信州大学の金子克美特別特任教授と公立諏訪東京理科大学の内海重宜教授らの研究グループは単層カーボンナノチューブ（ＳＷＣＮＴ）を使ったエネルギー貯蔵法を開発した。ＳＷＣＮＴとポリウレタン系材料の複合ロープをねじってエネルギーをためる。同じ重量のリチウムイオン電池（ＬｉＢ）の３倍以上のエネルギーを貯蔵できるとしている。 重量当たりのエネルギー密度と出力密度はＬｉＢと比べて約３倍、一般的な輪ゴムをねじった際の約１０００倍。またＬｉＢに対して軽量で爆発の危険が無く、マイナス６０度―プラス１００度Ｃの広い温度範囲で能力が変わらない。 電気エネルギーへの変換も容易で、人工心臓など体内デバイスのエネルギー源としての活用も期待できる。

川崎重工業は発電出力８メガワット（メガは１００万）級の大型ガスエンジン発電設備で水素３０％混焼の実証設備を建設する。神戸工場（神戸市中央区）で稼働する発電出力７・５メガワットのガスエンジン発電設備を水素混焼対応仕様に改造する。実証設備は５月に完成し、１０月から水素混焼ガスエンジン発電設備として運用を開始する予定。 ガスエンジン発電設備に主に水素供給システムの追設とエンジン燃焼室の改造を実施する。発電出力や水素混焼比率など、顧客の運転環境に応じて燃焼状態を適正に制御できる独自のエンジン制御システムの構築とともに、燃焼室仕様の変更により、水素混焼運転時も従来のガスエンジンと同じ発電出力を達成できる。 水素を体積比３０％の割合で都市ガスと混焼した場合、都市ガスだけを燃焼させた場合に比べて約１１５０トンの二酸化炭素（ＣＯ２）を削減可能。 川重は高効率・低窒素酸化物（ＮＯｘ）をコンセプトに、発電用大

トヨタ自動車が進めている、新型エンジン開発プロジェクトの一端が分かった。開発しているのは１５００ｃｃ直列４気筒エンジンで、車両搭載時期は未定だが、早ければ２０２６―２７年にも開発にめどを付ける見通し。補助金の見直しや航続距離などの課題から、世界では電気自動車（ＥＶ）シフトが鈍化。利便性の高いハイブリッド車（ＨＶ）やプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）の需要が増えている。水素や合成燃料などの活用も視野に環境性能の高い高効率エンジンの重要性が高まっており、対応を強化する。 １月に開かれた展示会で、豊田章男会長が新型エンジンの開発に着手したことを明らかにした。同会場では高い環境性能のエンジンとレース向けエンジンの二つの開発を示唆。１５００ｃｃ直列４気筒のエンジンはこのうち、環境対応型とみられる。上郷工場（愛知県豊田市）で開発し、日本や中国などで走行する車両への搭載を想定する。 脱炭素化の流れを受け

ＥＮＥＯＳは大気中の二酸化炭素（ＣＯ２）を回収する技術の実証試験を始めた。再生可能エネルギー由来の水素とＣＯ２を使って製造する「合成燃料」の実用化に向けて、安価で大量の原料ＣＯ２を調達するのが目的。今後１年程度をかけて、合成燃料の原料として使える品質・コストかどうかを検証する。（根本英幸） 合成燃料は水素とＣＯ２、それに触媒を用いた合成反応により粗油を精製し、そこから石油化学製品の原料となるナフサやガソリン、ジェット燃料、軽油などに変換する。既存の自動車や航空機、さらにはインフラ設備をそのまま活用でき、低コストに脱炭素化できる点が強みだ。液体燃料であるため、長期備蓄や輸送が簡単というメリットもある。 今回の実証は、ＣＯ２調達の有効性を検証するのが目的。脱炭素社会に向けたＣＯ２の削減は最重要課題で、当面は工場など産業排ガスからの回収で賄える。ただ、将来的にＣＯ２を原料とする合成燃料や合成メタ

ＪＥＲＡとグリーンパワーインベストメント（ＧＰＩ、東京都港区、坂木満社長）は、国内最大規模の商用洋上風力発電所「石狩湾新港洋上風力発電所＝写真」の商業運転を始めた。単機出力が８０００キロワットというシーメンス・ガメサリニューアブルエナジー製の大型風力発電機を１４基設置し、総出力は１１万２０００キロワットに上る。 発電所を設置したのは北海道石狩湾新港港湾区域の一部。発電した電力は、同発電所の特徴でもある１８万キロワット時の蓄電池容量を持つプロジェクト変電所を経由し、北海道電力ネットワーク西札幌変電所を経て、同社へ全量供給する。売電期間は２０年間。 陸上工事は鹿島、洋上工事は清水建設と日鉄エンジニアリングによる共同事業体が担った。

日本郵船は２０２４年度内に、米スペースＸの低軌道衛星通信サービス「スターリンク」を導入する外航船を現在の３倍超となる１００隻以上に拡大する。船員が気軽に通話できるようにして生活の質を高め、船員の確保につなげる。また船と陸との間の情報共有や遠隔医療支援にも役立てる。商船三井も２３年度中に１４０隻に導入する計画で、海運業界の人手不足対策として導入が広がっている。 日本郵船は２２年１２月にスターリンクの試験導入を始めた。特に若い船員は、スマートフォンなどで「常に誰かとつながっていたい」というニーズが強く、通信環境は生活する上で重要な要素になっている。試験導入の結果、スターリンクは通信速度を大幅に改善でき、家族や友人らとのビデオ通話を気軽に行えるようになった。また船と陸との間の情報共有や会議、トラブル発生時や遠隔医療時の陸からの支援にも役立てられる。 船員からの評判も良かったため、導入隻数を増やす

豊田化工（愛知県豊田市、鈴木生弥社長）は、外径１００ナノメートル（ナノは１０億分の１）のシリカ製中空粒子の量産に成功し、販売を始めた。名古屋工業大学の藤正督教授が開発した中空シリカの合成技術を基に、生産技術を完成。断熱材などへの利用を見込む。価格は１グラム１万円（消費税抜き）。 量産する中空シリカは殻厚が１０ナノメートル。内径３０ナノメートルの空間を有し、２０グラムで５００ミリリットルの容量となる。高い断熱性や高電気抵抗、低誘電率などの特性が明らかになっており、塗料や樹脂に混入させることで母材の機能向上が期待できる。 断熱性能が求められる窓ガラスなどの建材や次世代通信機器の部材、液晶画面などへの利用を見込んでいる。すでに一部サンプル出荷を始めており、今後は本社工場で量産を本格化する。 同社は乾燥材などに利用するシリカゲルのメーカー。ナノサイズの中空シリカの技術ライセンスを名古屋工大から受け

住友化学は愛媛工場（愛媛県新居浜市）で、二酸化炭素（ＣＯ２）からメタノールを高効率に製造するパイロット設備の運転を始めた。従来のＣＯ２からメタノールを製造する技術に比べて、収率は２倍以上を実現する。２０２８年までに実証を完了し、３０年代の事業化や他社へのライセンス供与を目指す。 同設備は島根大学と共同開発に取り組む内部凝縮型反応器を活用する。反応器内に冷却ゾーンを設けてメタノール気体を液化して減らし、より多くのＣＯ２をメタノールに変換する仕組み。 新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）のグリーンイノベーション（ＧＩ）基金事業の助成を受けて建設した。 【関連記事】　大手化学メーカー、構造改革の行方

営業線を安定運行へ ＪＲ東海はリニア中央新幹線の浮上や移動に必要な超電導磁石で、液体ヘリウムを使わない「高温超電導磁石」を実用段階に近づけた。営業線に使用できるという評価を国土交通省から受けた。全量を輸入に依存する液体ヘリウムを使う従来型磁石では安定運行への影響が懸念されていた。同社は検査周期となる１年間分に相当する距離を試験走行し、営業線への搭載を目指す。（名古屋・永原尚大） 国交省が評価　コイルが冷凍機で冷却可能に 超電導磁石は従来の鉄道における車輪の役割を果たす重要な部品だ。車体を浮かせる強力な磁力を発生させるため、冷却によって電気抵抗をゼロとする超電導現象を利用して大電流を流している。 従来の「低温超電導磁石」は電流が流れるコイルをマイナス２６９度Ｃ以下に冷却するために液体ヘリウムを使っていたが、高温超電導磁石はマイナス２５５度Ｃ以下で良いため冷凍機による冷却が可能となる。コイル素

筑波大学の奥村宏典助教らの研究グループは、絶縁体であるサファイア（酸化アルミニウム）の室温での電気伝導に成功した。サファイアはバンドギャップ（禁制帯のエネルギー幅）が大きく、高品質で安価。サファイアのパワー半導体が開発できれば、電気自動車（ＥＶ）などに搭載できる可能性がある。 奥村助教らは結晶成長の方法にプラズマを用いた「プラズマ援用分子線エピタキシー法」を採用。これを用いてシリコンを添加した５９０ナノメートル（ナノは１０億分の１）厚のα型酸化アルミニウムの薄膜に３０ボルトの電圧をかけ、１ミリアンペアを導電した。 さらに室温での膜中の抵抗値を測定したところ、半導体の性質と定義される数値（１６６オームセンチメートル）を確認した。半導体デバイスとしての実用化にはまだ多くの課題を残す。 だが、これまで絶縁体として使われていたサファイアを半導体として使うことができれば、次世代パワー半導体材料の炭化

ヤマトホールディングス（ＨＤ）は２９日、水面から数メートルの高さを飛行する電動グライダー「シーグライダー＝イメージ」を開発する米スタートアップのリージェントクラフトに出資したと発表した。出資金額、比率は非公表。沿岸部の都市間を高速・低コストで安全に飛行できる。旅客や貨物の新しい輸送手段として注目されている。 シーグライダーは水面からの離着水時に機体下部から水中翼を伸ばすなど振動が少なく、安定した低速飛行が可能という。電動式のため、二酸化炭素（ＣＯ２）を排出しない。２０２２年には開発中の機体の４分の１の大きさである約５メートルの翼幅の機体の無人飛行に成功し、有人化に向けて開発を進めている。 グローバル・ブレイン（東京都渋谷区）と共同で運営するファンド「クロネコイノベーションファンド」を通じて出資した。 【関連記事】　空を飛ぶものの性能を決定付ける金属加工のエキスパート

日本スピンドル製造（兵庫県尼崎市、近藤茂雄社長）は、電気自動車（ＥＶ）のモーター部品のローターシャフトを効率良く加工できる技術を開発した。得意とするフローフォーミング加工法の新技術により鍛造品を切削する従来工法に比べ、ローターシャフト材料の重量を半分以下に抑えられる。内部の中空化も可能。ＥＶの軽量化に貢献する。 フローフォーミング専用機を使っている場合、加工ツールを交換すれば数十万円の費用で導入できる。ＥＶの普及を見据え、専用機の拡販を目指す。 フローフォーミングは板状や円筒状の金属を回転させ、ローラーを押し当てて金属を自在に変形させる加工方法。ローターシャフトのフローフォーミングにおいて、一部をツバ出しして張り出す加工技術を開発した。 ローターシャフトの端が短くなるため、加工箇所が従来工法より少なく、材料の重量を抑えられる。内部の中空化により冷媒を通せるため、冷却性能を高める効果も得られ

（a）充填トリジマイト型構造を取るBaAl2O4の結晶構造、（b）BaAl2O4-xHy:e‒zの結晶構造（東京工業大学発表資料より） 東京工業大学のジャン・イーハオ大学院生と北野政明教授らは、大気中でも安定な水素化物アンモニア合成触媒を開発した。マイナスの水素イオンであるヒドリドイオンを安定に保持する水素化物を開発した。コバルトを担持するとアンモニアの合成触媒になる。 充填トリジマイト型構造をもつアルミン酸バリウムを利用する。アルミン酸バリウムの酸素の約１０分の１をヒドリドイオンに置換すると、結晶の中に電子をイオンのように安定して保持できる。ここにコバルトを担持するとアルミン酸バリウムから電子が供給されてアンモニア合成が促進された。 ヒドリドイオン置換材は無置換材に比べて活性化エネルギーが半分で済む。触媒性能は１００倍以上向上した。生成するアンモニアにはヒドリドイオンの水素が供給される。

トヨタ自動車は水素エンジン車の開発で、アイシンや愛知製鋼、ＫＹＢなど新たに９社と連携した。２０２３年は燃料を気体水素から液体水素に変えて耐久レースに出場する方針を示しており、適した制御バルブや金属材料、配管といった関連技術を開発する。また５月下旬に静岡県小山町で行われる２４時間レースに、液体水素エンジン車で初めて参戦すると明らかにした。 液体にすることで水素搭載量が増やせ、航続距離を気体に比べて約２倍にすることを目指す。川崎重工業の水素運搬船で豪州から運んだ褐炭由来の液体水素を使う予定で、岩谷産業が液化水素ステーションの構築を担う。 １８―１９日に三重県鈴鹿市で開かれた「スーパー耐久」で会見した佐藤恒治次期社長は、市販化に向けた技術レベルは「山の中腹にいるのは間違いない」とし「上れるだけ上る」と力を込めた。川崎重工の橋本康彦社長は「液体水素は輸送効率が非常に高い。使う側と一緒になって水素社

テラ・ラボ（愛知県春日井市、松浦孝英社長）は、水素燃料電池（ＦＣ）で飛ぶ垂直離着陸タイプの無人航空機「テラドルフィン４３００　ｅＶＴＯＬタイプ」を開発した。ＦＣは国産で飛行時間は２時間、航続距離は２００キロメートル、最高時速は１５０キロメートル程度。垂直離着陸で滑走路が要らないため、洪水の被災地調査をはじめ消防や官公庁などの需要を狙う。 地上から垂直離陸する飛行試験は２０２１年末に福島県南相馬市で終えており、２３年までに水素ＦＣの飛行実験を目指す。 機体はガソリンエンジンを搭載した「テラドルフィン４３００」をベースとしつつ、エンジンは胴体後部のものと垂直離着陸用の４個の計５個を、すべて水素ＦＣ駆動とした。水素ＦＣの場合、リチウムイオン電池に比べ大幅に飛行時間を延ばせるほか、発生する騒音もガソリンエンジンよりはるかに小さい。沿岸警備などに用いた場合、相手に発見されにくい長所もある。 機体寸法

窪田製薬ホールディングス（ＨＤ）は、米国で近視治療用眼鏡型機器「クボタメガネ」の販売を２０日（現地時間）に開始した。独自の仮想現実（ＶＲ）技術を用い、発光ダイオードライト（ＬＥＤ）で網膜に画像を投影し、近視の進行抑制や治療を目指すスマートグラス。当面はアフターケアを含めた処方など全般を行う契約眼科病院向けに販売する。国内でも早期の取り扱い開始を目指す。 クボタメガネはレンズ本体からＬＥＤを投影することで、遠くを見ている状態に錯覚させる独自のＶＲ技術「アクティブスティミュレーション技術」を活用したウエアラブル近視デバイス。１日当たりの使用時間は約１、２時間。 ６月に米国食品医薬品局（ＦＤＡ）で医療機器登録が完了し、医療機器として米国販売が可能になった。米国では、世界最大級の眼科製薬・医療機器企業の臨床試験・製品開発に参加実績がある眼科専門研究所「マンハッタン　ビジョン　アソシエイツ」（ＭＶＡ

中原化成品工業（大阪市平野区、中本勝也社長）は、縫製工場などに綿繊維端材（ハギレ）の提供を呼びかけている。同社が製造する繊維強化樹脂には綿繊維端材が欠かせないが、国内繊維産業の衰退などで量の確保が困難になっている。工業製品原料として端材が使われていることの認知を高め、確保に全力を挙げる。 １９４９年創業の中原化成品工業は繊維強化樹脂メーカーへの繊維チップ供給を祖業とし、７４年にアラスカ石油パイプライン向けの断熱構造部材として繊維強化樹脂を開発したのを機に、熱硬化性樹脂メーカーに転身した。以来、直圧プレス成形に特化し、繊維強化樹脂メーカーとして事業を拡大してきた。 綿繊維端材を基材（フィラー）として利用する繊維強化樹脂は耐衝撃性、寸法安定性に優れた特性を持つ。需要が最も多いのは、マシニングセンター（ＭＣ）の工具を収納するツールポットで、同社がほぼ独占的に国内外の工作機械メーカーに供給している

マクセルホールディングス（ＨＤ）は１６日、中核事業会社のマクセルが、バイポーラ構造の硫化物系コイン型全固体電池（写真）を世界で初めて開発したと発表した。１１月からサンプル出荷を開始する。産業機器や非常用電源向けの採用を見込む。全固体電池事業の売上高を２０３０年に約３００億円に増やす計画だ。 集電体の片面が正極、もう一方の面が負極の「バイポーラ電極」とし、これを複数枚重ねる構造。マクセルが２０年発表したコイン形全固体電池に比べ、電圧を約２倍（５ボルト）、出力を約５倍に高めた。従来の同社コイン形全固体電池より、約５０％の省スペース化が可能になる。またマイナス６０度Ｃ―プラス１２５度Ｃと、従来より幅広い温度環境で使用できる。 全固体電池には素材に硫化物と酸化物を使った２種類があり、マクセルは硫化物系を手がける。高出力化しやすく、製造時に室温での加圧成形が可能なのが特徴とされる。

パナソニックは木材のセルロースファイバー（植物繊維）を含んだ成形材料を開発した。植物繊維の濃度が７０％もありながら、石油由来プラスチック（樹脂）１００％の材料と同じように商品に成形ができる。 開発の出発点となったのが、環境省が２０１５年に公募したセルロースナノファイバーの製造工程を省エネルギー化する研究事業だ。通常、木材のパルプを水中でほぐして細かい植物繊維にするが、乾燥に多くのエネルギーを消費していた。パナソニックは事業に応募し、石油由来樹脂の中でパルプをほぐす「全乾式プロセス」を開発し、大幅な省エネを実現した。ほぐれた植物繊維はそのまま樹脂と混ざり、成形材料になる。 「堅い状態でほぐす」。同社マニュファクチャリングイノベーション本部材料・デバイス技術部の浜辺理史主任技師は、パルプをほぐすこつを披露する。社内に蓄積されている電池材料の混練技術から「堅い状態でほぐす」の発想を得た。また「ゆ

産業技術総合研究所は２５日、オランダ・デルフト工科大学の研究グループと、大気中の二酸化炭素（ＣＯ２）ガスから都市ガスの主成分であるメタンを合成する手法を開発したと発表した。ＣＯ２を吸収し、水素と反応させてメタンに転換する触媒を作製。大気中よりも薄い濃度のＣＯ２ガスを材料に、従来手法に比べ最大１０００倍以上となる高濃度のメタンを合成することができた。２０５０年のカーボンニュートラル達成に貢献すると期待される。 温室効果ガスの排出実質ゼロを実現するためには、排出削減だけでなく、産業利用で大気中に放出されるＣＯ２を回収し、燃料や有用な化合物に転換する技術が重要とされる。だが大気中では、ＣＯ２は窒素や酸素などの他のガスで薄められるため、事前にＣＯ２の分離・回収が必要だった。今回開発した手法ではＣＯ２の分離・回収の前処理が不要で、この過程でのエネルギー消費を抑えられる。 ＣＯ２を回収する機能を持つナ