「平常に戻る」ことはない
イギリスNESTA(科学技術芸術国家基金)より。日本にも当てはまる。 パンデミックは世界を永久に、そして根本から変えるだろう。例えば、各国が今後数か月でCOVID-19の蔓延を抑制できたとしても、政治的、経済的、社会的、技術的、法的、環境的な影響が何十年も続くことになるだろう。 この記事では、世界がどのように変化するかについて、様々な見方(しばしば反対の見方)を要約し、総合的にまとめている。明らかに、これらは空論である。未来がどのようなものになるか誰にも分からない。しかし、危機は必ず深く予期しない変化を促し、パンデミック前の正常な状態に戻ることを期待している人々は、以前のシステム、構造、規範、仕事の多くが消滅しており、戻る事はないと知って愕然とするかも知れない。 そのため、適応能力とイノベーションはこれまで以上に重要になってくる。数か月でビジネスが通常どおり再開することを期待する経営陣にと
岩田健太郎｢非科学的なコロナ対策が危ない｣
クルーズ船での対応は失敗した ――日本政府は3月9日から、中国と韓国からの入国者に対する入国制限を強化し、2週間の検疫を開始しました。 流行している国からの入国を拒むというのは現段階でも有効だ。ただ、流行していない地域や、流行が終わりつつある地域からの入国も拒むのは有効性としてどうかと思う。現段階では、対象の国や地域に合理的な整合性がとれているのか、それとも政治的な思惑で入国制限が決まっているかが不明確だ。 例えば、感染者数の拡大が著しいイタリアを対象から外した判断は合理的なのか。一方で、検疫を全土に広げた中国での新規感染者は実は非常に減っている。武漢では依然として拡大が続いているが、北京や上海と比べれば日本のほうが感染者の増え方は多い。 中国と韓国からの入国者数にもよるが、2週間の検疫を行う施設があるのか。検疫を行うだけの人的リソースがあるのか、疑問が残る。 ――新型コロナウイルス対策が
総説 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）｜中外医学社Online｜note
新型コロナウイルス感染症やコロナワクチンについては、必ず1次情報として厚生労働省や首相官邸のウェブサイトなど公的機関で発表されている発生状況やQ&A、相談窓口の情報もご確認ください。※非常時のため、すべての関連記事に本注意書きを一時的に出しています。 2020年3月8日 国立国際医療研究センター 国際感染症センター 忽那賢志 感染症総合情報誌J-IDEOでは、本誌号外として国立国際医療研究センターの忽那賢志先生による「総説 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）」を先行公開致します。忽那先生に現時点における最新知見をまとめて頂きました。 【3月10日更新】 本文中および文献リストの文献番号をクリックすることで、PubMed等の原著論文情報にアクセス出来るようになりました（一部文献は非対応）。 ポイント ・新型コロナウイルス感染症（COVID-19）はSARS-CoV-2による呼吸器感
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