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名古屋市の守山東中学校で、野外学習で披露するトーチの練習中、中学2年の男子生徒が腕にヤケドをしていたことが分かりました。学校はこの事故を教育委員会に報告していませんでした。 7月26日に撮影された映像。校庭でファイアトーチの練習をしています。すると…。 「ついた!ついた!手についた!危ない危ない!」 生徒の服にトーチの火が…。 (リポート) 「こちらの運動場でトーチの練習をしていた男子生徒の服に、トーチの火が燃え移ったということです」 動画が撮影されたのは名古屋市の守山東中学校。 関係者によると、7月26日午後4時ごろから、中学2年の生徒10数人が参加して、『ファイアトーチ』の練習が行われていました。 ファイアトーチは名古屋市内の多くの市立中学校で、2年生の時に豊田市稲武町で行われる野外学習の際に披露されます。 夏休み中のこの日は生徒10数人が教師の付き添いのもと練習していましたが、その練
「モテる男はFXで勝っている」 そんな世の中の不条理が明らかになった。 ぼくはFXの情報サイトを運営している。サイト運営に活用するために、ちょっと前にFXのトレーダーに関するリサーチを実施した。そのリサーチの一番の目的は、「FXで勝っている人はどんな人?」を明らかにすることだ。FXで勝っている人の傾向を把握できれば、ぼくのサイトに訪れてくれるユーザーに勝つための情報をお届けできるかもしれない。そう考えたからだ。 ぼくは「FXで勝っている」を説明できそうな変数の候補20個をリサーチにぶつけた。 性別 年齢 住んでいる都道府県 住んでいる地域 職業 未既婚 子どもの有無 最終学歴 役職 一か月の生活費 交際人数 FXを始めた年齢 トレーダー歴 FXで使用するデバイス 保有しているFX口座数 口座に預けている証拠金の額 FX取引の最大利益額 FX取引の最大損失額 兼業トレーダー/専業トレーダー
「日本は性教育が遅れているからダメ」 現在、アフターピルのOTC化(市販薬化)をめぐって、様々な議論が起きている。 アフターピルとは、妊娠を回避するために性交後に女性が服用するピルのこと。避妊を失敗したときや男性が避妊に応じてくれない場合、性暴力被害にあった場合などに、女性が自らの体を守る手段のひとつだ。 必要としている人は確実にいて、OTC化を望む声は多い。しかし、2017年の厚生労働省の検討委員会で、アフターピルのOTC化が見送られた。日本産科婦人科学会や日本産婦人科医会から選出された委員たちから、「日本は性教育が遅れているため、安易な使用が広がる恐れがある」などの反対意見が出されたためだ。果たして、アフターピルが薬局などで入手できるようになった場合、本当に性が乱れる現象が起きるのだろうか。 クリスマスに忘年会と年末年始は、イベントも多くアフターピルの需要が高まる時期でもある。が、扱っ
日本で連日、猛烈な暑さが続く中、海外のメディアからは、2年後の東京オリンピックの開催時期を不安視する報道が相次いでいます。 この中で、開幕まで2年となった東京オリンピックについても触れ、「猛烈な暑さで選手と観客の体調への不安が高まっている。夏の開催についての疑問が再燃した」と報じています。 そのうえで、前回、1964年の東京オリンピックは厳しい暑さを避けるために10月に開催されたことや、2022年にカタールで開催されるサッカーワールドカップは冬の時期にずらしたことを紹介し、東京オリンピックの開催時期も再検討すべきではないかとの見方を示しています。 またイギリスの有力紙「ガーディアン」の電子版は、「日本で熱波。2020年のオリンピックに懸念」という見出しをつけて、選手や観客が熱中症などの危険な状態になる可能性があると指摘し、開催時期を不安視しています。
来月行われる民進党の代表選挙について、蓮舫代表代行は、次の衆議院選挙を見据えて、党の活性化を図りたいなどとして立候補する意向を固めました。今週中にも記者会見して正式に表明する方針で、党内では、代表選挙に向けた動きが本格化しています。 代表選挙に立候補せず、任期いっぱいで代表を退く岡田氏の周辺からは、後任に蓮舫代表代行の立候補に期待する声が上がっています。 こうしたなか蓮舫氏は、次の衆議院選挙を見据えて、代表経験のないみずからが党運営の先頭に立つことで活性化を図りたいなどとして、代表選挙に立候補する意向を固めました。今週中にも記者会見して、正式に表明することにしています。 一方、党内では、前原元外務大臣は2日夜、みずからの議員グループの会合を開き、先の参議院選挙での野党共闘は一定の評価をするものの、政策面で共産党に譲歩しすぎだとして、岡田執行部のこれまでの路線を見直すべきだという考えを示しま
「国歌を歌えないような選手は日本の代表ではない」。東京・代々木の体育館で3日にあったリオデジャネイロ五輪の代表選手団の壮行会で、2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長が来賓のあいさつでそう述べた。 壇上には選手ら約300人が登壇。森会長は、直前の陸上自衛隊中央音楽隊の松永美智子陸士長による国歌独唱時の様子を振り返って「どうしてみんなそろって国歌を歌わないのでしょうか」と問いかけ、サッカー女子の澤穂希さんや、ラグビーの五郎丸歩選手が君が代を歌い、その様子を見て国民が感動した、と述べた。「口をモゴモゴしているだけじゃなくて、声を大きく上げ、表彰台に立ったら、国歌を歌ってください」と選手団に呼びかけた。 場内ではみんなで声を合わせて歌う「斉唱」ではなく「国歌独唱」とアナウンスされ、ステージ上のモニターにも「国歌独唱」と表示されていた。
居酒屋チェーン「ワタミ」の創業者で参院議員の渡邉美樹氏(56)が、東京都の舛添要一知事の辞職に言及しながら自身の都知事選出馬をにおわせた。 5年前の都知事選出馬を振り返って「あそこで当選したかった」と悔しさをにじませると同時に「私は絶対に税金で贅沢をするつもりはない」と断言。自身の金銭的な価値観を披露し、「東京に求められているのはこうしたトップリーダーだ」と説明している。一方ネット上では、ワタミにいわゆる「ブラック企業」としてのイメージを持つ人も多く、「本当に懲りない人だ」「本気で怖いからやめて」と反対の声が上がっている。 「私は絶対に税金で贅沢をするつもりはない」 渡邉氏は2016年6月15日、「舛添都知事辞職の意向を受けて」と題する文章をフェイスブックに投稿した。自身が出馬、落選した11年の都知事選を振り返り、それ以降に就任した都知事が全員任期途中で辞職していると指摘。「あそこで当選し
「たいへん申し訳ありませんでした――」 大企業の経営陣が深々と頭を下げて、謝罪をする。そんな記者会見の映像を、すっかり見慣れた方も多いのではないでしょうか。 記憶に新しい東芝の不正会計を筆頭に、大企業の不祥事が続いた2015年。海外に目を向けても、昨年上半期に販売台数世界1位に躍り出たフォルクスワーゲン(VW)が排ガス不正問題を起こし、日本でも大きなニュースとなりました。昨年11月には、数珠つなぎ的にVW傘下のアウディやポルシェなどでも不正が発覚。販売台数も株価も落ち込んで、ついにはトヨタ自動車が世界販売台数のトップに返り咲きました。 なぜ、こんなにも頻繁に企業の不祥事が起きているのでしょうか? 2011年3月の東日本大震災。大津波と原発事故の衝撃的な画像を覚えている方も多いと思います。当時、自然現象の「天災」と人が起こした「人災」という言葉を何度も目にしました。散々言われてきたことではあ
www.cloudsalon.net 上記の記事を読みました。 最近だと、躾だとかなんとか言って、山の中に我が子を置き去りにしたりするような痛ましい事件が起きていますが、これはわかりやすい虐待の例だと思います。 だけど、町を歩いていたりとか、スーパーに買物に行ったりするだけでも、それに近いような光景を目の当たりにすることもあります。 「虐待して喜んでるだけのクズ親」というより「限度を超えたヒステリー」と言える。虐待する親は愛情のかけらも無い鬼畜なのか - 聞きかじり、たれながし ちなみに更年期障害というわけでもなく、60才過ぎても毎日怒っていた。虐待する親は愛情のかけらも無い鬼畜なのか - 聞きかじり、たれながし 上記の記事でも「怒り」という感情について触れられていますが、「大人が子どもに怒りをぶつける」なんてことはあってはならないことなんですよ 絶対にダメです。それが「虐待」と断定できる
「民主党解党論」が早くも腰砕けの様相を呈している。前原誠司元外相や細野豪志政調会長は、解党した上で維新の党と年内に新党を結成するよう呼びかけているが、党内に同調の動きがほとんどなく、むしろ反発や困惑が広がっているからだ。 長妻昭代表代行は13日の記者会見で、解党論について「外形を変えただけなら、国民から見透かされるのは火を見るより明らかだ」と否定的な考えを示した。菅直人元首相もツイッターで「維新の状況が落ち着くまで慌てて動く必要はない」と自重を求めた。 細野氏に近い長島昭久元防衛副大臣は、12日のフェイスブックに「水面から顔を出すのが早すぎだ」「生煮えで表出し腰砕けに終わるのか」と投稿。前原、細野両氏の行動が保守系の間ですら周到に練られていなかったことを露呈した。
中国は、話してわかる相手ではない 安全保障関連法案の必要性をめぐって、安倍晋三首相が参院審議で「中国の脅威」を明言した。ホルムズ海峡の機雷掃海や日本海での米艦防護のような「たられば論」に比べれば、現実的でずっと分かりやすい。そこで、あらためて問題の根本を整理しよう。 私はこれまで何度も「安保法制を見直す根本的な理由は中国の脅威」と指摘してきた(4月17日公開コラム、http://gendai.ismedia.jp/articles/premium01/42934など)。安倍政権も同じ認識だったはずだが、あえて曖昧にしてきたのは、中国を脅威と名指ししていたずらに刺激したくなかったからだ。 一方、中国の行動はますます大胆になっている。南シナ海の岩礁埋め立て・軍事基地建設は言うに及ばず、東シナ海においてもガス田開発プラットフォームの海上基地化を着々と進めている。このまま放置すれば、南と東のシナ海
【画像】 マクドナルド、11年ぶりレギュラー新作「モグモグマック」を25日から発売 1 名前: ダイビングヘッドバット(空)@\(^o^)/:2015/05/24(日) 19:02:22.78 ID:aIPto5gA0.net 5月25日(月)からレギュラー商品としてデビュー 日本マクドナルド株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長兼CEO:サラ・エル・カサノバ)は、お子様向けメニュー「ハッピーセット」で選べる「メインメニュー」の、11年ぶりとなる新レギュラーメニューとして、3種類の野菜を練りこみグリルしたチキンパティを使った「モグモグマック」を、全国のマクドナルド店舗(一部店舗を除く)にて、5月25日(月)から販売開始いたします。 この「モグモグマック」は、“子供が野菜も楽しく食べてくれるサンドイッチがあったらいいのに”という、一般のお母様のご意見を聞きながら開発した、新レギュラーメ
リオデジャネイロ五輪から初実施のラグビー7人制の男子で、1次リーグC組2位の日本は準々決勝でB組2位のフランスを12―7で破り、準決勝に進出した。(スライドショー)
ポジティブシンキングを頭から否定する人はいません。けれど、「ポジティブシンキング」という言葉は、聞こえが良いばかりであいまいなので、軽視されがちなのが実情です。現実の世界では「労働倫理」とか「粘り強さ」といった言葉ほど重視されていません。ですが、そういう見方を変えるべき時が来ています。 研究によってだんだんわかってきたのですが、ポジティブシンキングというのは単に「ハッピーである」とか「前向きな態度を示す」とかだけのことではないのです。ポジティブな考え方をすることで、生活の中に本物の価値が生まれます。単に笑顔を作れるようになるだけでなく、もっと長続きするスキルも身につきます。ポジティブシンキングが仕事や健康、生活に与える影響について、さまざまに調べているすぐれた研究者たちがいます。バーバラ・フレデリクソン(Barbara Fredrickson)氏もそのひとりです。 Fredrickson氏
有名なキャスターで、自己責任論者・小さな政府論者の辛坊治郎がヨットで太平洋横断途中に海上保安庁に救助を求める状態となったらしい。 辛坊治郎さん:ヨット浸水、救命ボートに 救助の巡視船は23日到着- 毎日jp(毎日新聞) 辛坊治郎さん:ヨット浸水、救命ボートに 救助の巡視船は23日到着 2013年06月21日 第2管区海上保安本部(宮城県塩釜市)によると、21日午前7時45分ごろ、小型ヨットで太平洋横断に挑戦している全盲のセーラー、岩本光弘さんと、フリーキャスター、辛坊治郎(しんぼうじろう)さんの事務所から「船内に海水が浸入している」と救助要請の通報があった。 2管は巡視船と航空機を現場に派遣した。岩本さんらは同8時10分ごろ、ヨットから備え付けの救命ボートに乗り移った。2人にけがはなく、救命ボートには水と食料が積み込まれているという。巡視船は23日未明に到着予定。 現場は宮城・金華山の東南
入社面接でのあらゆる質問に対する最適な応答をプログラミングした人工知能を使って面接を受けた学生が、東証一部上場企業の内定を得ていたことを、千葉電波大学の研究グループが16日、明らかにした。入社面接の必要性に一石を投じる結果だけに、今後就活業界に影響を及ぼしそうだ。 千葉電波大学工学部と同大就職課は、学生の就職実績向上のため、5年前から共同で入社面接で最適な応答が返せる人工知能の開発に取り組んできた。 研究グループでは、東証一部上場企業や外資系企業など、就職先として人気が高い一流企業の内定を得た元学生3千人の協力のもと、「学生時代に打ち込んだこと」「当社で挑戦したいこと」など面接官に尋ねられた質問の内容とそれに対する回答約1万問をデータベース化。特に「日本には電柱が何本あるか」「東京都にはマンホールがいくつあるか」など、昨今流行のフェルミ推定を利用した質問については、確実な数値をはじき出せる
自民党の安倍総裁は31日の衆院代表質問で、鳩山元首相、菅前首相を民主党最高顧問に起用した人事を取り上げ、「これはブラックジョークか」と皮肉を放った。 鳩山氏は首相在任時に、米軍普天間飛行場移設問題で日米合意に反する沖縄県外への移設を主張し、日米関係を悪化させた。菅氏は、東京電力福島第一原子力発電所事故の対応について、国会の事故調査委員会などで「首相官邸の現場介入」と問題視された経緯がある。 安倍氏は「日米同盟を傷つけた元首相を外交担当に任命し、原発事故対応を誤り、混乱させた前首相も新エネルギー政策担当にした」と述べ、反省を欠いた人事だと指摘。しかし、首相は「首相経験者の経験を踏まえて大所高所から意見をうかがうべくお願いした」と、素っ気ない答弁でかわした。
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