聞けば聞くほど納得しかない……。世界最大のIT企業・テンセント、ゲーム業界制覇への道筋──日本でのヒットこそが、世界的ヒットへの試金石になる!?
日本と中国、両国での実績からテンセントへ──今回の取材の趣旨として、テンセントという企業がゲーム業界において世界的にも非常に重要な企業であるにも関わらず、その実態が知られていなかった、それ故に憶測で語られる部分もあったかと思うのですが、改めて当事者の言葉を聞かせていただきたいと。 レオ氏： よろしくお願いします。僕も日本と中国のゲーム業界で十数年仕事した経験があり、双方の市場を客観的に見てきた立場として共有できることも色々あるかと思いますので、何でも聞いてください。 ──ではさっそく。レオさんがテンセントジャパンに入社されたのは、ちょうどテンセントが日本での展開を本格化するタイミングだったと聞いていますが、それまでの経歴をお教えください。 レオ氏： 初めて来日したのは20年前、早稲田大学の大学院に入った時ですね。それからNTTデータ、次にD2C、DeNA、Bytedance Japan、そ
勃起ペニスの長さが30年間で24%も増加していると判明！ - ナゾロジー
勃起ペニスの長さが30年間で24%も増加していると判明！ / Credit:Canva . ナゾロジー編集部「精子の数が年々低下している」というニュースを聞いたことがある人は多いでしょう。 恐ろしいことに、これは事実です。 男性の生殖にかかわるデータによると、53カ国に住む5万7000人の男性の精子を調べたところ、過去46年間で1mlあたりの精子数が1億400万個から4900万個に、実に50%以上（年率にすると1.2%）減少していたことが報告されています。 さらに精子の減少速度は加速しており、2000年から2018年までの毎年の減少率は2.6%にも及んで切ることが示されました。 受精に必要な精子は1つです。 しかし、膣から子宮への旅を乗り切れる精子は極めて少なく、子供をつくるには1mlあたり4000万個の濃さが必要とされています。 このしきい値を下回る場合、それだけ自然な受精は困難になって
デジタルを問う 欧州からの報告：民主主義を破滅させる巨大IT企業による「監視資本主義」 | 毎日新聞
膨大な個人データを収益化する巨大IT企業のビジネスモデルを、自著で「監視資本主義」と名付けたショシャナ・ズボフ米ハーバード大経営大学院名誉教授が、毎日新聞のオンライン取材に応じた。ズボフ氏はインターネット空間を支配するこのビジネスモデルは「民主主義にとって破滅的なもの」で、法律によるルール作りが不可欠だと主張。欧州連合（EU）が進める巨大IT規制を、変革に向けた「新たな局面」をもたらす動きだとして高く評価した。 現在のネット空間では、人々がパソコンやスマートフォンで情報を検索したり、ネット交流サービス（SNS）などを使ったりするたびに、利用履歴など個々人に関するデータが収集される仕組みになっている。ズボフ氏はグーグルやフェイスブック（FB、現メタ）などの巨大ITがこれらのデータを事実上無断で利用し、人々がどんな行動をとるのか予測して広告主などに販売する、新たな市場を構築したと指摘する。そし
ホリエモンが北海道で仕掛ける「宇宙ビジネス」の展望――くだらない用途に使われるようになれば“市場”は爆発する
ホリエモンが北海道で仕掛ける「宇宙ビジネス」の展望――くだらない用途に使われるようになれば“市場”は爆発する：「世界一の環境」が埋もれてしまっている（1/3 ページ） ホリエモンこと堀江貴文氏が出資する北海道大樹町の宇宙ベンチャー、インターステラテクノロジズ（IST）が5月2日に予定していた小型ロケット「MOMO5号機」の打ち上げを延期した。新型コロナウイルスの影響を重くみた大樹町が要請して決定された今回の延期は、ISTにとって大きな痛手となった。 延期は関係者にとっては苦渋の決断だったものの、北海道は引き続き宇宙ビジネスを進めていく上での優位性を持っており、期待は大きい。そのことを示したのが、2019年10月に札幌市で開かれた「北海道宇宙ビジネスサミット」だ。宇宙ビジネスの現状や将来像を議論しようと、北海道を舞台にしたビジネスやカンファレンス、イベントなどを実施する「NoMaps」主催の
NHK NEWS WEB パーソナルデータとプライバシー
私たちがインターネットを通じて日常的に提供している位置情報や商品の購入履歴。こうしたデータは「パーソナルデータ」（個人に関するデータ）と呼ばれ、いわゆるビッグデータの中でも特に利用価値が高いとされています。一方、パーソナルデータの利用はプライバシーの侵害につながるおそれがあるとも指摘され、なかなか利用が進まないのが現状です。 政府は、パーソナルデータを日本の成長戦略の一つと位置づけ、データが適切に利用されているか検証する新たな第三者機関を設置するなど、制度を見直すことにしています。 パーソナルデータの活用とプライバシーの保護を両立させるにはどうすればよいのか。ヤフーの執行役員で社長室長の別所直哉さんと慶應義塾大学総合政策学部教授の新保史生さんにインタビューしました。 （ネット報道部 山本 智・片山 大介） プライバシー保護は企業が取り組むべき 別所直哉さんは、ヤフーのプライバシー保護
「Obama For America」の開発チームが作り上げた大規模な選挙キャンペーンシステムの舞台裏（前編）
日本でも選挙活動にインターネットを利用するという議論が始まっていますが、世界でもっとも大規模にインターネットを利用して選挙活動が行われたのが、昨年の米大統領選挙です。 その選挙戦を勝ち抜いたオバマ大統領のチーム「Obama for America」が、どのような選挙キャンペーンシステムを構築したのか。3月15日に都内で行われたAmazonクラウドのイベント「JAWS DAYS 2013」で、語られました。 そこでは、過去の選挙データやソーシャルメディアなどを元に有権者の動向を徹底的に分析し、テレビCMの打ち方からボランティアの働き方まであらゆるものを最適化する大規模なシステムをいかに構築したのか。そして、大規模システムでクラウドを活用するとはどういうことか、ということを学ぶ絶好のサンプルになっています。 国内でこのシステムの舞台裏がこれほど詳しく紹介されることは初めてのはずです。講演の内容
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グーグルがトロントで夢見た「未来都市」の挫折が意味すること
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