複数の企業でデータエンジニアとして求められたスキル - yasuhisa's blog
最近「ああ、これ前職でも前々職でもやったことあるなぁ」という仕事があった。データエンジニア(やその関連職種)として働き始めて約5年、3社でフルタイムとして働いてきて「このスキルは業界や組織規模が変わってもデータエンジニアとしてスキルを求められることが多いな」と感じたものをまとめてみることにした。棚卸し的な意味はあるが、特に転職用などではないです。 前提 どこでも必要とされたスキル データマネジメントに関する概要レベルの知識と実行力 セキュリティや法令に関する知識 事業ドメインに関する興味関心 他職種とのコミュニケーション能力 コスト管理 / コスト削減のスキル ソフトウェアエンジニアとしてのスキル DataOpsやアラートのハンドリング能力 分析用のSQLを書く力 古いテーブルやデータパイプラインを置き換えていくスキルや胆力 あるとやりやすいスキル 関連部署の動きを何となく把握しておく力
ITに強いはずのハイテク企業で、1億人超の個人情報が流出…… 「新技術こそ優れている」という思い込みが招いた大規模事件
連日さまざまなサイバーセキュリティ犯罪のニュースが報じられる中、いまだに日本のセキュリティレベルは高いとは言えない状況にあります。一方で、企業がサイバーセキュリティ対策を進める上では、人材不足や経営層の意識・関心、コスト、導入による利便性の低下など、さまざまな壁が立ちはだかっています。 そこで今回は、株式会社網屋が主催する「Security BLAZE 2023」より、サイバーセキュリティのエキスパートによる講演をお届けします。本記事では、米金融大手で1億人以上の個人情報が漏えいした事件の背景をひもときながら、問題点とセキュリティ対策のポイントを解説します。 Webセキュリティの第一人者が語る、個人情報流出事件の裏側 徳丸浩氏：ただいまご紹介いただきました、EGセキュアソリューションズの徳丸でございます。本日は「米国金融機関を襲った個人情報大規模流出事件の真相」というテーマでお話をさせてい
どうしてもドメインを永久保持できない企業向け 企業はどうドメインを捨てるべきか - web > SEO
コロナ禍中に取得された地方自治体のドメインがオークションで高値売買され、中古ドメインとして悪用されるなど、公的機関のドメイン放棄問題が注目されています。 11月25日のNHKニュース7でドメイン流用の件が報じられました。私も取材を受け少しご協力をしています。 www3.nhk.or.jp 公的機関のドメイン放棄問題の理想の解決は、今後は lg.jp、go.jp などの公的機関しか使えないドメインだけを使うようにすることです。 ただ今回の問題はコロナ禍初期の大混乱時、非常にスピーディにサイト立ち上げが求められていた時の話です。 信頼が求められる lg.jp などのドメインの利用には厳格なルールがあるのも当然です。あの混乱時期にルール改定も難しかったと思います。新規ドメインが選ばれた事は仕方がない事と思っています。 ただ、コロナ禍が落ち着いた今、無責任に放棄されるのは明らかな問題です。 今回の
DX Criteria (v202104)/企業のデジタル化とソフトウェア活用のためのガイドライン
DX Criteria( DX基準 )は、日本CTO協会が監修・編纂している企業のデジタル化とソフトウェア活用のためのガイドラインです。 本基準は、デジタル技術を企業が活用するために必要な要素を多角的かつ具体的に体系化したものです。ソフトウェアエンジニアリング組織の健全な成長・経営目標の可視化・パートナーとのコミュニケーションなどに使っていただくことを目的に作成されています。 また、本基準は絶対ではありません。誰かを攻撃したり、アセスメント結果の数字のみに注目して本質的な改善をおろそかにするためのものではありません。極めて実践的で具体的な項目で構成されているため、定期的に最新動向に併せてCTO協会のWG内で議論をおこないながら、適宜アップデートをしていくものです。
IPA、DX未着手・途上企業のための「DX実践手引書 ITシステム構築編」完成版を公開
IPA（情報処理推進機構）は10月26日、日本企業のDX推進をめざして2021年11月に公開した「DX実践手引書 ITシステム構築編」に、DX実践の課題を克服した事例やAPI活用事例、API全体管理やアジャイル開発といった技術要素の解説を追記し、完成版を公開した。 IPAは2021年11月、DX未着手・途上企業の担当者を技術的側面から支援するため「DX実践手引書 ITシステム構築編」を公開し、DXを実現するためのITシステムとそれを構成する技術要素群の全体像を「スサノオ・フレームワーク」として提示した。その後も同フレームワークとクラウド、IoT、APIといった技術要素の関連を追記するなど改訂を続けてきた。今回、DXに先行して取り組んだ企業がぶつかった課題を克服した事例や、技術要素としてのAPI活用事例とAPI全体管理、アジャイル開発の解説を追記し、完成版を公開した。今回追記した主なポイント
DXコンサルが絶対に言わない後ろめたい真実｜naoto
【お知らせ】200名以上の有名企業のCxO / 責任者クラスのトッププレイヤーを、月額定額でアサインできる「SHARE BOSS （シェアボス）」というサービスを運営しています。DXや事業開発に関するお困りごとや、お悩みがございましたら、まずはお気軽にお問い合わせください。 https://shareboss.net/about/ 2019年くらいから、デジタルトランスフォーメーション (DX) の相談を受けるようになって、今はアドバイザーみたいなのを含めて10社くらいお手伝いしています。 また、講演なんかも依頼されてたりして、そこではストルターマン教授がどうだ、とか、トレンドはー、みたいなことをしたり顔で言っていたりするわけなんですが・・・。内心では、定義とか事例の話から入るのはあんまり本質的じゃないのかな、と感じています。 足元の現場を見ると、DXDXディーエックスディーエックスいって
LayerX CTO就任によせて｜Matsumoto Yuki
2021年3月1日よりLayerX 代表取締役CTOに就任しました。急な発表で驚かれた方もいらっしゃるかもしれませんが、今回の意思決定に至った経緯、なぜLayerXなのかについて、多少エモーショナルな部分も含めnoteにて書かせていただければと思います。 DMM改革の2年半2018年10月よりDMM.comのCTOに就任し、テックカンパニー化をミッションに改革を推進してきました。その過程で取り組んできたことは様々発信してきましたので詳細はそちらを見ていただけると幸いです。 この二年半、DMMという組織を広い範囲に渡って変化させてきました。非常に少しずつ、少しずつの変化の連続ですが結果として今はDMM Tech Visionを骨子に据え、Agility, Scientifi, Attractive, Motivativeという4つのバリューに基づいて一人ひとりが考え意思決定できる組織となって
125万人が忘れている「申請しないともらえない年金」をご存知ですか（週刊現代） @gendai_biz
もらい忘れる人、多数 年金は、繰り上げるか、繰り下げるかで将来もらえる額が大きく変わってくる。この時にカギとなるのが、特別支給の老齢厚生年金や加給年金、振替加算などの耳慣れない年金であった。 年金にはこうした細かい制度が無数に存在する。しかし、多くの人がこうした年金の申請を忘れがちだ。社会保険労務士の北村庄吾氏が語る。 「年金制度は申請主義です。自ら申請しなければいつまでたっても受け取ることはできません」 国はもらい忘れの年金について、積極的には教えてくれないのだ。そこでここでは、多くの人がもらい忘れがちな年金を紹介していこう。 都内在住の飯野守さん（63歳・仮名）は昨年春、日本年金機構から「年金の請求手続きのご案内」という書類を受け取った。 「年金の支給は65歳からのはず」 そう考えた飯野さんは書類をしばらく放置した。 しかし、これが飯野さんの勘違いだった。飯野さんが受け取ったのは特別支
B2Bサイトのフォームにおけるベストプラクティス研究 ｜WACUL TECHNOLOGY & MARKETING LAB | 株式会社WACUL
WACULテクノロジー＆マーケティングラボでは、B2B企業のWebサイトにおいて、問い合わせなどのフォームで見込み客が離脱させないためにどのようにすべきか、また改善によってどれだけの差分が出るかを定量的に分析しました。
「お金を払ってセキュリティを学ぶ」のは平成で終わり？ ある無料教本が神レベルで優れている件
毎日のように企業や組織を狙ったサイバー攻撃が繰り返され、その方法も次々と新しくなっています。皆さんの中にはひょっとして、小さな企業を十分守るだけのセキュリティの知識を身に付けるには「ある程度お金がかかるはず」と思っている方もいるのではないでしょうか？ 実は、そんなことはありません！ 内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）は2019年4月19日、新たに「小さな中小企業とNPO向け情報セキュリティハンドブック 初版（Ver.1.00）」を公開しました。その内容は、セキュリティ本を上梓している筆者が「ぐぬぬ」とうなったほどです。これは、素晴らしい！ 「どうしてこの人は、他人の本をそこまで推すの……？」と面食らった読者もいるかもしれません。この本を読んでほしいと私が考える根拠を、これから詳しく説明していきましょう。 NISCはこれまでも、個人向けに黄色い表紙の「インターネットの安全・安心ハン
失礼の無い仕事依頼（外注・アウトソーシング）のポイントまとめ
「良いクライアントに出会えない・・・」 「良いフリーランスのパートナーに出会えない・・・」 フリーランスと企業の両方からこんな声をよく聞きます。 この問題は何が原因で起こるのでしょうか？ この記事では互いにトラブルにならないために、発注者側に必要な情報をまとめました。発注者にとっても、仕事を受けるフリーランス側としてもこの記事を読んでもらうと交渉の幅が広がると思います。フリーランスにとっても企業にとっても学びある記事にしました。 【この記事を書いた人】 フリーランス・クリエイターの駆け込み寺 株式会社クリエイティブユニバース 樫本祐輝（カッシー@strive） 1985年生まれ 岡山出身大阪在住 フリーランス歴14年＆独立支援歴10年。Web制作会社→フリーランスWebデザイナー→ゲーム開発会社→マーケティング会社→NPO法人→フリーランス・クリエイター支援や法人向けコンサルティングで起業
求人・転職情報のはたらいく
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顧客企業の求人情報から受託システム開発契約の単価を決める話（フリーランス・零細企業向け） - terurouメモ
準委任契約でシステム開発を受託する際の契約単価、どう決めてますか？ 相場といわれる額とか、過去の自分の実績額とか、もしくは自分の生活必要な年収からの逆算とか、勘や経験や度胸に近いもので決めてる人が大半なんじゃなかろうかと思います。ただ、それだけだと単価交渉する際に弱いんで、一例としてそれっぽい算出式を書いてみます。 フリーランスや零細企業が、いわゆる事業会社と直接契約するようなケースと考えてもらえばいいです。 算出式 (顧客企業の給与年額 × (1 + 休暇/残業係数 + 福利厚生係数 + 利益/リスク係数) + 受託側の一人当たりの年間経費) これで年額が出るので、月額単価の場合は 12 で割って、時間単価の場合は 1920 (160h×12）で割ってください。顧客企業側の1日の基準労働時間が8hではなく、7.5hとか6hだったりする場合もあるので、その場合の時間単価の計算は適時修正して
Google re:Work - 採用
イノベーション イノベーションを起こすためのスキルを習得し、業務に活かす方法を学びます。
Slack新社屋で使われているクラウドサービス達 | ロードバランスすだちくん
シンジです。サンフランシスコで行われたSlack初の開発者向けイベント、SPECに参加してきました。ついでにSlackのオフィスにも突撃してきましたので、どう作られているか見てみました。TOP画像にはビルにSlackのロゴがデカデカと主張していますが、このロゴは訪問日に取り付けられたくらいできたてホヤホヤです。 SPECでは各種発表がありましたが 「ワークスペースの読み込みが早くなる」とか、「インテグレーションの結果が見やすくなる」とか、「UIなんていらねぇ、APIで全てを制御する、UIがないUIこそが最高のUIだ（うるせぇWebUI作れや）」とかまぁ、ほっときゃそのうちアップデート来ていい感じになるので割愛します。 まず大前提として Slackというツールは、チャットツールではありません。Slackをハブとして、数多くのサービスを繋いで利便性を上げるのがミソです。つまり、Slack新社屋
「産業競争力とデザインを考える研究会」の報告書を取りまとめました （METI/経済産業省）
経済産業省・特許庁は、デザインによる我が国企業の競争力強化に向けた課題の整理とその対応策の検討を行い、『「デザイン経営」宣言』として報告書を取りまとめました。 1．背景 製品の同質化（コモディティ化）が急速に進む今日、機能や品質のみで、他者製品を凌駕するだけの差別化が困難な時代を迎えています。事実、我が国製品は、機能等で優れた製品を上市しても、直ちに新興国企業がこれに追随し、販売価格の下落を招き、競争優位を確保しがたい状況に直面しています。 米アップル社や英ダイソン社をはじめとする欧米企業は、明確な企業理念に裏打ちされた自社独自の強みや技術、イメージをブランド・アイデンティティとしてデザインによって表現し、製品の価値を高め、世界的な市場拡大に結び付けています。 他方、我が国企業の多くは、その経営層も含め、デザインに対する自信と意識がいまだ低いとの報告もあり、製品の同質化が一層進む中、我が国
ベンチャー役員10名がガチで選ぶ！経営者仲間にぜひ薦めたい「導入して良かったツール」 | 経営をアップグレードしよう！中小・小規模事業者の生産性を10倍上げるWEBマガジン
労働時間が話題に登ることが多い昨今。改めて、生産性向上に目を向けている経営者は多いのではないでしょうか。私たち『経営をアップグレードしよう！』は多くの中小・ベンチャー企業の経営を見てきた上で、ツールをうまく活用している企業と、そうでない企業では経営の生産性に大きな開きがあると主張しています。 経営者がツールをうまく活用できれば、業務は効率化され、最もクリティカルな仕事に従業員は集中することが可能です。そういった仕事環境を整えることは重要な仕事と経営者は位置づけていくべきです。 とは言え、ビジネスで利用するツールは多伎に渡り、ジャンルも様々。「正直どのツールを選べば良いのか分からない」「何が効果的なのか教えて欲しい」という悩みを抱えている経営者も多いと思います。そこで、今回は成長を遂げているベンチャー企業の役員10名に「経営者仲間にオススメしたい」という視点で、ジャンルを敢えて固定せず導入し
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Netflixの屋台骨 「AIレコメンド」技術最前線 - 日本経済新聞
企業理念とは？100年続く企業になるために必要な企業理念を徹底解説。
このIRがすごい！上場企業2017（前編） : 市況かぶ全力２階建
