「どうして、日本人はクジラを捕まえるの？」反捕鯨団体のシー・シェパードのメンバーが捕まり、また衝撃的な映画が公開される昨今、日本の捕鯨に対する世界の目は厳しい。特に現在拘束されているピート・バシューン氏の故郷、ニュージーランドの子どもたちは、素朴に日本人はなぜクジラを捕まえるのかという疑問がわくようだ。それに、あなたなら何と答えるだろうか？ そんな疑問に応じるべく、ニュージーランドのワイカト大学で教鞭をとるひとりの日本女性がNZヘラルドにコメントした。(以下、抜粋） 「40年ほど前には日本でクジラ肉はほかの牛肉、豚肉などと同様の扱いを受けており、栄養価の高い食品として学校給食にも指定されていた。無知というか、グリーンピースやシー・シェパードに指摘されるまで、まったく罪の意識はなかった。そんなに食べている意識はなかったし、ましてや絶滅なんて考えも及ばなかった。しかし、実際には日本人のせいでそ

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雨にも負けず、風にも負けず、日差しの強くなるまでに畑仕事を終え、ゆったりと緑の中で朝飯を楽しみ、しばし電子的なあるいはグーテンベルグの銀河系を彷徨い、軽い昼飯をいただき、日差しが和らぐ頃に畑仕事に精を出し、汗を流した後の一杯の赤ワインを楽しみに生きてゆきたい。そんな暮らしの中心にFarmingがあることが生き甲斐になっている。道法自然に生きたいと願っている。 以前僕は高校生がズボンずり下げてパンツまで見える格好に不愉快さを禁じえませんでした。最近もう慣れっこになっています。大した問題ではない、というよりそんな抵抗が懐かしき若さの象徴だと思えるのです。いろんな事がうまくいかない日本で昔は良かったみたいな危険な考えが広まってるように感じる。それがオリンピックという一極集中に親方日の丸で向かっていくマスコミの餌食になった。かつてのスノーボードチームのコーチの発言はとても大切だと思う。見出しクリッ

子供たちと市長たちが、さだまさしさんの「がんばらんば」を踊り、フィナーレを飾った＝１０日午後、長崎市茂里町、金川雄策撮影 　長崎市で開かれていた平和市長会議（会長・秋葉忠利広島市長、１３４カ国・地域の３０４７都市加盟）の総会が１０日に閉会。２０２０年までの核兵器廃絶を目指して段階的な道筋を示した「ヒロシマ・ナガサキ議定書」について、来年５月の核不拡散条約（ＮＰＴ）再検討会議での採択を目指すとする「ナガサキアピール」を決議した。 　アピールはまた、核保有国の指導者らに被爆地の広島、長崎両市を訪問するよう求めた。秋葉会長は閉会式で「この総会を出発点に２０２０年までの核廃絶を目指す。我々はオバマジョリティー（核廃絶を願いオバマ米大統領を支持する多数派という意味の造語）だ」とあいさつした。 　平和市長会議は世界の都市が核廃絶に向けて国を超えて連帯する。４年に１度の総会には１８カ国１３４都市と２６団

高校生を恐喝した上、制止しようとしたその父親を車から振り落とし意識不明の重体にさせる…18歳少年ら3人逮捕…千葉

これは、数年前にある外国の空港で遭遇した出来事だ。外国の航空会社の旅客機が滑走路から引き返し、飛行機に問題があるということで乗客を一度降ろすことになった。数時間たっても、航空会社側からは特に説明もなかった。その時、大きな声が上がったので振り返ってみると、数人の乗客が航空会社の社員らと争っていた。よく見てみると、韓国人だった。あちこちに散っていた韓国人が集まり、一人が「黙っていると損をする。騒ぐべきだ」と言った。さらに何人かが争いに加勢したことで、韓国人が集団でデモを起こしているようなありさまになった。筆者も、勇気がなくてデモができなかっただけで、頭にきていることに関しては彼らと変わらなかった。 しかし周囲を見回してみると、ほかの乗客はいすに座ったりカバンを枕にして床に寝たりしたままで、この騒がしい見せ物を見守るばかりだった。そうやって待機中だった乗客が、いつの間にか半分以下に減っていたの

9日付の日本の新聞を読み、北京オリンピックを冷静な目で見ていることに驚いた。読売新聞は社説でチベット弾圧・聖火リレー騒動・報道規制などを並べ、中国を批判した。毎日新聞は1面のコラム欄で「中国はまだ“世界が理解できる国”になっていない」と書いた。 日本ではあらゆる分野がそうだが、メディアもめったに興奮しない。20世紀初めに戦争をあおり痛い目に遭ってからは、少なくとも主なメディアは感情的な論調や表現を排除する慣行を身に染み込ませているという。 だが、こうした日本メディアが感情を込め、好意的に受け取ったオリンピックがある。それはソウル・オリンピックだ。開催地選定の際、ソウルが名古屋を破ったため、日本の視線は冷たかったと思うかもしれないが、実は全く違っていた。 開会式当日の1988年9月17日、日本の新聞各紙が報じたソウル・オリンピック関連記事は150件以上。かなりの量だ。この日、日本経済新