──フランスのどちらで生まれ育ったのですか。 フランスの南部にアルビという都市がありますが、そこから車で15分くらいのラバスティード-ガボスという、人口400人ほどの田舎で生まれ育ちましたので、けっこうな田舎者です。 そんな環境でしたので、家族も周りの人も、極東に関する知識はあまりないというか、日本と中国の区別もつかないレベルでした。高校で日本について習ったことはありましたが、本当に関心を持っていたとは言えません。 高校3年生のとき、アルビの書店で『日本語のまねきねこ』という日本語の教科書を見つけ、「面白そうだな」と買いました。最初は独学で、やがて日本の大学で学ぶことになりました。そもそもは日本語という言語に魅力を感じて始めた勉強だったんです。 ──その後、歴史の研究者を志されたわけですが、何か決定的な本との出会いがあったりしたのですか。 いろいろな本を読んで歴史への好奇心が出てきたのです

トルコ系クルド人が集住する埼玉南部、通称「ワラビスタン」を英誌が取材。外国人労働者に依存しながらも彼らを歓迎しない日本の移民政策は愚策だと指摘している。 クルド人の数が10年で4倍に 東京の北にある埼玉県蕨（わらび）市の教室で、11歳の少年が日本語でおしゃべりしながら「川」と「木」の漢字を書く練習をしている。別に珍しくもない光景だ。その少年、ボランが日本人ではなくクルド人ということを除けば──。 蕨市とその周辺地域には約2000人のトルコ系クルド人が暮らしており、その数はこの10年で4倍に増えた。通りにはケバブ屋が軒を連ね、ゴミの分別方法がトルコ語で書かれている。地元では「ワラビスタン」と呼ばれている地域だ。 このコミュニティは、ここ数十年における日本の最大の社会的変化のひとつを物語っている。高齢化が進んで労働人口が減少する日本では、新たな人材が切実に求められているが、日本の政治家はいまな

2015年にノーベル経済学賞を受賞したアンガス・ディートンが、新著『米国の経済学 移民エコノミストが探る不平等の国』（未邦訳）を10月に上梓した。 米誌「ファスト・カンパニー」は同書を「経済学者にとって耳が痛くなる一冊」と称した。ディートンが、自身を含む経済学者やその助言を受け入れた大統領たちが犯した「過ち」に切り込んでいるからだ。 彼が「格差を招いたのは経済学者だ」と、自らのレガシーにまで疑問を投げかける理由とは──。

アメリカで銃撃事件が止まらない。5月14日のニューヨーク州バッファローでの乱射事件、5月24日のテキサス州ユバルディでの乱射事件など、一度に10人以上の死者が出た事件のほかにも、銃撃事件は毎日のように起こっている。 オーストラリアの「シドニー・モーニング・ヘラルド」紙によると、銃はアメリカにおける殺人と自殺の死因の大半を占める。2020年には、子どもと十代の若者の死因として、銃が自動車事故よりも多くなったという。 銃の所持率と銃による死亡率が相関するという研究は存在すると「シドニー・モーニング・ヘラルド」は指摘する。つまり、銃の所持を規制すれば、銃による死亡も減るということだ。では、ここまで大きな事件が立て続けに起こっても、アメリカがなかなか銃規制に踏み出せないのはなぜなのだろうか。 その主な要因の1つが、「銃はアメリカ国民のアイデンティティの重要な一部である」という神話である──独紙「南

亡くなった人間や死と関わる仕事を、いくつ挙げられるだろうか？　葬儀屋を思い浮かべる人が多いかもしれないが、世の中には「死んだ人間」と向き合う仕事をする人々が大勢いる。 彼らの仕事のあり方、世間の「死」との向き合い方、そして新しい「故人の偲び方」について英メディア「アンハード」が報じた。 忘れられがちな「死の仕事人」たち 家のドアの前に立ち、国民保健サービス（NHS）で働く人々に拍手を送ろう。そんな活動が始まってからまる2年近くが経過している。 当初、拍手を送る相手は医療従事者や救急隊員だけだったが、その対象は増えていった。「医療関係者へ拍手を（Clap for Our Carers）」というウェブサイトには、こうある。 「軍関係者、宅配ドライバー、小売店員、教師、ごみ回収業者、工場労働者、郵便労働者、清掃業者、獣医、修理業者……皆さんは本当にすばらしい！　ブラボー！」 葬儀手配（これはあま

世界を震撼させたロシアによるウクライナ侵攻が始まってから１ヵ月以上が経過した。開戦当初こそ、強大な武力を持つロシア軍の短期間での制圧が危惧されていたが、西側諸国の武器供与もあり、ウクライナ軍は徹底抗戦。戦闘は長期化の様相を呈している。 長引く一方のウクライナ戦争は、世界そして日本にどのような影響を与えるのか。2008年から2011年まで駐ウクライナ大使を務め、現在は日中経済協会理事長の伊澤正氏が分析する。 ※このインタビューは3月30日に実施しました。 ロシアへの制裁で日本企業にも影響が 「今回の侵攻が開始される数ヵ月前から、アメリカはロシア軍の動きについて、詳細なインテリジェンス情報を世界中に発信していました。当時、専門家の間では『攻め込むまでは至らないだろう』という見方が大勢でしたが、私はアメリカの動きを見ていて、侵攻は現実のものになると感じていました。実際に攻撃が始まり、現地から流れ

デジタルの世界で、私たちは搾取されている。「よくない」と頭ではわかっていても、実際はスマートフォンを片時も離さず、少しでも暇があればSNSをチェックし、他人との比較に余念がない。現代がモノで溢れかえる一方、私たちは「非物質」に取りつかれ、安定性を失っていると、哲学者ハン・ビョンチョルが警鐘を鳴らす。 私たちが手で触れ、匂いを嗅ぐことができるモノたちの、原子と分子から成る「物質界」は、情報社会つまり「非物質世界」へと、眩暈（めまい）がするように溶解しつつある。 そう指摘するのは、韓国生まれのドイツの哲学者ハン・ビョンチョルだ。私たちは、なおこの「非物質」を求め、購入し、販売しており、それらは私たちに影響を及ぼし続ける。 デジタルの世界は、私たちがまだ現実世界とみなしているものと異種交配して混ざり合い、人間をかつてないほど触れがたく、はかない存在に変えている。 最新の著作『非物質：現代社会の破

大麻は怖いもの──日本社会で幼い頃から、宮部貴幸はそう教え込まれてきた。だがそれは、自分の幼い娘が特殊なてんかんと診断される前の話だ。 インターネットで治療法を必死に探して、思いがけない救いの手に巡りあった。大麻から抽出される「カンナビジオール（CBD）」と呼ばれる成分だ。 仕事でカリフォルニアに出張したとき、奇跡を期待して、この魔法の液体が入った小さな琥珀色の瓶を購入した。 期待は裏切られなかった。治療をはじめてから数週間後、娘のてんかんの発作が止まった。 「大麻に対する考え方が180度変わりました」と宮部は言う。 「ゲートウェイドラッグ」へのゲートウェイに いま宮部は妻と独自のCBDオイル製品を開発している。大麻にまつわるものはことごとく避けるよう教えられてきた消費者にCBDオイルを売ろうという日本の起業家たちの仲間入りをしたのだ。いまこうした起業家が、日本で増えつつある。 だが簡単に

日本人や中国人、韓国人を含むアジア人は肌の色が黄色い「黄色人種」と呼ばれる。だが、歴史をひもといてみると、アジア人の肌が「黄色」だという認識が広がったのは19世紀になってからだった。 国立台湾大学外国語学部のマイケル・キーバック教授が解説する。 16世紀にはアジア人は「白人」だった 東アジア人は、いかにして「黄色人種」と呼ばれるようになったのか──。実は「黄色人種」という分類は、世界の人種をマッピングした結果にすぎず、実際の肌色とは何の関係もない。 16世紀に東洋人と西洋人が交流し始めたころ、西洋からの旅行者や宣教師、大使らは、東洋人に言及する際、たいてい「白人」と言っている。19世紀まで肌色は人種の特徴としてそれほど認知されていなかったので言及自体がめったになかったが、東洋人については幾度となく、「私たち（西洋人）と同じくらい白い」と表現されていた。 「黄色」という言葉は18世紀末に使わ