皆さんこんにちは!「豚に真珠」の豚ことヨッピーです! 写真は高知県の仁淀川(によどがわ)で泳ぎ狂っている僕です。いやー、高知は良いところです。本当に。夏の高知なんて最高! さて先日、高知県土佐市にあるカフェ「ニールマーレ」を運営する「崖っぷちカフェ店長」からこういった告発がなされました。 この一連のマンガがTwitterにて鬼拡散された結果、22.4万RT、1.1億インプレッションという見たことない数字になっており、一時期のTwitterは「この話題で持ち切り!」みたいな事になっておりました。Twitterのアカウントを持っている人はみんな、一度くらいはタイムラインに流れてきたんじゃないでしょうか。 その結果、色んな人が色んな事を言い始めるのはともかく、土佐市の幼稚園に「子どもを誘拐する」といった内容のメールが届いたり、土佐市役所宛に爆破予告メールまで届く始末です。 そういった明らかな犯罪
中国広東省潮州市で11月5日、米テスラ製の乗用車が2.6キロメートルにわたって暴走し、衝突事故を起こした。2人が死亡、3人が重軽傷を負った。 当日の事故様子の動画はこちら インターネット上に投稿された動画には、道路脇に停車しようとしていた白いテスラ車が突然スピードを上げて走り出す様子が映し出されていた。運転手は衝突を避けようと警笛を鳴らし、ハンドルを切り続けたが、オートバイ2台と自転車2台に相次いで衝突。5人の死傷者を出す大惨事となった。事故同時の走行速度は、最高で時速198キロメートルに達していたという。 事故を起こした車の運転手の家族は11月12日夜、中国のSNS「微博(Weibo)」で事故当時の様子を説明した。それによると、運転手は道路脇に駐車しようとした際、ブレーキペダルが動かないことに気づき、ギアをP(パーキング)に入れたが、それでも車は止まらなかった。左にハンドルを切って道路に
「血は水よりも濃い。(手助けすることは)本能です」。そう語るのは、安倍晋三元首相を銃撃したとされる山上徹也容疑者のおじだ。事件直後は自宅で山上容疑者の母と妹を保護していた。 迅速な行動に移せたのは、彼が元弁護士だからだ。母も妹も、重要な参考人。証拠を保全することが最優先だと考えた。そして、自宅にはこれまで世界平和統一家庭連合(旧統一教会)と交渉した記録や、山上容疑者が自殺未遂した際の海上自衛隊の書類も、すべて書面で残っている。 最後の仕事は、本来子どもたちに渡るはずだったお金を旧統一教会から取り戻すこと。マスコミ対応も一手に引き受け、企業法務に携わってきた知見も入れながら新たな闘いに挑んでいる。 ●証拠保全が第一、書類は分厚いファイルに 久しぶりに顔を合わせた山上容疑者の母親は、ホームレスのようだった。やせていたし、ろくに食べていなかったように見えた。宅配でなんでも買っていいと言うと、食べ
(CNN) 重装備の外国軍隊がウクライナ国境に向かって進軍する。偵察機が上空を飛ぶ。「偽旗」作戦のうわさが飛び交う。 もしあなたがモスクワで国営テレビを見ていたら、兵隊や戦車、鉄条網、狙いを定める狙撃手の映像を見るだろう。だがそれは攻撃の準備を整えたロシア軍ではない。北大西洋条約機構(NATO)の軍だ。 ロシアから見る鏡写しのようなウクライナ情勢にようこそ。同国のメディアが見せる別の風景では、NATO軍は何年も取り組んできた計画を実行しようとしている。ロシアを封じ込め、プーチン大統領を倒し、ロシアのエネルギー資源を乗っ取る計画だ。 モスクワ側のあらゆるニュースやトーク番組で繰り返される見方では、ウクライナは米国という「人形遣い」に操られた失敗国家だ。欧州はワシントンからの命令を聞くペット犬からなる弱く分断された集団だ。恐ろしい脅威である米国でさえ、政治的分断や人種問題で引き裂かれた、弱い分
第5波における新規感染者数の増加ペースは全く衰える気配がなく、ついに1日あたりの感染者数は5000人を超える日も出てきました。 そんな緊迫感が高まっている中、一部では「死亡者数は増えていないからまだ大丈夫」という論調もあるようですが、これは本当でしょうか? 確かに新規感染者数と比較して死亡者数は少ない日本国内における新型コロナ新規感染者数と死亡者数の推移(筆者作成) 図は流行初期から現在までの日本国内における新型コロナ新規感染者数と死亡者数の推移です。 第4波までは新規感染者数の増加から少し遅れて死亡者数が増加していました。 しかし、第5波ではこれまでのような増加傾向は今のところはありません。 亡くなる方が増えていないということは、この現在の大変な状況において数少ない良いニュースの一つと言えます。 イギリスにおける新規感染者数と死亡者数の推移(Worldometerより) この傾向は日本だ
「被告人を懲役8月に処する。この裁判確定の日から3年間、その刑の執行を猶予する」 2021年7月20日火曜日。熊本地裁の101号法廷で、杉原崇夫裁判官が有罪判決を宣告した。刑法190条、死体遺棄罪。被告人は熊本県南部の農家で働いていたベトナム人技能実習生のレー・ティ・トゥイ・リンさん、22歳。 約150万円にものぼる借金を負って来日したリンさんは、妊娠に気づいたあとも、妊娠を理由に強制的に帰国させられることを恐れ、働いていた農家や監理団体に言えないままでいた。そして、当時21歳だった彼女は、11月15日の午前中、孤立出産で双子を死産する。 この事件については、前回の記事で、「これで有罪になれば大変なことになる」という慈恵病院の蓮田健院長の危惧などを伝えた。 ●「これで有罪になれば大変なことになる」孤立出産で死産した技能実習生の起訴に対して医師が示した危機感 死産直後のリンさんは、出血を含む
熱海市で発生した、土石流の起点にあった盛り土を造成した神奈川県の不動産業者が、同じころに市内の別の2か所で行った工事で、土砂の流出などのトラブルを起こしたとして、市が対策工事を行うなどの対応を取っていたことがわかりました。 熱海市伊豆山で起きた土石流で、上流部にあった盛り土は、平成18年に土地を取得した神奈川県小田原市の不動産業者が、平成22年にかけて造成しましたが、無断で面積を拡大したり、産業廃棄物が混じったりして、県や市が繰り返し是正を指導していたことがわかっています。 取材を進めると、盛り土を造成した業者は、同じころに熱海市内の別の2か所で行った工事でトラブルを起こしていたという証言が相次ぎました。 盛り土から山を隔てて、南西に約1キロの場所では、同じ業者が、平成20年からよくとしにかけて、古い建物を解体し土地を分譲するための工事を行っていたといいます。 当時の町内会の資料には、工事
2020年9月24日、コロナ禍の最中、一人の男が「再逮捕」された。男の名は紙谷惣(46)。2003年に東京都奥多摩町の山中で男性の切断遺体が見つかった猟奇殺人事件の容疑者だったが、事件直後から南アフリカ共和国に逃げ、殺人容疑で国際手配されていた。 【写真】衝撃の結末…!17年間逃亡を続けた猟奇殺人犯が劇的逮捕された「全真相」 17年にわたる国外逃亡の裏で繰り広げられていた、警視庁捜査第一課との度重なる「駆け引き」。日本警察の面子を掛けた国際捜査の全貌を、当時事件を担当した警視庁捜査第一課元刑事、原雄一が明かす――。 本記事前編は、短期連載の事件発覚から南アフリカ逃走までを再録してまとめたものだ。衝撃のラストとなる後編まで、ぜひ一気通読していただきたい。 「国際手配中の『紙谷 惣46歳』が南アフリカから帰国」 「警視庁は逮捕監禁容疑で逮捕」 各報道機関は、新型コロナウイルスの感染拡大で生活苦
ワクチン不安を煽るマスメディア 最近のマスコミ報道を見ていると、ワクチンへの不安を煽ることが増えているように見える。かつて、コロナへの不安を煽っていたマスメディアは、今やはワクチン不安を煽ることにその姿勢が引き継がれているかのようだ。 私自身もつい最近、こんな経験をした。 私は、今年4月にワクチン忌避に関する調査を行い、その結果を5月にヤフーニュースで公開した。調査では、20代や30代の若い世代にワクチン接種をためらう傾向が有意に高いこと、それはワクチンへの不安と関連があることなどが明らかになった。そして、その結果をもとに、どうすれば若い世代に正確な情報を伝え、ワクチンへの不安を小さくすることができるのかの提言を行った。 ワクチン接種が順次若い世代へと拡大されていくなかで、この2-3週間、この調査結果を紹介したいというテレビや新聞の取材が増加した。それはありがたいことなのだが、一方で調査結
インドで全土での1日の新型コロナウイルスワクチン接種が830万回と過去最多になった。写真は、予防接種のため西ベンガル州バトラ島へ渡る医療関係者(2021年 ロイター/Rupak De Chowdhuri) インドは22日、新型コロナウイルスの新たな変異株「デルタプラス」を「懸念される変異株」に指定した。 保健当局は、マハーラーシュトラ州でデルタプラスが16例確認されたした上で、デルタプラスは感染力がさらに強いと警告。各州に検査強化を指示した。 インドでは21日、全土での1日の新型コロナウイルスワクチン接種が860万回と過去最多になった。連邦政府は接種計画の混乱が感染流行の第2波を悪化させたとの批判が続いたことで、全成人に無料接種する計画に取り掛かっている。 モディ首相は今月、国内メーカーの全ワクチンの75%を連邦政府が買い上げ、無料で州政府に配布すると発表した。 1日での接種がこれまで最も
ワクチンに関するデマ 新型コロナウイルス感染症のワクチン接種が、急速なスピードで進んでいる。国や自治体による接種に加え、会社や大学などでの職域接種もスタートした。医療従事者や高齢者に次いで、若年層への接種が広がっていくなかで、ワクチンへのデマも広がりを見せている。 特に、SNSやYouTubeなど、若い世代がアクセスするメディアを使ってデマが広がっているのが特徴である。デマのなかには、「ワクチンを打った人の体に金属が貼り付いた」「5Gに接続できるようになった」などという取るに足らないようなものもあれば、「接種すると遺伝子が書き換えられる」「不妊になる」など、いたずらに不安を煽るようなものも見らる。 このような不安を煽るデマが、医療関係者や著名人、政治家などから発せられていることも少なくなく、それは影響力という点から大きな問題である。 ワクチンが不妊をもたらす可能性が極めて低いことは、多くの
〝出来レース〟だったということか。東京五輪・パラリンピック組織委員会、国際オリンピック委員会(IOC)、日本政府、東京都、国際パラリンピック委員会(IPC)の代表らによる5者協議(21日)で、観客の上限数を会場定員の50%以内、最大1万人とすることを正式決定したが、「無観客」を拒否し続けたのは〝五輪貴族〟のIOCではなく日本側だったことが判明。水面下で綿密に練られた「筋書き」を追跡した。 【写真】〝五輪中止〟Tシャツが再びバカ売れ! 五輪本番前で最後となった5者協議の冒頭あいさつで、IOCのトーマス・バッハ会長(67)は「観客上限の決定を聞くのを楽しみにしています。聞く前から言えますが、IOCは日本の皆さんの決定をサポートします」と話した。だが、この時点で「有観客開催」はとっくに日本側からIOC上層部へ伝えられていた。 5者協議は観客上限を話し合う体裁ではあったものの、冒頭あいさつを除くと
この有料記事は、5月29日をもちまして、販売を終了させていただきました。ご愛読いただいておりますお客様にはご不便をお掛け致しますが、何卒ご理解のほどお願い申しあげます。なお、5月29日までにご購入いただいた記事は、以下ページからお読みいただけます。 神田敏晶のページ 1961年神戸市生まれ。ワインのマーケティング業を経て、コンピュータ雑誌の出版とDTP普及に携わる。1995年よりビデオストリーミングによる個人放送「KandaNewsNetwork」を運営開始。世界全体を取材対象に駆け回る。ITに関わるSNS、経済、ファイナンスなども取材対象。早稲田大学大学院、関西大学総合情報学部、サイバー大学で非常勤講師を歴任。著書に『Web2.0でビジネスが変わる』『YouTube革命』『Twiter革命』『Web3.0型社会』等。2020年よりクアラルンプールから沖縄県やんばるへ移住。メディア出演、コ
立憲民主党の枝野幸男代表を批判する大阪府の吉村洋文知事=4日午後、大阪市中央区の大阪府庁(南雲都撮影) 「理解のない野党第一党党首にいちゃもんをつけられたら、うっとうしい」。新型コロナウイルス患者向けの重症病床の確保と運用をめぐり、大阪府の吉村洋文知事が4日、立憲民主党の枝野幸男代表を痛烈に批判する一幕があった。5月の国会審議で、病床の逼迫(ひっぱく)を招いたとして「一番悪いのは大阪府知事」と非難した枝野氏の名前こそ出さなかったが、皮肉を交えて繰り返しやり玉に挙げた。 吉村氏はこの日の記者団の取材で、最大約450人に達した府内の重症者が約200人まで減少したことに言及。重症病床は現在357床を確保・運用し、一部の医療機関から「ほかの治療で使いたいから運用病床を減らしたい」との声が出ているとした。 吉村氏は医療機関に「確保病床は絶対に減らさないでほしい」と伝えていると断った上で、枝野氏を念頭
テニスの四大大会である全仏オープン(フランス/パリ、レッドクレー、グランドスラム)、全豪オープン(オーストラリア/メルボルン、ハード、グランドスラム)、ウィンブルドン(イギリス/ロンドン、芝、グランドスラム)、全米オープン(アメリカ/ニューヨーク、ハード、グランドスラム)は1日、女子テニスで世界ランク2位の大坂なおみや選手のメンタルヘルスに関する声明を公表した。 【「大坂の考え同意できない」】 現在行われている全仏オープンの開催前、選手のメンタルヘルスがないがしろにされているとして試合前・試合後の会見を行わないことを表明していた大坂。5月30日には1回戦に勝利したものの、事前に告知していた通り会見は行わなかった。大坂には罰金が科されていたが、同31日に大坂が棄権を発表し全仏オープンを後にした。 また、棄権の発表と同時に、四大大会初優勝を果たした2018年の全米オープンから長い間うつ病に悩ん
2019年の参院選で立憲民主党から出馬した斎藤敦子氏(53)が、新型コロナ禍での東京五輪開催を〝テロ〟と断罪して波紋を呼んでいる。 【写真】〝五輪中止〟Tシャツが再びバカ売れ! 斎藤氏は看護師や大学教授などを経験してきた医療従事者の立場から、新型コロナ禍の深刻化にもかかわらず強行開催に突き進む東京五輪を猛批判。23日に自身のツイッターで「バッハ会長、コーツ氏らは、アスリート・関係者・開催国民等の人命を軽視している。圧倒的多数の日本国民が反対し不安に思っている中『緊急事態宣言下でもやる』発言はテロ予告に匹敵し、五輪のためには誰かが亡くなってもやむなし、と言っているに等しい」と厳しい表現を用いて国際オリンピック委員会(IOC)を糾弾した。 中止を求める国内外からの声を無視し続けて、多くの国民の生命を危険にさらしかねない〝スーパースプレッダーイベント〟の開催を「テロ」と表現しているのだ。 斎藤氏
中国甘粛省白銀市近郊で、競技中に悪天候に見舞われたクロスカントリー選手を運ぶ救助隊員ら(2021年5月22日撮影)。(c)STR / AFP 【5月23日 AFP】(更新)中国北西部で22日に行われた全行程100キロのクロスカントリー大会がひょう、冷たい雨、強風といった悪天候に見舞われ、参加者のうち21人が死亡した。国営メディアが23日に伝えた。 【動画】クロスカントリー選手を運ぶ救助隊員ら 国営新華社(Xinhua)通信によると、大会は甘粛(Gansu)省白銀(Baiyin)市近郊にある山岳地帯の「黄河石林(Yellow River Stone Forest)」で行われ、172人が参加していた。 中国中央テレビ(CCTV)は、地元の救助本部からの情報として、最後まで行方不明になっていた人が23日午前9時半(日本時間同10時半)に見つかったが死亡したと伝えた。同日朝に地元当局は20人が死亡
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