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民放キー局5社初の“協争”イベントでサントリーが語った「今、あらためて、テレビメディア」の価値とは【TVCテレビカンファレンス2023レポート前編】 イベント TBS テレビCM テレビ東京 フジテレビ 日本テレビ 動画広告 テレビ朝日 マーケティング 続いて、堀田氏は講演テーマの「今、あらためて、広告主が考えるテレビメディアの価値」に沿って、まずはテレビを取り巻く環境が大きく変化している現状について率直な意見を伝えた。 「これまでの広告出稿はテレビを基本に考えてきましたが、今の時代、情報が多すぎて広くリーチするテレビだけでは情報が届きにくくなっていると感じています。またデジタルサービスが普及したことによって、広告スキップや広告が入らない有料サービスが当たり前となり、結果的に広告回避が高まっている現状があります。広告主泣かせの環境とも言えます」 環境の変化によって生まれたこうした課題は決し
ニュース MBS 同社による闇の子会社化は、闇と同社グループ各社との連携を強化し、ホラーエンターテインメント事業を一層拡張するため。また、同社からKH社への出資により、両社による闇への継続的な支援体制を整えるとともに、ライブ・音楽領域で多くのIPを保有するKH社グループと放送事業を中核とする同社グループの連携により、闇の事業拡大につながることを期待している。 【関連記事】MBS系ホラー企業・闇のEPにお化け屋敷P・五味弘文氏が就任 業務提携の舞台裏インタビュー(前編) 【関連記事】Z世代1200人の調査から見えた「ホラー×テレビ」の可能性~闇×八塩圭子氏インタビュー
「見られてなんぼ」新指標で成功したドラマ『罠の戦争』トータルセールス戦略【関西テレビ メディアビジネス局長インタビュー後編】 インタビュー TVer マーケティング 関西テレビ コネクテッドTV 竹内氏:これからのテレビ局は頑張って売らないといけない。そう思っています。たとえば、個人視聴率は相対的に言えば、精度の高い数値であることは間違いなく、個人視聴率が一桁でも十分にターゲットにリーチして広告効果を発揮しているドラマも多いのですが、一方で、一桁で見せる視聴率が心理的に弱いコンテンツのような印象を与えてしまうことも少なくありません。昭和・平成の時代に世帯視聴率で 30%超えといった華々しい数字が世間にも共有されていた頃と比べると、テレビが過小評価されてしまう要因の1つにあるのは確かです。無視できないものだと思っています。だからこそ、強いコンテンツを作ることがテレビ局の使命であることを再認識
ニュース インターネット コネクテッドTV 家庭のテレビやテレビ接続機器にインターネットをつないでいるかと聞いたところ、全体の約半数である45.5%が接続していると回答した。(図1) また、テレビ画面上で週1日以上視聴・利用しているサービスについて聞いたところ、全体では「放送のみ」47.7%、「放送・インターネット配信両方」40.1%、「インターネット配信のみ」5.4%で、「週1日以上の視聴・利用なし※」は6.6%だった。 年代別では、34歳以下の約10%(15~19歳9.5%、20~34歳11.5%)がインターネット配信のみ利用しており、そもそも”週1日以上テレビを利用していない”という人も約10%(15~19歳12.0%、20~34歳10.8%)おり、若年層のテレビ離れがうかがえる結果となった。(図2) テレビ画面上で利用されるサービスのトップは地上波テレビ放送。YouTubeがそれに
イベント TVer ビデオリサーチ 本記事では、11月30日開催の「コンテンツの力を最大限に発揮する」の模様をレポートする。今回はプロデューサー・ディレクターとして数多くの人気テレビ番組を手掛けてきた佐久間宣行氏と、話題のテレビCM制作で数々の広告作品賞の受賞歴を持つクリエイティブディレクター・澤本嘉光氏が対談。テレビ、配信が持つプラットフォームとしての特徴の違いを踏まえながら、コンテンツが持つ価値を最大限に活かす方策を語る。 ■ユーザーがメディア間で“断絶”する時代。勝ち筋は「それぞれに特化した」番組作り テレビ東京社員を経て、現在はフリーのプロデューサー/ディレクターとして活躍する佐久間氏。その領域はNetflixやラジオ、YouTubeと多方面に及ぶが、それぞれに集まるユーザー同士には大きな「断絶」を感じるという。 「これまで、YouTuberなど他のメディアで成功した人がテレビに出
「コネクテッド(CTV)」とはインターネット結線されたテレビ端末のこと。専用デバイスなどを使って大画面でストリーミングサービスを楽しむ習慣が根付き、そこで生まれる大きな広告市場が注目されている。 配信というとSVODやAVODのような従来型のオンデマンド型サービスを思い浮かべるが、最近は「FAST」「vMVPD」のような新しいリニア型サービスが注目されている。 「FAST(Free Ad-supported Streaming TV)」とは無料広告型リニア配信サービスのことで、2019年頃から主に米国で急速に普及が進んでいる。 「vMVPD(virtual Multichannel Video Programming Distribution)」は直訳するとバーチャル多チャンネル番組配信で、CATVや衛星放送向けの多チャンネルサービス「MVPD(Multichannel Video Pro
村上氏はまず、日本国内における放送のIP化を3つに区分し、それぞれの状況について触れた。①の番組制作や素材伝送経路のIP化については比較的早く進行しており、「IP回線を用いた中継車を会場の展示で見て来たが、課題であったディレイ(遅延)がほとんどなく、いまや60社以上の放送局で導入が進んでいるそうです」と紹介した。 また、②の視聴経路におけるIP化の流れとしては、日本はアーカイブや見逃し配信がメインであり、同時配信についてはNHKが2020年に「NHKプラス」を、TVerでは2022年4月より民放5系列のGP帯を中心にリアルタイム配信をスタートさせるなど、ここ数年の動きであるとした。こうした動きについて村上氏は、「アメリカに比べると5年以上、イギリスに比べると10年以上遅れをとっている」とした。 もっとも、イギリスについては放送と通信を一体とする制度改正が早くから行われ、その下でBBCが先導
イベント TVer ローカル バラエティ Twitter ■TVerが登場してもテレビのDX化は出来ていない? TVerが2015年10月26日にサービス開始以来、"時間や場所に縛られず、テレビをいつでもどこでも見られる" サービスとして多くの生活者が利用するようになった。TVerの登場は「民放テレビDX化の象徴」などともよく言われる。 一方で、TVerの登場によって「テレビの視聴スタイル」こそ変革されど、「テレビコンテンツそのもの」が視聴スタイルに合わせて変化しているかというと、そこまで大きく変わっていないのではないか。各テレビ局は視聴率を上げるべく様々な研究や分析を進めている一方で、「地道なリサーチ」や「長年の研ぎ澄まされた勘」がコンテンツ制作を支えている部分がまだまだ大きいと聞く。 テレビの「視聴スタイル」はDX化が進んだ一方で、テレビの「コンテンツ制作」におけるDX化は開拓途中の領
イベント TVer メディア接触 若者 ビデオリサーチ ひと研究所 また、トピックスとして、民放公式テレビポータル「TVer」再生回数において、2020年の最高値を記録したTBSの連続ドラマ『恋はつづくよどこまでも』(以下、『恋つづ』)を題材とし、女性ティーン層の視聴実態について深掘り。その上で、ティーン層の中で「テレビコンテンツの話題化」「視聴時間の増加」「視聴の習慣化」が拡大していくために必要な要素を見極めていきたい。 ■テレビ離れを「画面」「放送」「番組」の3つに整理 ビデオリサーチ・ひと研究所は、ティーン層のテレビ視聴動向を客観的に把握するため、 ①あらためて「ティーン層のテレビ離れ」を考える ②ティーン層はテレビ〈コンテンツ〉から本当に離れているのか? ③共同調査から見える女性ティーン層のテレビ視聴の実像とアプローチのヒント
イベント メディア接触 Inter BEE 2019年11月13日(水)〜15日(金)、幕張メッセ(千葉県)において開催されたInter BEE 2019。その会場内のカンファレンスエリア「INTER BEE CONNECTED」で行われたセッションプログラムでは放送・広告業界における最先端の取り組みが紹介された。 本稿では11月13日(水曜日)に行われたセッション「若年層のカジュアル動画視聴 〜その実態から探る今後の動画サービスへのヒント」で紹介された最新のテレビ・動画コンテンツの視聴傾向を参照しながら、とくに若年層に向けた「カジュアル動画」と呼ばれるような、ライトな構成のコンテンツ展開のヒントを探る。 パネリストは、株式会社電通 電通メディアイノベーションラボ メディアイノベーション研究部長の美和晃氏と、同主任研究員の森下真理子氏。モデレーターを株式会社電通 電通総研フェロー 電通メデ
山本氏:コロナ禍に入って「巣ごもり需要」がネットメディア全般にあったと思いますが、ABEMAも同じ波に乗っての成長は見られたかと思います。WAU(Weekly Active User:週ごとの視聴者数)も20〜30%程度伸びました。ABEMAでは開局当初よりWAU1,000万をひとつの指標として掲げてきましたが、国難というべきいまの状況でもこの水準を超え続ける実績が出ています。 ──『ABEMA NEWS』としては、どんな手応えを感じていますか 山本氏:『ABEMA NEWS』としても、情報を必要としている方にとことん寄り添い、メディアとして届ける役割を果たせているのではないかと感じています。今回のコロナ禍では全国的な情報はもちろん、地方自治体の会見もどこよりも速く、ABEMAを通じて映像で見られるという状況を作ってきました。こうした取り組みがユーザーの視聴習慣にもつながっていると思いま
山中氏:現在は株式会社サイバーエージェントから株式会社AbemaTVへ出向しています。新卒4年目で配属されて以来、ずっと開発本部に所属しています。現在の担当は配信サーバーやバックエンドの開発です。もともとライブイベントの撮影などに興味があり、ライブ会場やスタジオから配信サーバーへの送出や、ユーザーへの配信技術を担当してきました。 山本氏:2015年に株式会社サイバーエージェントへ新卒入社し、新規事業としてプラットフォーム事業を立ち上げました。2016年から株式会社AbemaTVに出向し、2017年より『ABEMA NEWS』のチャンネルプロデューサーを担当しています。ABEMAの事業成長に向け、『ABEMA NEWS』の責任者として、編成や運用、宣伝などの全体戦略立案から実行までを統括しています。 ──地上波スピンオフ番組やドラマ『M 愛すべき人がいて』の共同制作など、テレビ朝日とA
イベント メディア接触 若者 日本の未来を担う学生とScreensによる産学連携プロジェクトがこのほど立ち上がった。“テレビ”(※1)の「新しい価値」を発見・発信していく企画の第一弾「大学生のリアルな“テレビ”視聴」をテーマに追究していく。若者のテレビコンテンツ視聴の実態を明らかにすることで、放送業界が抱えている「若者の“テレビ”離れ」の課題解決に繋げていくことが目的にある。10月10日に調査発表会が行われ、その模様を全3回にわたってお伝えする。前編は大学生160人を対象に実施したアンケートの内容から、今どきの大学生のリアルな視聴の実態を報告したい。 (※1)“テレビ”…放送、インターネット配信で届けるテレビコンテンツを総称して“テレビ”と表現。
ニュース 動画広告 Supershipホールディングス株式会社(以下、Supershipホールディングス)および株式会社テレビ朝日(以下、テレビ朝日)、株式会社サイバーエージェント(以下、サイバーエージェント)、 株式会社電通(以下、電通)、株式会社博報堂DYメディアパートナーズ(以下、博報堂DYMP)の5社は14日、デジタル動画広告配信事業を展開する合弁会社を設立することで合意したことを発表した。 高速大容量通信を可能にする5Gの普及により、インターネット上での動画広告市場の成長はより一層加速することが予想。また、テクノロジーを活用してターゲットに効率的に広告を配信する運用型広告は、インターネットの世界では主流であり、これを駆使した運用型動画広告は多様化するアドバタイザーニーズに応える有望な広告手段のひとつになっていくと期待される中、拡大する動画広告市場での収益機会を獲得するため、Sup
世界110か国から1万3800人の業界関係者が参加するMIPCOMの期間中、国際ドラマフェスティバル in TOKYOは9回目を数える恒例の日本の公式イベント「J-CREATIVE PARTY」を10月16日午後6時30分からマジェスティック・ホテル・カンヌで開催した。 国際ドラマフェスティバル in TOKYOそのものの活動は2007年10月から始まり、「世界に見せたいドラマがある」「見てもらいドラマがある」を方針に掲げるオールジャパンの民間組織である。「東京ドラマアウォード」など国内外でドラマの促進イベントを企画し、MIPCOMと連携する「J-CREATIVE PARTY」はその活動の一環として、続けられている。 組織の立ち上げ当初から携わる重村氏はカンヌで「J-CREATIVE PARTY」を開催するようになった理由から説明してくれた。 「日本の各放送局のなかで、海外番販は比較的マイ
ヤフーが本格的に乗り出す、ドキュメンタリー作家の創作活動支援とは?~Tokyo Docsとの連携理由~(前編) インタビュー 若者 動画配信 ヤフー株式会社(以下、ヤフー)がドキュメンタリーの国際共同製作を支援するイベント「Tokyo Docs(トーキョー・ドックス)」と連携し、ドキュメンタリー制作者の創作活動を支援する取り組みに本格的に乗り出す。ドキュメンタリー作品の実現化については制作資金の調達の問題のみならず、作品の放送先や配信先の確保の難しさなど、多くの課題を抱えている。そんななか、解決の道を探ろうと、国内最大級のネットメディアであるヤフーがクリエイターの制作支援を目的とした新たな取り組みを始める。放送局など既存のメディアとはどのような関係構築を想定しているのか。制作支援の先にはどのような事業の狙いがあるのだろうか。ヤフー株式会社メディア統括本部「クリエイターズプログラム」サービス
テレビ視聴ログデータ活用の現在と未来~電通の統合マーケティングプラットフォーム「STADIA」担当者に聞く~<vol. 2> インタビュー メディア接触 視聴ログ テレビ受像機がインターネット結線されことにより、従来の量の調査だけではなく質の調査を深堀り出来るようになった。テレビのインターネットへの結線率はまだ30%程度だが、その視聴ログデータには多くの可能性が秘められている。 前編に引き続き、話を伺ったのは株式会社電通のデータ・テクノロジーセンター オンオフ統合データソリューション部の前川駿氏。前回は、「STADIA」開発へと至った経緯からサービスの概要までを語ってもらったが、今回は、「STADIA」の最新動向と今後のテレビとデータをどう捉えて統合を進めていくのか、その理想像について伺った。 ブランドの広告キャンペーンの中で、具体的にどう活用すると成果が出るか、システム開発よりは運用の課
テレビ番組やテレビCMの広告効果を分析する部門に所属していて、おもにビデオリサーチ社が提供する視聴率データの個票分析をひたすらやってきました。通常の視聴率分析と違って、実際の視聴行動に基づいてターゲットを分析し、施策を考えられる分析に大きな魅力を感じていました。今思いかえすと、周りからみるとけっこうマニアックな感じであったかなと思いますが、当時はこれがまさに自分のやるべきことだと思い込んで邁進していました。 視聴行動の個票分析とは、単純にF1の視聴率が上がった、下がったということではなく、ターゲットの視聴履歴からロイヤル層や浮動層といったクラスタ(グループ)を作り、クラスタ(グループ)ごとのコミュニケーション施策を考える手法のことです。 ――個票分析に課題はありましたか? 視聴率データを対象にした分析手法には大きな可能性がありますが、一方で限界もありました。 一人ひとりの視聴行動が取得でき
テレビ視聴ログデータに着目した経緯とは~博報堂DYグループのテレビCM効果最大化ソリューション「Atma」担当者に聞く<vol.1> インタビュー メディア接触 視聴ログ 近年、テレビ受像機をインターネット結線して使う生活者が増え、それにより取得できるようになったテレビ視聴ログデータの分析と、DMPとの連携による活用が話題だ。「テレビCM効果の可視化」が注目され、インターネット、とりわけデジタル広告とテレビCMを統合的にプランニングする手法も重要視され注目されている。 本シリーズでは、テレビ視聴ログデータの活用を行っている広告会社・メディア事業会社にその“今と未来”について取材した。今回、話を伺ったのは株式会社博報堂DYメディアパートナーズ データビジネス開発局 ビジネス開発部(兼)グローバルビジネス局 戦略企画グループ 増澤晃氏。同社にて2014年以降においては事業開発部門にて、媒体社・
メディア接触環境の変遷から読み解く「新時代のテレビドラマ」(前編)~テレビ離れではなく、視聴スタイルの変化~ インタビュー メディア接触 ドラマ 2017年12月「テレビドラマ」の今後のあり方について、生活者のメディア接触の移り変わりから検証するディスカッションを都内にて開催。モデレーターとして藤田真文氏(法政大学社会学部教授)を、パネリストには藤原将史氏(博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所 メディア生活研究グループ グループマネージャー)、野村和生氏(株式会社フジテレビジョン 総合事業局 コンテンツ事業センター コンテンツ事業室コンテンツデザイン部 部長職)を迎え、それぞれが蓄積してきたデータや視点から、新時代のテレビドラマを考察した。 この模様を3回にわたってお送りする。前編となる今回は、藤原氏のメディア接触環境の変遷の資料を元に、生活者がテレビをどこでいつ、どんな風に
動画配信だけがテレビとネットの価値を最大化させる手段じゃない~O2O2Oの仕組みを確立、HAROiDが提供するテレビの未来とは?(前編)~ インタビュー テレビCM 動画配信 HAROiD テレビとインターネットを組み合わせてできることを最大化すること。それを具現化しようとしているのが株式会社HAROiD(本社:東京都港区)だ。オンエアからオンライン、そしてオフラインへと繋げる「O2O2O(オー・ツー・オー・ツー・オー)」の仕組みを確立させた「INTERACTIVE LiVE CM」はその取り組みが評価され、このほど「2017 57th ACC TOKYO CREATIVITY AWARDS」にてゴールドを受賞した。着実に成果を挙げているなか、同社代表取締役社長兼CEOの安藤聖泰氏は、今後の事業展開をどのように見据えているのだろうか。テレビ×ネットの連携サービスに長年携わってきた安藤氏が考
インタビュー 動画配信 CDN 2016年12月、株式会社インターネットイニシアティブ(以下、IIJ)と日本テレビ放送網株式会社(以下、日本テレビ)は、国内向けに動画配信CDN(Content Delivery Network)サービスを提供し、放送・配信システムの構築・運用に携わる合弁会社、JOCDN株式会社(以下、JOCDN)を設立した。 同社は2017年4月には民放15社およびIIJを引受先とする第三者割当増資を実施し、日本国内の民放各社にサービスを提供している。今回は、同社に設立の経緯やサービス内容について伺った。 ■IIJが持つ高い技術力と民放の動画配信サービスの融合 IIJは国内最大級のバックボーンを運営するISP事業に加え、約20年前からコンテンツ配信においてもCDNの提供を中心とした最新技術の提供に取り組んできた。
イベント AbemaTV テレビ朝日 EXシアター六本木にて、民間放送教育協会、北海道・東北・関東・甲信越地区研究協議会の東京大会が、9月9日に開催された。今回のテーマは「どうなる?ネット時代のマスメディア」。テレビ放送を中心に、これからのマスメディアの有り方からメディアリテラシーまでに渡った激論の模様を、3回に分けてレポートする。 1回目は、開会のプロローグから、第一部の「インターネット上にマスメディアをつくる」と題したトークセッションまでを取り上げる。 既存の系列局を越えたネットワーク「民教協」 開会に先立ち、この大会を主催する公益財団法人 民間放送教育協会(民教協)が制作したドキュメンタリー「日本のチカラ」のダイジェスト版が記念上映された。民教協は、教育の機会均等と振興を目的とした団体。地域を代表する34の民間放送局が所属し、既存の系列を超えた全国ネットワークを構築している。 同協会
インタビュー テレビCM 視聴率 AI 近年、AI(人工知能)に関する話題が各所を賑わせている。ご多分に漏れず、SCREENSでも「主人公と会話ができる!日テレ、国内初のTVドラマ連動型AI会話サービスを提供」や「テレビ朝日が「会話型AI」で目指す“視聴者との新たな関係性”」、「IT技術で新しいテレビの扉を開いていきたい」マル研が考える“テレビ”のこれから」などで、テレビ業界とAIについて記事を掲載してきたが、今回は6月にリリースされたディープラーニングを用いたAIによるテレビ視聴率予測システム「SHAREST(β版)」(シェアレスト・ベータ版)について取り上げたい。広告的な視点からのテレビとAIの関係、及びSHAREST(β版)の現状について、共同開発者である株式会社電通 ラジオテレビ局 スポット業務部兼ビジネス戦略部 岸本渉氏と、データアーティスト株式会社 代表取締役 山本覚氏に、イン
イベント メディア接触 マーケティング ビデオリサーチ リーチ 株式会社ビデオリサーチ(東京都千代田区)では、マーケティングや広告コミュニケーションで発生する課題の解決を提案する「ビデオリサーチコミュニケーションセミナー」を実施している。 2017年7月21日に開催されたセミナーでは、デジタル広告の予算、運用、検証について、同社ソリューション局 マーケティングソリューション部 第一グループの吉田正寛氏がプレゼンテーション。第一部、「デジタル時代の広告コミュニケーション管理」のセミナーをレポートする。 ■優れた指標となるテレビの「GRP」 まずは、デジタル広告の総予算を組む際の、画期的な手法が提案された。 テレビをはじめ、インターネット、街、交通、雑誌、新聞、ラジオと、さまざまなデジタル広告媒体があるなか、広告主(スポンサー)は、どのように予算を配分すべきか頭を悩ませている。「実際のところ、
テレ東×ビリビリ対談、中国アニメビジネス最新事情 ① ~即日配信から5年、日本のアニメはもういらない?~ インタビュー テレビ東京 動画配信 アニメ テレビ東京がライセンスビジネスとして力を入れている『NARUTO』や『BLEACH』『遊戯王』などのオンラインゲームが世界でヒットしている。『遊戯王 DUEL LINKS』は全世界で4000万件ものダウンロード数を記録した。好調の背景には、テレビ東京がどこよりも早くアニメ作品の海外即日配信を始めたことが大きい。アメリカでは2009年1月から、中国では2011年12月から即日配信を開始した。 それ以前は日本の放送からアメリカで放送するまでのタイムラグは2年越しになる場合もあったというが、即日配信によって世界一斉に商品を売り出せるメリットが各地で喜ばれ、ビジネスに繋がっている。中国においては特に違法視聴対策にかけるコストを抑えることを目的に大手動
インタビュー TBS Twitter 松たか子が主演を務め、2017年1月期ドラマとしてTBS系列で放送されたドラマ『カルテット』(毎週火曜22:00~放送)は、松に加え、満島ひかり、高橋一生、松田龍平らが出演し、冬の軽井沢を舞台に、カルテット(弦楽四重奏)を組んで共同生活を送ることになった30代の男女4人の会話劇で送る、大人のラブストーリー×ヒューマンサスペンス。 すでに放送は終了しているが、この作品で登場したフレーズ「みぞみぞする」が、Twitter上で今なお使用されている。昨今、TVコンテンツとTwitterの“親和性の高さ”が注目されているが、これも一つの例といえるのではないだろうか。 ここでは、同ドラマプロデューサーのTBS制作局ドラマ部 佐野亜裕美氏、Twitter リサーチマネージャー櫻井泰斗氏と博報堂DYメディアパートナーズ メディア・コンテンツクリエイティブセンター メデ
インタビュー TBS Twitter TVコンテンツとTwitterの“親和性の高さ”が注目されることが多くなった。テレビを視聴しながら思ったことをすぐにネット上に発信するといったテレビの視聴態度の変化がその背景にある。特にTBS系列で2017年1月期に放送されたドラマ『カルテット』(毎週火曜、22:00~放送)は、同じクールで放送されたドラマの内、Twitter上での盛り上がりがとても大きく、その親和性の高さが顕著に表れた作品だ。中でも注目すべきは、盛り上がった時間帯や曜日、そしてツイートされた内容が、他のドラマとは少し違った動きだったことだ。 では、他のドラマと何が違ったのか、Twitter上で視聴者はどのようなコミュニケーションを繰り広げたのだろうか。同ドラマプロデューサーのTBS制作局ドラマ部 佐野亜裕美氏、Twitter リサーチマネージャー櫻井泰斗氏と博報堂DYメディアパートナ
――まさに国民的ブームですね。 「そうですね。RT・TSで多くの皆様に御覧になって頂いたのはご承知の通りですが、配信の面でも、最終話で266万7648再生、11話トータルで約2000万再生…と、弊社のドラマでは圧倒的なスコアを叩き出しました」 ――リアルタイムと配信の関係はどうだったのでしょうか? 「グラフにも表れているのですが、10話、11話のTSがやや低下していたり、10話の配信数が前回に比べて減ったり、終盤においては、全体的な右肩上がり傾向に変化が見られます。これは、クチコミやSNSでの拡散でブームとなった結果、最終回に近づくにつれてTSや配信で確認する視聴者が増え、視聴がRTに回帰したということです。つまり、『最終回は生で見たい』と思った視聴者が多かった……と分析しています」 ――キャッチアップ視聴が、リアルタイムに好影響を与えたと? 「実は、『逃げ恥』の配信ユーザーに、直接ネット
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