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投資とYahoo!に関するmohnoのブックマーク (12)

  • あおぞら銀行ストップ安

    前日終値3,257円から、今は値幅制限-700円の2557円で張り付いてストップ安になっている ここは高配当銘柄で100株当たり1万5千円を超える配当金があった NISAだと配当金からも税金を引かれないし、お堅い商売の銀行ということもあり、人気の銘柄だった それが決算での業績不振、赤字化から、配当金を出せなくなり、今年の無配当が決定した そして今朝から暴落 今日で終わらず明日もストップ安、おそらく2000円を下回り月曜1900円前後で値が付くことだろう 新NISAで株始めた初心者が、もしここに突っ込んでいたら、今年最初の退場者を出す銘柄になったことだと思う 投資は恐ろしいもんですな とりあえずコピペに残したい数々の名言が生まれつつある、ヤフーファイナンス掲示板は、とても楽しいパーティ会場である あおぞら銀行掲示板 https://finance.yahoo.co.jp/cm/message

    あおぞら銀行ストップ安
    mohno
    mohno 2024/02/02
    ヤフコメのいくつかは、ネタで書き込んでるよね。
  • 3年で1900億円を溶かしたPayPay、赤字決別の有料化で「持続可能」になれるか

    「いろいろ考えているが、外的要因もあるのでそのつど調整しながら進めている。経営に自信をもって進めているので、持続可能な経営をこれからもしていきたいと強く思っている」(PayPayの中山一郎社長)――。 2018年に登場してから「100億円還元」などの大規模キャンペーンで一挙にQRコード決済のシェア最大手に躍り出て、決済市場で注目を集め続けるPayPay。そんな同社がこれまで無料だった中小加盟店向け手数料を、1.6~1.98%へと有料化するという。同社にとっても決済市場全体にとっても一大転換点を迎えるとあって、2021年8月19日の手数料有料化に関するオンライン会見で何を話すのか気になっていた。なかでも記者が注目したのは、有料化に伴い同社の収益性はどうなるのかという点だ。 関連記事 PayPay「追撃の手は緩めない」、手数料最低1.6%で加盟店獲得戦は激化必至 そして会見の最後、質疑応答で中

    3年で1900億円を溶かしたPayPay、赤字決別の有料化で「持続可能」になれるか
    mohno
    mohno 2021/09/21
    「先行投資のあまりの巨大さに身震いする」「3カ年の最終赤字の累計額は1931億円」「中小の店舗が加盟する場合の金銭的な負担の重さ」「競合サービスが相次いで新規加盟店の決済手数料無料を打ち出している」
  • iDeCoもNISAも!「つみたて投資の不都合な真実!」(高橋成壽) - エキスパート - Yahoo!ニュース

    前回の記事、「お金持ちが「つみたてNISA」を使わない当の理由」は多くの方に読んで頂くことができました。一般的に得であるとされている非課税制度は当に得なのかの検証に賛否あったようです。課税ありの一括投資(税引き後)と非課税の積立投資の比較のように「当はどうなの?」という検証はあまりみかけません。その意味で、検証が大切であるということを伝える役目は果たしたのだと思います。 机上の計算では納得出来ない人たちの意見SNSでは、積立による時間分散の効果に触れていないという指摘がありました。従って、今回はより実務に即して具体的に検証するために、過去の価格を用いて、一括投資と積立投資を比較してみることにします。今回は、時間分散を通じてリスクを抑えた結果、リターンはどのくらい変化したかが確認できます。 なお、時間分散は「高値づかみをしない」ことは期待されますが、投資効果を著しく高めるものではないと

    iDeCoもNISAも!「つみたて投資の不都合な真実!」(高橋成壽) - エキスパート - Yahoo!ニュース
    mohno
    mohno 2021/05/16
    ちゃんと読んでないせいかもしれないが、株価が上がり続けたとしたら最初の投資額が大きい方が儲かるのは当然なのでは? そして株価が下がればその逆になるというだけで、今後どうなるかなんて分からないよね。
  • 「コロナ相場」で私は地獄に落ちた(デイリー新潮) - Yahoo!ニュース

    “株”の世界には、〈下げ相場は玄人相場〉なる格言も存在する。ここにきて回復の兆しを見せ始めたマーケットだが、いわずもがな、依然として予断を許さない。コロナ相場に大金を注ぎ込んでしまった素人トレーダーたちは、“地獄”を見ていた。 「含み損が780万円に達した時はさすがに血の気が引きましたよ……」 外資系メーカーに勤める40代の男性は、乱高下するコロナ相場の先行きにいまも戦々恐々としている。 「株式投資を始めたのは2年前で、当初は現物取引だけでしたが、最近はリターンの大きい信用取引が中心。具体的には、今年1月に任天堂と化粧品会社のコーセーの株を買っています。任天堂は4万2000円で500株、コーセーが1万5000円で400株くらい。一時はふたつ合わせて20万円のプラスだったのですが、そこでコロナ騒動に見舞われたのです」 どちらの株も2月後半から値を下げ始めたものの、“コロナ相場”を甘く見て損切

    「コロナ相場」で私は地獄に落ちた(デイリー新潮) - Yahoo!ニュース
    mohno
    mohno 2020/03/30
    どう考えても、この先は「売り」一択なんだけど、人が何を考えるのか分からないので、手は出さないよ。
  • ヤフーとLINE 経営統合で合意へ | NHKニュース

    ソフトバンクグループのIT大手ヤフーと通信アプリ大手のLINEは18日、経営統合について合意に達する見通しです。SNSやネット通販などを一手に担う巨大グループが生まれることになり、ほかのIT企業の戦略にも大きな影響を与えそうです。 関係者によりますと、これまでの交渉で大筋で合意に達し、18日、双方が取締役会を開いて正式に決議する見通しだということです。 ソフトバンクとネイバーが50%ずつ出し合って新会社を設立し、その傘下にZホールディングスを置いてヤフーやLINEを子会社にする見込みです。 そして、Zホールディングスのトップには今の川邊健太郎CEOとともに、LINEの出澤剛CEOも共同CEOとして就任するとみられます。 ヤフーは検索やニュース配信などを手がけおよそ5000万人の利用者がいます。 一方、通信アプリで圧倒的な強みを持つLINEは、国内だけでおよそ8200万人の利用者がおり、統合

    ヤフーとLINE 経営統合で合意へ | NHKニュース
    mohno
    mohno 2019/11/18
    「経営統合について合意に達する見通し」←共通(競合)するサービスも統合するんだろうか。「川邊健太郎CEOとともに、LINEの出澤剛CEOも共同CEOとして就任」
  • ヤフーとLINE経営統合へ ネット国内首位に - 日本経済新聞

    検索サービス「ヤフー」を展開するZホールディングス(HD)とLINEが経営統合に向けて最終調整に入った。LINEの対話アプリの利用者は約8千万人で、ヤフーのサービスは5千万人に上る。金融、小売りも手がける1億人規模のサービス基盤が誕生し、国内ネット産業の勢力図が大きく変わる。アジアを舞台に米国や中国のメガプラットフォーマーに対抗する。Zホールディングスの株式を4割超握るソフトバンクとLINE

    ヤフーとLINE経営統合へ ネット国内首位に - 日本経済新聞
    mohno
    mohno 2019/11/14
    「統合案としてソフトバンクとネイバーが50%ずつ出資する共同出資会社を設立し、ZHD株の7割程度保有する親会社になる。ZHDの傘下に100%子会社の「ヤフー」と「LINE」が入る案が検討」/サービス統合していくんか。
  • ヤフー ZOZOを傘下に 株式公開買い付けで最終調整 | NHKニュース

    競争が激化するインターネット業界で大きな動きです。ヤフーが、国内最大級のファッション通販サイトを運営するZOZOに対してTOB=株式の公開買い付けを行い、傘下に収める方向で最終的な調整を進めていることが分かりました。ZOZOの前澤友作社長も賛同しみずからが保有する株式を売却する意向です。 ZOZOの創業者で、およそ35%の株式を持つ前澤友作社長もTOBに賛同し、株式を売却する意向だということで、ヤフーの取得金額は数千億円規模に上るとみられます。 ヤフーはネット検索をはじめとするさまざまなインターネットサービスを手がけていますが、アマゾンや楽天に加え、フリマアプリのメルカリが急成長するなど、厳しい競争のなかにあります。このため、年間の購入者が800万人を超えるZOZOを傘下に収めることで顧客を拡大し、その物流網も生かしたい考えです。 ZOZOとしてもヤフーとの連携によって顧客をさらに増やした

    ヤフー ZOZOを傘下に 株式公開買い付けで最終調整 | NHKニュース
    mohno
    mohno 2019/09/12
    「ZOZOの前澤友作社長も賛同しみずからが保有する株式を売却」「35%の株式を持つ前澤友作社長」←持ち株の9割は担保に入ってるそうだが、絵を売る必要はなくなるのかどうか。まあ面白ビジネスはなくなるのかな。
  • 「アメリカのヤフーほど決断をミスした企業もないと思う」海外の反応 : らばQ

    アメリカのヤフーほど決断をミスした企業もないと思う」海外の反応 ヤフージャパン“Yahoo! JAPAN”は、言うまでもなく日有数の圧倒的なアクセス数を誇るポータルサイト。 しかしアメリカのヤフーは2008年頃に経営難となり、2017年にベライゾン(Verizon)に買収されました。 そんなヤフーが過去にどんな決断ミスをしてきたのか、数行のまとめが海外掲示板で人気を呼んでいました。 Don’t be like Yahoo... from r/facepalm 「ヤフーのようになってはいけない」 1998年:ヤフーはGoogleを100万ドル(約1億1000万円)で買収提案されるも拒否する。 2002年:そのミスを認めたヤフーはGoogleを30億ドル(約3300億円)で買収しようとするも、Googleは50億ドル(約5500億円)を要求し、ヤフーは拒否する。 2008年:ヤフーはマ

    「アメリカのヤフーほど決断をミスした企業もないと思う」海外の反応 : らばQ
    mohno
    mohno 2019/02/07
    マイクロソフトの買収に応じていたら、マイクロソフトが「決断をミスした企業」って言われていたんだろうな。直後にリーマンショック。Steve Ballmerは幸運だと思ったよ。あと検索広告特許の買い切りに応じた overture。
  • 株式の配当や売却益への増税を検討!?(土居丈朗) - エキスパート - Yahoo!ニュース

    2019年度の税制改正に向けては、株式の配当や売却益など金融所得への課税を強化するかどうかが焦点の一つとなる見通し という。 現在、預金の利息、株式の配当や売却益など金融所得には、給与所得や年金所得とは分離して、20%の税率で所得税と住民税が課されている(復興特別所得税は別途)。2013年までは税率が10%だったが、損益通算(別の金融商品で損失が出た場合に利益が出て得た金融所得と相殺できる仕組み)を導入することと合わせて2014年から今の20%となった。 その金融所得に対する税率を25%とかに引き上げる案は、専門家の間では以前からあった。上記のニュースは、そのことを意図しているとみられる。 上記のニュースでは、消費税に導入される予定の軽減税率によって失われる税収の穴埋めに、この金融所得への税率の引上げによる増収を充てるというニュアンスだが、もう少し深い含意がある。 それは、所得格差の是正で

    株式の配当や売却益への増税を検討!?(土居丈朗) - エキスパート - Yahoo!ニュース
    mohno
    mohno 2018/01/03
    「株価を下げる恐れもある」「機関投資家をはじめとする法人に対してのものではない」/総合課税は選択肢だと思うけど、資産家は法人化に向かうだけという気はする。↓仮想通貨は、そもそも分離課税の対象外でしょ。
  • Yahoo!ニュース

    3時のヒロイン・福田麻貴がドラマ初主演 フジ水10枠で奇想天外な婚活ラブコメ「“自分で大丈夫ですか!?”と非常に不安だった」

    Yahoo!ニュース
    mohno
    mohno 2017/09/01
    「私はアクアンティブという会社を 共同で立ち上げ マイクロソフト社に64億ドルで 売却しました」←お前かw(あとは読んでない)
  • AppBank「暴力団関連は追加調査なし」の不可解と廣瀬光伸さんパワハラ問題(山本一郎) - 個人 - Yahoo!ニュース

    mohno
    mohno 2016/02/23
    「情報を得ています」「関係者への調査」「調査の結果得られたAppBank社の内部文書および証言」「関係者の証言もありました」←それは公開できるものなのかどうか。
  • 【追記あり】AppBank社への公開質問状(暴力団がらみ)(山本一郎) - 個人 - Yahoo!ニュース

    mohno
    mohno 2016/02/08
    「某中華系大手ネット企業の前を差し掛かったら電気がついてませんでした… 彼らの身に何が」←春節じゃないの?
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