スタンフォード大学が枝に着地できるロボットを開発。遭難や災害時に活躍しそう2021.12.31 07:006,077 George Dvorsky - Gizmodo US ［原文］ （ 山田ちとら ） 自然から学んだら、こうなりました。 鳥のように枝に止まれる飛行ロボットを開発できたら、狭くて入り組んだ場所でも着地できますし、羽を休めた分だけ長時間稼働が可能になりますよね。 スタンフォード大学が開発したハヤブサの趾（あしゆび）を模して作られた｢SNAG｣はまさにそれ。枝に止まれるだけじゃなくて、空中でお手玉やボールをキャッチできちゃうそうです。まだ改良の余地があるそうですが、ゆくゆくは捜索・救難活動、山火事や火山活動のモニタリング、環境調査などにおいて大活躍してくれそうです。 インコの研究がヒントに空飛ぶロボットはこれまでにもたくさん開発されてきましたが、着地が大きな課題でした。 鳥はあ

日中韓や東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）加盟１０カ国など１５カ国が参加する地域的な包括的経済連携（ＲＣＥＰ）協定が来年１月１日に発効する。日本が中韓と結ぶ初めての経済連携協定（ＥＰＡ）となる。自動車部品など工業分野を中心に最終的な関税撤廃率は９１％（品目ベース）に上り、特に国内自動車関連産業が恩恵を受ける。 工業製品では、中国向けの関税撤廃率が８％から８６％へ約２０年かけて上昇する。脱炭素社会で需要拡大が見込まれる電気自動車（ＥＶ）モーターの一部などが段階的に関税がなくなる。韓国向けは自動車用電子系部品などが段階的に自由化され、撤廃率は１９％から９２％に上がる。 農林水産物・食品の輸出増にも追い風だ。インドネシア向けの牛肉、中韓向けの日本酒など日本が強みを持つ品目で段階的に関税が撤廃される。 日本政府の試算によると、関税撤廃・削減で貿易が活性化し、日本の実質ＧＤＰ（国内総生産）が約１５兆円

2021/12/30 18:01 (JST)12/30 18:23 (JST)updated © FNNプライムオンライン 昨年に続き2021年もコロナ禍の1年となり、緊急事態宣言が発令されていた期間も長かった。 外出自粛が続き、仕事はテレワークに移行し、大学などはオンライン授業がメインとなったという人も多かったことだろう。 このようなリアルな場での交流が減ったことでひとりの時間が増え、以前より“孤独”を感じるようになった人もいるかもしれない。 【画像】24時間誰でもチャット相談の利用が可能 そのような中で、孤独対策・自殺対策に取り組んでいるのが2020年3月に設立された特定NPO法人「あなたのいばしょ」だ。 主な活動は、利用者の相談にチャット形式でボランティア相談員が365日で対応。世界中にいる日本人相談員を採用し、時差を利用することで24時間対応を実現させた。相談は無料で誰でも利用可能

茂木健一郎氏、各国の指導者に宇宙旅行を提案　「きっと世界変わるよ」 世界平和の一歩には、宇宙で行う国際会議が必要？　茂木健一郎氏が宇宙旅行を果たした前澤友作氏の意見に賛同するも…。 脳科学者の茂木健一郎氏が、30日に自身公式ツイッターを更新。実業家・前澤友作氏が民間人初の国際宇宙ステーション（ISS）滞在を果たしたことに絡め、各国の指導者に宇宙旅行を提案した。 【ツイート】各国の指導者に宇宙での会議を… ■13万「いいね」を集めた前澤氏 前澤氏は、8日から20日まで12日間にわたり宇宙に滞在。滞在中には、宇宙からツイッターやYouTubeも随時更新し、話題を集めていた。 帰還後の21日には「世界中の偉い人たちが宇宙に行って、宇宙から地球を見ながら国際会議みたいなことしたら、地球上はもっともっと優しくなると思った。平和になると思った」との感想もツイート。 滞在者ならではとなる宇宙のスケールの

2021: More than OK! 今年もGoogle（Alphabet）にお世話にならない日はありませんでした。このインフォグラフィックによると、人類は毎分570万回もGoogle検索し、約69万時間分の動画をYouTubeで見ていたそうです（YouTubeはGoogle傘下、GoogleはAlphabet傘下）。 それだけでもヤベェ会社だなと思いますが、今年はコア以外の部分もすごかった！ コスパも技術もエゲツない Google Pixel 6Image: Sam Rutherford/Gizmodo USGoogle謹製のAndroidスマホが日本市場デビューを果たしたのが2018年。Pixel 3は、ソフトの力で群を抜いてキレイな写真が撮れるシンプルイズベストなスマホでした。ただしメモリ容量やバッテリー持ちがちょっと物足りない記憶。 2019年のPixel 4は、Soliレーダー

ダットジャパン株式会社は、建設業界向けのクラウド現場管理アプリ「ゲンバスター」の早期アクセス版をリリース。現場監督の現場間の移動や事務処理、報告業務や職人への図面共有などの各作業の効率化をサポートします。なお、同アプリは、iPhone、iPad、Androidで利用可能です。 グループチャット機能と写真管理機能「ゲンバスター」の早期アクセス版には、現場での指示・報告などを効率化する機能と、現場把握に重要な写真の編集・管理機能が搭載されています。 まず、工事ごとに作れるグループチャット機能。LINEのような親しみやすいUIで、既定のテンプレートに沿って指示や報告連絡を投稿する形となり、写真や図面などの資料添付も可能です。投稿された資料や写真はすべてクラウド保存されるため、常に最新の情報を維持して運用できるといいます。 次に、写真の編集・管理機能。同アプリで撮影した写真には、文字・線の書き込み

さらに、このタクシーのデジタルサイネージへの広告出稿枠も、募集後にすぐ埋まってしまうほどの人気だ。Tokyo Primeのエントリー状況を見ると、2021年7月以降、募集開始3日でほとんどの枠が完売している。 コロナ禍で日中のタクシー利用が増加 タクシーのデジタルサイネージ広告がこれほどまで人気があるのはなぜなのだろうか。IRIS代表取締役副社長の宇木大介氏は、コロナ禍でタクシー利用シーンに変化が起きていることを要因に挙げる。 「2020年4～5月の初の緊急事態宣言下では、外出自粛やテレワークが広がり夜間帯の会食の機会も減ったことから、タクシーサイネージの広告表示回数（インプレッション）も落ち込んだ。しかしその後、テレワークでは対応できない仕事などで出社しなければいけない方々が、人が密集する電車よりもタクシーを利用するケースが増加。それにより、コロナ前よりも出勤時間帯や日中の利用頻度が上が

LINE FinancialとFOLIOは、「LINE」上から手軽に資産づくりができる「LINEスマート投資」を2022年4月8日にサービスを終了すると発表した。 現在「LINEスマート投資」内で展開している「テーマ投資」および「ワンコイン投資」のサービスは、2022年4月9日以降は所属金融商品取引業者であるFOLIOのウェブサイト上で利用可能。 両サービスを利用中のユーザーについては、以下の通り案内している。 （1）「テーマ投資」を利用 2022年4月8日18時までは、保有テーマの売却およびテーマの新規購入を「LINEスマート投資」上で行うことができる。 2022年4月8日18時以降は、FOLIOのウェブサイト（https://folio-sec.com/）からログインして、FOLIO上で「テーマ投資」サービスを利用できる。 （2）「ワンコイン投資」を利用の人 「ワンコイン投資」で運用中

【読売新聞】　日本マクドナルドは３０日、ポテトの輸入遅れで全国の店舗で休止している「マックフライポテト」のＭ、Ｌサイズの販売について、３１日午前１０時半から再開すると発表した。航空便手配などの対応を行い、通常通りの提供ができる見通し

2020年分の政治資金収支報告書（総務相所管の中央分）を巡り、オンラインで出した国会議員関係の政治団体が4.4％にとどまっている。政治資金規正法はオンライン提出を努力義務と定めるが、透明性向上に必要な電子化が進んでいない現状が浮き彫りになった形。金子恭之総務相や、デジタル化の司令塔である牧島かれんデジタル相も紙での提出だった。背景には、議員の意識不足がありそうだ。 総務省によると、10年に事務負担軽減のため、オンライン提出の仕組みを整備した。本年度のシステム維持費は約5800万円。システム構築費や22年12月までの維持費で計20億4千万円を投じる計算だ。

先の衆院選で議席を公示前の１１議席から４倍近い４１議席に増やし、「第三極」としての存在感を示す日本維新の会。さらなる党勢拡大へ、見据えるのは令和４年夏の参院選だ。当選２回で新執行部の幹事長に抜擢（ばってき）された藤田文武氏（４１）＝大阪１２区＝が１２月３０日までに産経新聞の単独インタビューに応じ、「すべての選挙区で、有権者が『維新』を選べる状況を作っていくのが使命だ」と語った。 目標は２１議席１０月投開票の衆院選では、本拠地の大阪で候補者１５人全員が選挙区で勝利。兵庫でも比例復活を含めて擁立した９人全員が当選した。比例代表は北海道を除く全ブロックで議席を獲得し、〝大阪頼み〟だった、かつてとは勢力図が変わりつつある。 参院選でも勢いを維持できるか。この問いに「一番大事なのは候補者の発掘。志をある人に多く立ってもらうのが目標だ」と藤田氏。予算関連法案の提出が可能となる２１議席を得るべく、選挙を

【読売新聞】　政府は、海上自衛隊の潜水艦に、地上の目標も攻撃可能な国産の長射程巡航ミサイルを搭載する方向で検討に入った。ミサイルは海中発射型とし、自衛目的で敵のミサイル発射基地などを破壊する「敵基地攻撃能力」を具体化する装備に位置づ

オフライン環境下にあるモバイル機器同士でリアルタイムにデータの同期を可能にするソフトウェア技術を提供しているアメリカのDitto社（以下、「Ditto」）。 このたび、同社と日本航空株式会社（以下、「JAL」）は共同で機内⾷注⽂管理アプリケーションの実証実験を実施しました。 アプリのみでのデバイス間通信を実現インターネット接続環境が不安定な機内で、端末を用いてタスク管理や機内⾷注⽂のような安定した接続を必要とする作業を⾏うことは困難でした。 今回の実証実験では、JALの客室乗務員がすでに機内で使⽤していたタブレット端末に、アプリケーションを導⼊。Dittoの技術により、インターネットに接続されていないモバイル端末を使⽤して乗客からの注⽂を処理したり、乗務員同⼠でのコミュニケーションを行ったりできるようになったといいます。 多方面から注目が集まるDittoの技術の特徴Dittoの技術の特徴は