようだが、この状況はクラウド環境でセキュリティの要件が変わることに不安を抱える企業と、それらを理解した上で導入して成果を挙げている企業との差であると考えられる。 いまだ不安を抱える企業のため、本資料ではクラウド活用に当たって押さえておきたいセキュリティの考え方や課題、そして向上のための施策を丁寧に解説している。さらに、クラウドの用途の1つであ

資料の紹介 総務省の調査（※）によれば、IT業界では、すでに約半数の企業がデジタル変革を推進しており、購買管理システムの導入や取引書類のデジタル化も多くの企業で検討されているという。だが、発注業務に関してはいまだメールとPDF文書を使っている企業も多いのが実情だろう。 大塚商会グループでソフト開発などを手掛けるOSKもそんな1社だった。月に500件を超える発注・検収関係の文書をメールや紙で処理しており、特に月末になると紙の資料を取引先ごとに仕分けるなどの煩雑な作業で忙殺され、担当部門では残業も常態化していた。 本資料では、同社がこうした外注取引を一元管理し、業務の効率化と品質向上を実現するに当たって導入した企業間取引用のプラットフォームサービスを紹介。OSKでは全取引の8割がデジタル化され残業が大きく減ったほか、書類の保管や税務調査の面でもメリットがあったという。

資料の紹介 米ホームセンター最大手のホーム・デポでは2200店舗において、店頭受け取りや在庫管理などをオンライン化している。これらシステムのインフラとして、端末に近いサーバーでデータを分散処理するエッジコンピューティングを採用。業務アプリケーションの実行環境はコンテナ管理ツールの「Kubernetes」を中心に構築している。 2200店舗のエッジコンピューティング環境でKubernetesを導入しているケースは珍しい。実際、導入に当たってこれまでにない課題に直面した。具体的には、エッジコンピューティング環境の規模が大きく導入や更新などに時間がかかりそうだったこと、ネットワークに接続できない状況になっても、使えるようにする必要があったこと、などがあった。 本資料では、ホーム・デポのインフラ責任者へのインタビューを通して、規模や耐障害性の課題をどう解決して、大規模なエッジコンピューティング環境

2023年11月21日～2023年12月19日開催　【東京・神谷町】 日経クロストレンド　特別講座：数字に強いマーケターへの初めの一歩 お申し込み締切：　2023年11月19日（日）0：00 セミナー紹介 【マーケティング施策に欠かせないKPI設計法やLTV算出法など 実践的なワークで学ぶ3日間集中講義】 ゼロから始めて、明日から実務に生かせる実践的なワークショップです。 マーケターのリスキリングにも！ デジタル時代になり、さまざまな顧客の行動や購買をデータ化できるようになりました。ですが、数字を眺めているだけではマーケティングの成果を高めることはできません。 例えば、ECサイトであれば、広告からの顧客獲得数、サイト内での滞在時間、商品ページの読了率、カートへの投入率、サイト全体の訪問者におけるコンバージョン率、顧客の年間平均購入額など、多様なデータが存在します。それらのデータを漫然と細か

資料の紹介 ITはビジネス活動を支える生命線となって久しいが、基幹系システム群の中でも特に重要な仕組みが、各システム間のデータ／ファイル連携機能である。ここに障害が起きると多くの現場や顧客に影響が広がる。例えば製造業の場合、受注や在庫データの連携ができず、生産や納品にも多大な影響が出てしまう。 だが、運用管理担当者がいかに努力しても、障害発生をゼロにすることはできない。重要なのは、障害発生時、いかに迅速にシステムを復旧しビジネスへの影響を抑えるかだ。データベースなどのバックアップは当然として、これに複数のツールを組み合わせた対策が一般的だが、コストや監視範囲、復旧時間などの要件によって最適解は違ってくる。 本資料では、基幹系システム群の要となる「データ／ファイル連携機能」全体を障害から保護するというソリューションについて、導入メリットや対象となるシステム構成例を紹介する。複数のツールで構成

近年、APIを対象とした攻撃が急増しているが、開発者やアプリケーションのセキュリティ担当者が見過ごしているケースは多い。そこでアプリケーションセキュリティ（AppSec）の実装を検討している組織も多いが、どのような対策が有効なのか理解していない担当者も少なくないだろう。 AppSecとは、アプリケーションのライフサイクル全体を通して脅威から守ることを目的とし、アプリケーションレベルでセキュリティ対策を実施することだ。 AppSecは、近年のクラウド主導型に進むにつれて、シフトレフトから「シフトエブリウェア（継続的なテスト実行）」へと進化を続けている。そこで、まずはAppSecのトレンドを理解し、その上で最新のセキュリティ脅威対策につなげることが求められる。 本資料は、2022年のAppSecのトレンドについてまとめたレポートだ。「クラウドネイティブのAppSecのポイント」「AppSecの

SaaSの定期的なリスク管理は必要なのか？ ～セキュリティ対策状況の変化と定期調査の必要性を考える～：セミナー 増え続けるクラウドサービスの導入 近年、クラウドサービス・SaaSは企業のビジネス活動を支える重要なインフラとなっています。利用数の増加に伴い、その評価や管理の重要性も高まっています。 新規導入時だけでは足りない、定期的なモニタリングが必要 クラウドサービスの導入時にセキュリティリスクを評価することはもちろん重要である一方、その後の定期的なモニタリングも欠かすことはできません。クラウドサービスは日々アップデートしており、その度にセキュリティリスクも変動するためです。また、新たな法令やガイドラインで定められるルールに則った対策が必要になることもあります。実際、評価で導入時よりセキュリティリスクが高まっていたサービスが一定数存在するという調査結果もあります クラウドサービスの導入数が

コロナ禍を機に、テレワークを開始した札幌テレビ放送。しかし、その後の全社アンケートでは、PCや通信のパフォーマンスに対する不満の声が上がったという。同社では社外へのPCの持ち出しを原則禁止しており、社外から社内PCにアクセスするためのリモートデスクトッププロトコル（RDP）がボトルネックとなっていたのだ。 そこで同社はRDP環境から脱却し、400台の業務用PCをSIMカード内蔵のモバイルPCに一気に置き換えることを決断。当初は、PCの故障や紛失などによるデータ損失を防ぐ方法として、VDIの導入を検討していたが、コスト面での課題に加え、災害時の放送継続のことも考慮して、通信途絶で使えなくなるクラウドVDIは不向きであるという結論に至った。 本コンテンツでは、初期コストを抑えつつ、高セキュリティのPC環境を実現した同社の事例を紹介する。この取り組みを支えたのは、「レンタルでのPC調達」「Mic

クラウドには特有の可用性の考え方がある 多くの日本企業が直面する人材不足の問題。IT部門では、長年にわたり運用してきたオンプレミスシステムを維持することが困難になりつつある。また、ハードウエアやソフトウエアに対する投資とそれらの減価償却が、企業経営の自由度を下げる要因だという認識も広がってきた。このような状況を受けて進んでいるのが、システムのクラウド化だ。基幹系システムのクラウド化に取り組む企業も増えており、この流れはさらに加速するだろう。 基幹系システムのクラウド化で重要になるのが、可用性をどう担保するかということである。多くの社内業務や顧客との取引を担ってきたシステムであるがゆえ、クラウド移行に当たっても、最低限そのサービスレベルを維持することが求められる。 ここでネックになるのは、オンプレミスとクラウドで可用性の考え方が大きく異なることである。これまでITインフラ担当者は、強い責任感

インフラ環境が複雑化する中で、統合運用管理ソフトウェアの重要性はますます高まっている。複数のクラウドサービスやオンプレミス環境をカバーすることはもちろん、一元的な情報収集・監視機能も欠かせない。ミッションクリティカルなシステムをクラウド移行する事例も増えている今、こうした監視環境の強化は今後も求められるだろう。 ただ、悩ましい点が、監視環境自体の冗長化だ。クラウドでHAクラスタ環境を構築する場合、クラウドサービスによっては共有ディスクを利用できなかったり、クライアントとの接続方法が制限されたりすることがあるため、その実現は容易ではない。 そこで本稿では、実際に運用システムをプライベートクラウドからAmazon Web Services（AWS）に移行した企業の取り組みを例に、クラウドでの監視環境を効率的に冗長化するためのポイントを探る。監視環境のHAクラスタ化だけでなく、「障害発生後、10

資料の紹介 ビルや工場、施設などの空調設備を手掛ける高砂熱学工業は2022年4月、40年使った基幹システムを刷新し、メインフレームからクラウドのIaaS（Infrastructure as a Service）へ移行した。その際に問題となったのが、いかにしてシステムの高可用性（HA）を確保するかだった。 メインフレームで稼働していた従来の基幹系システムは堅固であり、落ちることはめったになかったという。しかし、「IaaSは落ちることを前提にシステムを構成する必要がある。冗長構成が必須になり、メインフレームとは大きく異なる構成が求められた」（同社情報システム部の担当者）。IaaS移行では、従来の発想を大きく変えなければならなかったことを打ち明ける。 本資料では、高砂熱学工業が課題解決のために会計基盤システムに採用したソリューションを紹介。HAクラスターソフトを使い、どのように高可用性を担保して

こんにちは！ 2023年度エンジニア新卒の、吉田です。 株式会社リクルート 新卒エンジニアコースでは、部署への配属前に、BootCampと呼ばれる新人研修を行っています。 本日は2023年度の研修の内容を、実際に受講した新卒の立場から紹介させていただきます。 研修の内容については毎年反響をいただいていますが、今年度も一段と進化し、より充実した研修でした。 ページ下部に研修資料を公開していますので、ぜひ研修の雰囲気を感じ取っていただけると嬉しいです。 研修の概要 エンジニアコースの新人研修は、配属後にスピード感を持って成長できるようになることを見据え、 「さまざまな技術領域の講座を受け、興味関心を広げて、知らなかった好奇心に出会う」 「現場で求められる『仕事への取り組みスタンス』をつかむ」 「気軽に相談できる仲間（同期）をつくる」 の３点が目的とされています。 今年度は、入社前に行われたスキ