ぽん酢(ニューオーダー) @Ponzu_SHT Twitter規制で1番ブチ切れたいの、最終回記念にハッシュタグに絵文字追加という結構な金を払ったであろうプロモーションをやったのにそもそも見てもらえない水星の魔女の公式だと思う #水星の魔女 2023-07-02 08:59:57
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このNEWSポストセブンの記事を鵜呑みにした言説でしばし盛り上がっていました。 これによれば、エアコン1台を止めることで期待できる節電効果(1時間あたりの消費電力)は130ワット。一方、液晶テレビを1台消すと220ワットとなる。 単純に比較しても、テレビを消す節電効果は、エアコンの約1.7倍にもなるということだ。 黙殺された野村総研の“TV消せばエアコンの1.7倍節電”報告|NEWSポストセブン この記事自体は2011年8月10日とかなり古め。いつもは「ポストw」みたいな感じで蔑むのに、こういう都合のいい記事には調子よくのっかるんだから…と思ってちょっと調べていたら、さっさとファクトチェックの記事が出てしまいました。 news.yahoo.co.jp ご自身が「火元」ではないかということで、なるほど、こういう方でも失敗はあるんですねと、失敗の多い私は安心しました*1。 上記の記事を読んでい
日本テレビ放送網は979億円、TBSテレビは981億円――。 これはキー局(地方の系列局とともに全国ネットを形成する)がかけている年間の番組制作費(2016年度の実績)だ。テレビ広告が伸び悩む中、各局はさまざまなコスト削減策を進めているが、制作費は最も慎重に決められる予算のひとつ。「あればあるほどいいわけではないが、長期的に番組のクオリティや視聴率につながる重要な費用」(民放関係者)なのだ。 これだけの巨費を投じ、数多くのスタッフがコンテンツを制作するテレビ局。そんな中、わずか10億円の制作費と69人の社員で独自路線を突き進む局がある。それが独立ローカル局のひとつ、千葉テレビ放送だ。 設立は1970年。千葉に加えて東京、神奈川、埼玉、茨城の一部で放送している。その実態はとにかく常識破り、規格外、自由奔放。番組の編成や看板番組、本社、さらにはスポンサーまで、キー局とは真逆の存在だ。 「太陽に
高画質の液晶テレビの普及によって、現在製造しているシャープとインドの2社が撤退するためだ。日本では「昭和」を象徴する存在ともいえるブラウン管テレビが市場から消えることになる。 テレビの画面には、液晶とブラウン管のほか、画質の良い有機EL(エレクトロ・ルミネッセンス)テレビなどがあるが、大型化して量産するのが難しい有機ELは一部の業務用などにとどまっている。 シャープはフィリピンでブラウン管テレビを製造・販売しているが、来春までに生産を終える方針を明らかにした。インドの地場の2社も来年中に終える方向だ。 ブラウン管テレビは1940年代後半、米企業が世界で初めて量産した。日本ではシャープが53年に量産を始め、他の国内メーカーも相次いで参入した。
田中義剛出演「ソロモン流」がもう、たまらない。 北海道民にとっての田中義剛とは何か。それは「一応道民なのに道民扱いされない、したくない“逆名誉道民”」に他ならない。地場産業を盛り上げて北海道に多大な貢献をしているにも関わらず、道民から尊敬もされず、親しみも持たれない。それが田中義剛という男。詰まるところ誰も義剛にそこまで興味がないのでそれ以上深く考えないだけなのだが、自称「義剛ウォッチャー」であるわたくしハトヤは、義剛のドキュメント番組での振る舞い、発言を極力チェックしていき、義剛を義剛たらしめている要素を十分に堪能し、唾棄したいのだ。変わった性癖と言われても仕方がない。 今回の「ソロモン流」でも、十分に義剛イズムを堪能できた。話は7年前の「生キャラメルバブル」前夜の取材から遡る。あれから7年、バブルは過ぎ去り「花畑牧場」は、今の義剛はどうなっているのかというのがテーマだ。まず番組が手を付
https://twitter.com/TomoMachi/status/330730487700131842 町山智浩 @TomoMachi アメリカのレンタルビデオ店はほとんど消滅しました。バークレー地区全体で3軒残っていますが時間の問題です。 RT @mezashi_yuji: @TomoMachi アメリカのレンタルビデオショップには、日本映画コーナーはあるのでしょうか?あったとしても黒澤明、北野武とか??? (※たぶんこのあと、関連のやり取りも含めてtogetterにまとまると思う「togetter=町山智浩」タグをチェック) http://togetter.com/t/%E7%94%BA%E5%B1%B1%E6%99%BA%E6%B5%A9 【追記】他人頼りはよくないので、やっぱり自分で作ってみた。 ■町山智浩氏「アメリカでレンタルビデオ店はほぼ壊滅」〜その理由と現状 htt
tusnjnhsn さんが 2012/11/27 に公開 BSフジで毎週土曜日21時から22時25分まで放送している生放送番組の連携コンテンツ配信より抜粋。 経済学者がテレビ朝日:モーニングバードという番組で自民党・安倍総裁が発表した経済政策について否定的な発言(「国が破綻する」「ハイパーインフレになる)」をするように強要した事実を激白しています。 2 サイベリアン(大阪府) :2012/11/27(火) 23:54:27.67 ID:LoS4foGW0 いいぞこういう暴露もっとやれ 4 アムールヤマネコ(愛知県) :2012/11/27(火) 23:54:52.21 ID:64hD58qh0 ハイパーインフレになれば返済が楽になるな 5 セルカークレックス(鹿児島県) :2012/11/27(火) 23:55:09.87 ID:tIFvpj4W0 ハイパーインフレーション
テレショッピングでおなじみの日本直販が破産 1 名前: マヌルネコ(東京都):2012/11/09(金) 14:46:46.17 ID:owaS5bXe0 「日本直販」が民事再生法を申請 負債170億円、ヒット商品生み出せず 通信販売大手の「日本直販」を運営する総通(大阪市中央区)が9日午後、民事再生法の適用を大阪地裁に申請した。負債総額は約170億円。テレビショッピングのパイオニア的存在だったが、最近はヒット商品に恵まれず、インターネット通販業者の台頭で収益が悪化していたようだ。同日、債権者へ説明する。 民間信用調査会社の東京商工リサーチによると、総通は、庭木の手入れに使う最大3メートル伸びる「高枝切りばさみ」、掃除機の先につけて、細かいゴミ掃除に便利な 「スーパーはぼき」などのヒット商品を連発し、業績を拡大した。 しかし、平成4年に新社屋を建てて負債が膨らんだほか、最近はヒット商品を生
もはや日本では『ジャパネットたかた』の髙田明社長を知らない人はいないんじゃないだろうか。テレビで商品を語るときの甲高い声、しゃべり方。その真率な雰囲気に親しみを覚え、読者のなかには思わず購入してしまった方もいるやもしれない。しかし、昨今のテレビ販売不振の波は確実に『ジャパネットたかた』にも押し寄せているという。 深刻なほどに、いまテレビが売れていない 「いまテレビは異常なほど売れていません。商談にお越しになるメーカーさんも弱気なんです。これまでにないぐらいに日本のメーカーさん自体が落ち込んでしまってるんです」 そう話す髙田明社長はこう続ける。 「いままでは液晶テレビの調子がよかったから、私たちの会社もすごくテレビの印象が強かったと思います。しかし、昨年エコポイントの終了と地デジ化移行が実施され、業界全体として、その後は5割売り上げが落ちると言われてましたけど、実際は8割でした。さらに、いま
「とくダネ!」でTPP反対派の京大准教授・中野剛志ブチ切れ→Twitterで田村淳が苦言呈す 1 名前:五十京φ ★:2011/10/27(木) 12:34:51.34 ID:???0 今朝のフジテレビ「とくダネ!」で、TPP反対派として知られる京都大学准教授・中野剛志氏が、生放送中にも関わらず声を荒げて怒りを露わにし、「放送事故寸前だった」とネット上で話題になっている。 TPP参加の経済効果を解説する為のパネルに書かれた「“GDP総生産”2.7兆円増加」に突然中野氏が鋭く切り込み、 「気をつけた方がいいですよ。これ、10年間の累積ですよ。 ここに(パネルに)10年間て書いてないじゃないか!」と激怒。 この模様が放送された直後から、ネット掲示板やTwitterでは 「ヤバかった」 「態度はともかく話は分かりやすい。」 「せっかく正論言ってるのに説得力を損なっている」 「態度悪すぎワロタ 」
テレビ大不況 国内メーカー各社、解像度4倍の「4Kテレビ」に期待託す 1 :名無しさん@涙目です。(秘境の地):2011/10/24(月) 13:25:00.47 ID:EsJ8qaMK0 ?PLT テレビ大不況「4K」は業界を救うか テレビが売れない。韓国メーカーとの競争でも劣勢に立たされ、生産の撤退や縮小の方針を固めたメーカーも出てきた。各社は「付加価値」の高い新製品を投入し、需要を喚起しようと躍起だ。なかでもフルハイビジョン(HD)の4倍の画像解像度を持つ「4K」テレビに“救世主”の期待を託している。 昨年各社が相次いで発売した立体映像が楽しめる3D(3次元)テレビは、早くも 賞味期限切れだ。BCNによると、3Dテレビ(40型)の平均単価は昨年5月が 26万7900円だったが、今年9月は13万300円と、半値以下に暴落している。 八方塞がりのなか、今月8日まで千葉市で開かれ
BS各局 「多すぎる」の批判受け通販番組を削減へ テレビショッピング(通販)番組が多すぎるとの批判をきっかけに、改正放送法で7月分以降の放送時間の公表が義務付けられたのに合わせる形で、BS民放各局が通販番組を減らしていることが9日、分かった。 法改正により各局は10月に初めて、7~9月(各月第3週)分の教養、報道、通販など番組編成の時間配分を公表しなければならず、通販依存を弱めて視聴者からの風当たりを避けたい考えだ。 テレビ東京系のBSジャパンは今春の番組改編で、総放送時間の37%を占めていた通販番組を30%に削減。BS朝日も昨春の36%から今春30%に、BS―TBSも昨秋38%から今春34%に減らした。BS日テレも今春まで40%近かったのを、7月の改編で週1時間(1%程度)削った。 ビックカメラなどが株主のBSイレブンは現在45%だが、「10月以降、30%台に持っていきたい」。
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