大規模な太陽フレアが5月7日ごろから頻発し、情報通信研究機構（NICT）が注意を呼び掛けている。この影響で「早ければ10日午後6時ごろ」から、GPSや長距離通信などに障害が発生する可能性があるという。 NICT宇宙環境研究室の津川卓也室長によると、「今回は3日間で5回ほど、立て続けにXクラスの太陽フレアが発生し、コロナのガス放出が観測された。これが地球に到達すると磁場が乱れ、人工衛星の障害、GPSの誤差拡大、短波通信への影響などが考えられる」という。 Xクラスとは、太陽フレアの規模を示す5段階の基準のうち、最も強いクラスのこと。太陽フレアによって放出されたX線の強度によって分類する。ただし今回の場合は「Xの中では下の方」だという。 NICTは、注意喚起のため臨時ページを公開する予定だ。「早ければ10日午後6時ごろから影響が出て、数日間続く見通し」（津川室長）。 関連記事 大規模な太陽フレア
NTTドコモ、NTT、NEC、富士通はサブテラヘルツ帯に対応した無線デバイスを共同で開発し、100ギガビット／秒（Gbps）の超高速伝送の実験に成功した。100Gbpsは5G（第5世代移動通信システム）の技術規格上の最大値である4.9Gbpsの20倍の速度に当たる。同帯域で100Gbpsの高速伝送と、実験において設定した100メートルの伝送距離を両立した発表はないことなどから、各社は実験に使ったこの無線デバイスを「世界最高クラス」と自称する。携帯キャリア各社などが2030年頃を目標としている6G（第6世代移動通信システム）実現に向け、歩みを進めた形だ。 サブテラヘルツ帯はおおむね100ギガヘルツ（GHz）から1テラヘルツ（THz）の周波数帯を指し、波長が短く強い直進性がある。今回の実験は、送信機と受信機を見通しのきく100メートルの距離に置いて、100GHz帯と300GHz帯それぞれで無線
次世代通信「6G」のロゴ決まる
米Qualcomm（クアルコム）は6G（第6世代移動通信システム）時代に向けて、より効率的で柔軟なネットワーク実現について考える連載を同社Webサイトで開始した。2024年3月21日掲載の第1回では通信制御情報を送受信するコントロールプレーン（制御プレーン）の役割について考察した。以下はその概要となる。 関連ブログ： 6G foundry: Rethinking the control plane 6Gに向けては、データネットワーク（インターネット）とセルラー（携帯電話）ネットワークを融合する必要がある。データネットワークは様々な種類の端末へのサービス提供を目的としており、セルラーネットワークは音声通信デバイス向けに開発されたものとなる。 4G（第4世代移動通信システム）では、ユーザープレーン内でIP（インターネットプロトコル）をサポートすることで、スマートフォンからインターネットへの接続
東京工業大学とNTTの研究チームは300ギガ（ギガは10億）ヘルツという高周波の電波をやりとりする送信機を開発した。すべての機能を安価で標準的なシリコンの半導体製造プロセスでつくった。従来品の多くは高価な化合物半導体が使われている。次世代の無線通信規格「6G」などでの活用が見込まれる。スマートフォンなどの通信に使われる現行の5G電波の周波数は数ギガ〜数十ギガヘルツだが、2030年ごろに登場する
MWC Barcelona 2024のNTTドコモのブースでは、同社が掲げる「5G Evolution & 6G」に向けた取り組みの展示や講演も行われていた。次世代通信に向けた準備はどこまで進んでいるのか、どのような課題があるのか。NTTドコモの中村武宏氏（CSO コーポレートエバンジェリスト）に話を聞いた。 ―― 次世代通信の「6G」に向けて、今はどのような段階にあるのでしょうか。 中村氏 今まではコンセプト作りが中心でしたが、2024年からは標準化に向けた議論も始まります。より具体的で、実用化に向けたステップに入っています。 しかし、技術的には難しいことはあります。特にサブテラヘルツ帯（おおむね100GHz～1THzにある周波数帯）は難しく、6Gの最初から始められるとは思っていません。2030年代のどこかで始めることになるでしょう。他にも、今回出展したNTN（非陸上ネットワーク）など、
関連キーワード データ通信 | ネットワーク 通信機器ベンダーEricssonは、「6G」（第6世代移動通信システム）の研究開発プログラム「India 6G program」をインドで立ち上げた。2023年10月の同社発表によれば、チェンナイ、ベンガルール、グルガオンのインド国内3カ所の研究開発（R&D）センターのうち、チェンナイの拠点で6G研究チームが発足した。チームは無線通信や人工知能（AI）、クラウドコンピューティングなどの技術に精通した研究員で構成される。 Ericssonがインド市場に進出したのは1903年にまでさかのぼる。同国で研究チームを発足させたのは2010年のことだ。Ericssonは、これからインドが“6Gの最前線”になると期待をかけている。それを実現するための取り組みの一つになるのが、Ericssonの6G研究チームの活動だ。技術面、ユースケース（想定される活用例）面
Apple、6G通信への取り組みを拡大 - こぼねみ
Appleは自社製品に6Gセルラー接続を実装するための取り組みを加速させていることをBloombergのMark Gurman氏が報告しています。 Gurman氏は自身のニュースレター「Power On」の最新版で、Appleは自社設計の5Gセルラーモデムの開発が困難であると報道される中で、6Gへの関心を強めていると説明しました。 iPhoneの5G通信まず、Appleの5Gセルラーモデムの開発が非常に混乱していることについて、その要因として次を挙げています。 Appleは、Qualcommからコンポーネントを購入する契約を更新する必要がないように、モデムを完成させようとしている。両社は長年確執があり、Appleはこの重要なiPhoneの部品をQualcommに頼りたくない。また、これ以上の遅れは失敗を認めたことになる モデムの開発は非常に難しく、世界規模でのテストが必要。また、スマートフ
「6G」でいち早くプレゼンスを高めたい ―― ドコモは6Gをテーマにした展示やデモをされていますが、他で大々的に展示しているブースは少ないように思います。6Gに関するカンファレンスも、ほとんどありませんでした。業界的に、6Gに向けての取り組みは、まだそれほど進んでいない感じでしょうか。 中村氏 そうですね。展示に関しては時期尚早じゃないですか。カンファレンスもありませんでしたが、6Gというキーワードは、GSMAのイベントでもちらほら出てはいますよね。大きな会社さんも6Gに関しては既にいろいろやられていますが、展示で大きく打ち出してはいないという状況だと思います。 ―― そんな中、ドコモが6Gを大きく取り上げたのはなぜですか？ 日本は5Gで遅れたというような評価もありますが、早くから始めて存在感を高めたいという意図があるのでしょうか。 中村氏 ドコモとしては、いつも先駆けてアピールしている面
IOWNという呪い
NTTが満を持して出してきたIOWNというネットワークサービスが予想通りがっかりだったので解説しておく IOWNとはそもそもIOWNって何？っていう話については恐らくNTTの社員でも誰一人答えられないので割愛したいが 発端は電気によるネットワークルーティングに限界が来ていることから始まっている これは性能的な限界でもあるのだが消費電力の限界でもある このままではルーター1機に原発1台という時代になりそう、というのはよく言われた話だ IOWNは光を使ったルーティングを行い、End-To−Endで電気を使わずに光だけで通信すること（All-Photonics Network: APN）が構想の発端である 電気によるルーティングには遅延が発生することもあって「大容量・低消費電力・低遅延」の3つが特徴として挙げられる 大容量大容量かどうかはネットワークの契約帯域を見ればすぐに分かる 1Gbpsしか
次世代光通信、ＮＴＴが初の商用化 「６Ｇ」基盤へＫＤＤＩも協力 2023年03月02日19時16分 次世代の光通信基盤「ＩＯＷＮ（アイオン）」に関し、記者会見するＮＴＴの川添雄彦副社長＝２日、東京都千代田区 ＮＴＴは２日、次世代の光通信基盤構想「ＩＯＷＮ（アイオン）」に基づく初めてのサービスを１６日から法人向けに提供すると発表した。また、新たにＫＤＤＩが構想に参加することも決定。アイオンは、現行の「５Ｇ」に続く携帯通信規格「６Ｇ」を支える基盤になると期待されており、実現に向けライバルの大手２社が協力する。 ６Ｇ開発へ恒久基金 ２次補正に６６０億円―総務省方針 アイオンはＮＴＴが２０１９年に発表した構想で、通信量の爆発的な増加に対し、電気信号を光に置き換えることで大容量化や省電力を目指すもの。現状と比べデータの遅延も２００分の１に大幅に減らせるため、遠隔手術やｅスポーツなどさまざまな分野で利
東日本電信電話（以下、NTT東日本）および西日本電信電話（以下、NTT西日本）は3月2日、IOWN（Innovative Optical and Wireless Network）構想の実現に向けた初の商用サービスとして、「APN（All-Photonics Network） IOWN1.0」を3月16日から提供を開始することを発表し、記者会見を開いた。また、APN IOWN1.0において遅延可視化と遅延調整が可能な端末装置「OTN Anywhere」の販売も同日より開始する。 APN IOWN1.0がとうとう商用サービスに、詳細が明らかに APNとは、NTTグループが掲げるIOWN構想を支える要素技術の一つである。ネットワークから端末まであらゆる部分に光技術を導入し、従来の電子技術では実現困難な低消費電力化、高品質・大容量化、低遅延化を目指すものだ。 今回提供を開始するAPN IOWN1
お客様の設定により、お客様情報が「非表示」となっております。お客様情報を表示するにはdアカウントでログインしてください。 お客様情報表示についてへ お客様情報表示についてへ Tweet 6G時代の新たな提供価値「人間拡張」を実現する基盤を開発 -ネットワークを介して他者同士でリアルタイムに無理のない自然な動作を共有することが可能に- ＜2022年1月17日＞ 株式会社NTTドコモ（以下、ドコモ）は、「ドコモ6Gホワイトペーパー」に示した6G時代の新たな提供価値の一つであるネットワークで人間の感覚を拡張する「人間拡張」を実現するための基盤（以下、本基盤）を、H2L株式会社、FCNT株式会社、および富士通株式会社の技術協力を得て開発しました。人間拡張に関する基盤の開発は世界初※1となります。 6Gの特徴的な技術の一つである超低遅延化の実現により、6Gでは神経の反応速度をネットワークの通信速度が
２０３０年ごろの実用化が見込まれる次世代の移動通信システム「６Ｇ」の実現に不可欠な高速・大容量の暗号技術を開発することに、兵庫県立大大学院情報科学研究科の五十部孝典准教授らとＫＤＤＩ総合研究所のグループが世界で初めて成功した。スパコンをはるかに上回る性能の量子コンピューターが実現しても解読に２０兆年以上かかる安全性と、毎秒１００ギガバイト以上のデータを暗号化できる高速性を兼ね備えるという。 現在、通信エリアの拡大が進む５Ｇでは、主要技術で日本勢は後れをとっており、政府は巻き返しに力を入れている。五十部准教授によると、安全性と高速性を両立させた６Ｇ用の暗号技術はほかに開発されておらず、今後数年かけて第三者の検証を受け「国際標準を目指したい」としている。 ５Ｇではデータを暗号化する鍵として「１２８ビット」の情報を使用する。１か０の数字が１２８個並んだもので、組み合わせのパターンは２の１２８乗（
次世代高速通信「6G」の規格を巡り、中国と米国・日本が特許で覇権争いをしている。中核技術の特許出願数を分析したところ、中国が全体の4割とリードするが、35%の米国と1割弱の日本を合わせると拮抗する。6Gは自動運転や仮想現実（VR）など活用分野が広がる。4月の首脳会談でも日米は6Gでの連携を打ち出しており、2024年にも本格化する規格統一議論に向けて中国との攻防が激しくなりそうだ。6Gは5Gの1
空飛ぶ通信基地局「HAPS」の最新技術「Beyond 5G／6G」最前線 ソフトバンクがペイロード内部を初公開 - ロボスタ ロボスタ - ロボット情報WEBマガジン
ソフトバンクは成層圏通信プラットフォーム向け無人航空機「HAPS」の「ペイロード」の内部と最新技術を報道関係者に向けて初公開した。「HAPS」(ハップス)とは成層圏を太陽エネルギーで飛び続けるグライダー型の中継基地局のこと。「ペイロード」は簡単に言うと、HAPSのほぼ中央に設置されている通信設備(装置)を示す。同社はBeyond 5Gや6Gに向けた取り組みのひとつとして衛星や成層圏からの通信技術に着手している。そのひとつが「HAPS」であり、その飛行実験や通信テストから得た知見の一部と開発課題についてを公表した。なぜ成層圏を目指すのか、困難な課題とそれを乗り越えるソリューションの数々を紹介する。
次世代通信「6G」は空が舞台、ソフトバンクが通信技術公開
モバイル業界専門メディアの記者を経て、2018年よりフリーランスに。スマートフォンを中心にIT業界の動向を追いかける。iPhone 3GSでスマホに触れ、100台以上のスマホを購入。常に複数台のスマホを持ち歩く大のスマホ好きでもある。Twitterはこちら。 From DIAMOND SIGNAL スタートアップやDX（デジタルトランスフォーメーション）を進める大企業など、テクノロジーを武器に新たな産業を生み出さんとする「挑戦者」。彼ら・彼女にフォーカスして情報を届ける媒体「DIAMOND SIGNAL」から、オススメの記事を転載します。※DIAMOND SIGNALは2024年1月をもって、ダイヤモンド・オンラインと統合いたしました。すべての記事は本連載からお読みいただけます。 バックナンバー一覧 日本では2020年に5Gの商用サービスがスタートしたばかりだが、携帯キャリア各社はすでに次
English PRESS RELEASE 2021年4月26日 日本電信電話株式会社 富士通株式会社 NTTと富士通、「持続可能な未来型デジタル社会の実現」に向けた戦略的業務提携に合意 日本電信電話株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 社長執行役員：澤田 純、以下「NTT」）と、富士通株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 ：時田 隆仁、以下「富士通」)は、本日、「持続可能な未来型デジタル社会の実現」を目的とした戦略的業務提携に合意いたしました。この提携を通じて創出されるイノベーションにより、IOWN構想（注1）に賛同する幅広いパートナーとグローバルかつオープンに連携し、低エネルギーで高効率な新しいデジタル社会の実現をめざします。 1. 両社で共有するビジョン 社会や産業のデジタルトランスフォーメーション（DX）が加速する中、ウィズコロナ/アフターコロナにおいては、ソーシャ
Appleが、将来のiPhoneに採用される次世代通信規格「6G」用モデムの研究開発担当者の募集を開始していることが分かりました。 「将来のApple製品に大きく影響する、ユニークでやりがいのある仕事」 Appleは、5Gに対応したiPhone12シリーズを発売したばかりですが、「6G」モデムの開発を担当する人材を募集する求人広告を出している、とBloombergが報じています。 Appleが募集しているのは、6G無線技術の研究・設計技術者で、勤務地は米カリフォルニア州のシリコンバレーやサンディエゴとされています。 求人広告には「将来のApple製品に大きく影響する、ユニークでやりがいのある仕事」「次世代の無線技術を創造する最先端の研究グループで、中心的な役割を担う」といった説明に加えて、6G関連の業界や学会への参加も求められています。 現時点で、6Gは技術仕様も確定しておらず、商用サービ
NTTドコモとAGCは、メタサーフェス技術を用いミリ波帯（28GHz帯）の電波を屋外から屋内に効率よく誘導する「メタサーフェスレンズ」のプロトタイプを開発、受信電力を向上させる実証実験にも成功した。 静的メタサーフェスレンズで24dB以上も受信電力向上 NTTドコモとAGCは2021年1月、メタサーフェス技術を用いミリ波帯（28GHz帯）の電波を屋外から屋内に効率よく誘導する「メタサーフェスレンズ」のプロトタイプを開発、受信電力を向上させる実証実験にも成功したと発表した。 5G evolutionや6G（第6世代移動通信）で利用されるミリ波帯の電波は、直進性が高く減衰しやすい、という特長がある。このため、屋外の基地局アンテナから送信されたミリ波帯の電波を、窓ガラス越しに建物内の特定場所で受信するには、新たな対策が必要になることもあった。 今回開発した28GHz帯向けメタサーフェスレンズは、
IOWN｜NTT R&D Website
IOWN構想とは？ IOWN(Innovative Optical and Wireless Network)構想とは、あらゆる情報を基に個と全体との最適化を図り、多様性を受容できる豊かな社会を創るため、光を中心とした革新的技術を活用し、これまでのインフラの限界を超えた高速大容量通信ならびに膨大な計算リソース等を提供可能な、端末を含むネットワーク・情報処理基盤の構想です。2024年の仕様確定、2030年の実現をめざして、研究開発を始めています。 IOWNは次の3つの主要技術分野から構成されています。 オールフォトニクス・ネットワーク(APN: All-Photonics Network) ＜情報処理基盤のポテンシャルの大幅な向上＞ デジタルツインコンピューティング(DTC: Digital Twin Computing) ＜サービス、アプリケーションの新しい世界＞ コグニティブ・ファウンデ
“ファーウェイ排除”本格化で5Gの勢力図はどうなる？ エリクソン、サムスンの動きとは：世界を読み解くニュース・サロン（1/4 ページ） 9月15日、米政府による中国の通信機器大手ファーウェイに対する半導体輸出規制の本格適用が始まった。米国企業の技術が入っている半導体については、原則ファーウェイとのビジネスを禁じられる。 日本企業への影響も甚大だ。日本企業とファーウェイの取引規模は1兆円を超えると見られており、国内でも混乱が広がっている。同社との取引によって米輸出管理規制（EAR）違反になると、米国産の他の製品なども使えなくなる可能性もある。 また、ファーウェイがスマートフォンなどの製造で依存してきた台湾の半導体企業なども、今後は同社とのビジネスが難しくなる。ファーウェイのスマホ生産にとって大打撃になると指摘されている。 ただ打撃はそれだけではない。半導体を入手できなくなれば、同社が力を入れ
＜出席者プロフィール＞ クロサカタツヤ 氏 株式会社企 代表取締役、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任准教授 通信・放送セクターでの経営戦略、事業開発を中心としたコンサルティング、官公庁プロジェクトの支援等、幅広く手掛ける他、総務省等の政府委員を務める。 近著『5Gでビジネスはどう変わるのか』（2019年） 堀越 功 氏 日経BP 日経クロステック 先端技術 副編集長 メディアの立場から、世界の情報通信を世の中に伝え続けてきた、屈指の存在。 日経クロステック（オンラインメディア）「堀越功の次世代通信羅針盤」にて最新動向を連載中。 岸田重行 株式会社情報通信総合研究所 ICTリサーチ・コンサルティング部 上席主任研究員 情報通信に特化したリサーチ・コンサルティングの立場から、長く世界のモバイル通信を中心にフォロー。MWCには、1998年より（その前身「GSM World Congre
日本では、第5世代移動通信システム「5G」が2020年3月末から始まりました。5Gでは高速大容量通信を、使い放題に近い形で使えます。ただし、エリアはまだごく一部。スポット的にしかありません。本来なら東京オリンピックや、それを盛り上げる様々なエンターテインメントで活用されるはずでしたが、持ち越しという形になってしまいました。 しかし、新型コロナウィルスによる感染症の広まりにも負けず、5Gのエリアは着実に広まっていきます。恐らく今秋、新型iPhoneが5Gに対応するでしょうから、秋以降はエリア、端末とも5Gが浸透していくと思われます。 また、2021年からは「真の5G」と呼ばれる、4Gのシステムを使わないスタンドアロン（SA）方式の5Gが開始される予定です。5G SAでは高速大容量通信に加え、用途に応じてカスタマイズしたネットワークや、超低遅延を必要とするシステムに適したネットワークを提供でき
Hands-on with the new iPad Pro M4: Absurdly thin and light, but the screen steals the show
「6G」攻防、韓中が先行 賢い基地局に注目 - 日本経済新聞
高速通信規格「5G」の商用サービスが各地で本格化するなか、次世代の「6G」に向けた攻防が早くも始まった。2027年ごろとされる商用化を前に始まる規格づくりをにらみ、韓国サムスン電子、中国・華為技術（ファーウェイ）などが研究を始め、日本も総務省やNTTドコモが動き出した。6Gでは世界人口を超える基地局が必要とされ、基地局などの設備や特許を巡る競争が焦点だ。5Gまでは劣勢だった日本勢の戦略も問われる
国内で今春に商用化される高速通信規格「5G」の次の世代となる「6G」をめぐり、世界で早くも主導権争いが始まった。総務省は27日、2030年ごろの実用化をにらみ、官民による有識者会議の初会合を開いた。5Gの技術開発や商用化で遅れた日本は失地回復をめざす。米中なども研究開発を始めており、足元で大きく開いた差を埋めるのは容易ではない。有識者会議の座長に就いた東大の五神真学長は「競争力のある国内の基礎
報道発表資料 : （お知らせ）ドコモ、6Gに向けた技術コンセプト（ホワイトペーパー）公開 | お知らせ | NTTドコモ
お客様の設定により、お客様情報が「非表示」となっております。お客様情報を表示するにはdアカウントでログインしてください。 お客様情報表示についてへ お客様情報表示についてへ Tweet （お知らせ）ドコモ、6Gに向けた技術コンセプト（ホワイトペーパー）公開 ＜2020年1月22日＞ 株式会社NTTドコモ（以下、ドコモ）は、2030年頃のサービス提供開始をめざし、第6世代移動通信システム（以下、6G）に関するホワイトペーパーを2020年1月22日（水曜）に公開しました。ドコモでは、2018年から5Gの高度化（以下、5G evolution）ならびに6Gに向けた検討と研究開発を進めており、本ホワイトペーパーでは5G evolutionならびに6Gにより期待されるさまざまなユースケース、目標性能、技術要素などの技術コンセプトをまとめています。 移動通信システムはおおむね10年ごとに世代交代してお
ドコモ、5Gの次世代「6G」のコンセプト公開 「5Gの10倍」「複数要素の同時実現」「宇宙までのカバレッジ拡大」など
NTTドコモは1月22日、第6世代移動通信システム（6G）の技術コンセプトを公開した。5G技術の各要素を発展させつつ、「高速かつ低遅延」のように複数の条件を同時に実現する技術を開発していくという。6Gのサービス提供は、2030年ごろを目指す。 ドコモが6Gで掲げる要素は大きく分けて6つ。「超高速・大容量通信」「超低遅延」「超多接続＆センシング」といった5G技術の延長に加え、新たに「超カバレッジ拡張」「超高信頼通信」「超低消費電力・低コスト化」を挙げる。 具体的には、超高速・大容量通信では100Gbps（5Gでは10Gbps）、超低遅延ではエンドツーエンドで1ミリ秒（5Gでは10ミリ秒）、超多接続では1000万デバイス／平方キロメートル（5Gでは100万デバイス／平方キロメートル）を目指す。いずれも目標値は5Gの10倍だ。
ドコモが6Gに関するホワイトペーパーを公開。2030年頃に提供開始目指す 株式会社NTTドコモは、第6世代移動通信システム（6G）に関するホワイトペーパーを公開しました。5Gの高度化（5G evolution）ならびに6Gにより期待されるさまざまなユースケース、目標性能、技術要素などの技術コンセプトがまとめられており、6Gのサービスは「2030年頃の提供開始を目指す」とのこと。 ドコモでは、2018年から5G evolutionならびに6Gに向けた検討と研究開発を進めています。5Gの各性能をさらに高めるとともに、高速・大容量や低遅延などの要求条件を同時に実現する「複数要求条件の同時実現」、テラヘルツ波などの「新たな高周波数帯の開拓」、これまでの移動通信方式では十分なエリア化が難しかった「空・海・宇宙などへの通信エリアの拡大」、「超低消費電力・低コストの通信実現」などを目指します。 なお、1
HBO’s upcoming MoviePass documentary is a must-watch for fans of tech trainwrecks
官民で「6G」総合戦略 世界の先陣へ今夏まとめ - 日本経済新聞
国内で春に商用化される高速通信規格「5G」の次世代となる「6G」をめぐり、2030年ごろの実現に向けた官民の議論が27日に始まる。夏に工程表をはじめとする総合戦略をまとめる。日本は5Gの技術開発や商用化で米中に遅れた。6Gでは国内企業が強みを持つ省エネルギーやセキュリティーが重要になるとみて世界の先陣に向けた仕切り直しを狙う。高市早苗総務相は21日、5Gの次世代について「円滑な導入が国際
国内では携帯電話料金の引き下げを迫られ、次世代通信規格「5G」では海外勢に主導権を握られる――。影が薄れる一方の「悩める巨人」NTTグループが、10年後に到来するとみられる次々世代の「6G」時代を視野に反転攻勢に出た。武器は「光」だ。ネットワークの中核の半導体などでデータの伝送手段を電子から光に切り替え、消費電力の増大という問題の解決策も提示する。2019年12月、NTT社長の澤田純は米シアト
国内では携帯電話料金の引き下げを迫られ、次世代通信規格「5G」では海外勢に主導権を握られる――。影が薄れる一方だったNTTグループが、10年後に到来すると見られる次々世代の「6G」時代を視野に反転攻勢に出た。武器は「光」だ。ネットワークの中核の半導体などでデータの伝送手段を従来の電子から光に切り替え、消費電力の増大という問題の解決策も提示する。2019年12月、NTT社長の澤田純は米シアトルに
ソフトバンクが成層圏に挑戦する理由 − 無人飛行機で成層圏に基地局を。「HAPS」 - ITをもっと身近に。ソフトバンクニュース
成層圏を飛行し続ける無人飛行機が基地局となり、モバイル端末に対する電波を届ける、そんな未来が近づいています。2019年4月、ソフトバンク株式会社は、子会社であるHAPSモバイル株式会社を通して「HAPS（High Altitude Platform Station）」事業を展開し、エアロバイメント社 （米・AeroVironment, Inc.）の協力のもと、地上約20キロメートルの成層圏で飛行させる成層圏通信プラットフォーム向け無人航空機「HAWK30（ホーク30）」を開発したことを発表しました。 さらに今月8月には、ハワイ州ラナイ島の成層圏での無人航空機「HAWK30」の飛行許可取得を発表するなど、実用化に向けて着実に進歩し続ける注目のテクノロジー「HAPS」について解説します。 より広範囲をカバーできる基地局「HAPS」 建物の屋上や鉄塔など、さまざまな場所にアンテナが設置されている
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太陽フレア、3日間で5回の“Xクラス” NICT「早ければ10日午後6時ごろから影響」
NTT系、NEC、富士通が6G移動通信に向け100Gbpsの超高速無線伝送に成功
「6Gでは制御プレーンをシンプルに」、複雑化する開発・運用にQualcommが提言
東京工業大学とＮＴＴ、6G向け送信機、安価なシリコンで - 日本経済新聞
次世代通信「6G」に向けた進捗と課題 NTTドコモ中村氏に聞く
NTTとNTTドコモ、6G時代に向けコンピューティング機能を備えたモバイルネットワークを実証
「5G」の次世代「6G」で何ができる？ インドで始まる“モバイルの未来”を解説
5Gが発展途上の中、ドコモが早くも「6G」を大々的にアピールする理由 キーパーソンに聞く
次世代光通信、ＮＴＴが初の商用化 「６Ｇ」基盤へＫＤＤＩも協力：時事ドットコム
いよいよNTTがIOWN構想下のネットワークを提供開始、詳細な仕様が明らかに
6Gネットワーク向けAI学習機能やサブテラヘルツ帯の通信、NTT、ドコモ、ノキアが共同開発
ドコモ、6G時代の「人間拡張」に向けた基盤を開発
ドコモが「ケーブルの近くに置くだけ」アンテナ開発、6Gに向け
報道発表資料 : 6G時代の新たな提供価値「人間拡張」を実現する基盤を開発 | お知らせ | NTTドコモ
６Ｇ実現に不可欠な暗号技術 兵庫県立大グループ、開発に世界初成功
6G特許、米・日と中国で競う 出願シェア45%対40% 【イブニングスクープ】 - 日本経済新聞
NTTと富士通、「持続可能な未来型デジタル社会の実現」に向けた戦略的業務提携に合意 : 富士通
Apple、6Gモデム開発の技術者を募集 - iPhone Mania
ドコモら、28GHz帯向けメタサーフェスレンズを開発
“ファーウェイ排除”本格化で5Gの勢力図はどうなる？ エリクソン、サムスンの動きとは
幻のMWC2020、変わる世界の通信業界(3)5Gサプライチェーンへの影響 | InfoComニューズレター
「6G」へと突き進むスマホ業界、ドコモが考える5Gの進化と6Gの世界｜@DIME アットダイム
Engadget | Technology News & Reviews
「6G」はや主導権争い 日本、失地回復へ官民会議 - 日本経済新聞
ドコモが6Gに関するホワイトペーパーを公開。2030年頃に提供開始目指す
ドコモ、6Gに向けた技術コンセプトを公開
Engadget | Technology News & Reviews
NTT、「6G」に照準 「光」でデータ伝送省エネ - 日本経済新聞
NTT、悩める巨人「光」に賭ける Bizレーダー - 日本経済新聞