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電通インターンシップ事務局は、採用選考直結型を含むサマーインターンの参加者を募集している。 今夏は、第一線で活躍するクリエイターから“アイデア”を学ぶ「アイデアの学校」、データサイエンスを駆使して課題解決に取り組む就業型の「電通データサイエンスインターンシップ」、“これからのデザイン”を創り出す「電通デザインサマースクール」などを実施する。 各インターンでは、事業現場社員が講義や講師を担当し、参加者をサポートする。インターンを通して、これまでとは異なる視点を身につけることができる。 エントリー者の中から、エントリー課題と面談などによる選考を経て、参加者を決定する。 ◾️インターンシップの詳細はこちらから ※「インターン参加前の選考」「インターン参加後の採用選考」の結果は、「通常選考」には一切関係ありません。 ※エントリー数に制限はありません。すべてのインターンおよび「通常選考」は併願可能で
売り手市場で人財獲得競争が厳しさを増す中、企業は就活生の価値観やキャリア志向について理解を深めることが求められます。そこで、人財採用におけるブランディングを支援するコンサルティングチーム「採用ブランディングエキスパート」は、2024年2月に、就活生の実態を探る「Z世代就活生まるわかり調査2024」を実施しました(リリースは、こちら)。 本連載では、その結果をもとに、いまの就活生についてひもといていきます。初回は、大学・大学院の専攻が文系の就活生と理系の就活生、それぞれの特徴を深掘りします。 文系と理系では、企業との接点の持ち方が違う まず、文系就活生と理系就活生はそれぞれ就活を進めていく上で何に影響を受けるのか、その特徴を紹介します。採用ブランディングエキスパートでは、就活生が企業を知ってから入社先決定に至るまで、各フェーズで影響を受けた人やイベントなどをまとめた「就活ジャーニー」を紹介し
SDGs実現に向けて、社会や日常の課題を解決するオノマトペを体験できる展示「オノマトペ処方展」(主催:ITOCHU SDGs STUDIO)が、東京・青山のITOCHU SDGs STUDIO GALLERYで開催されている。7月15日(月・祝)まで。 4月1日(月)の展示開始から2週間あまりで来場者は2000人を超え、好評を博している。 オノマトペは、「ニャーニャー」「ドンドン」といった物理的な音を表す擬音語と、「キラキラ」「ワクワク」といった、実際には音を伴わない状態や心情を表現する擬態語を総称した言葉。日本は、世界でもオノマトペの数が特に多く、「オノマトペ大国」といわれている。特に近年は、医療現場で患者が医者に痛みを伝える手段や、聴覚に不自由を感じる人がスポーツ観戦をより楽しめる手段として、社会のさまざまな場面で活用されはじめている。 「オノマトペ処方展」は、幼稚な言葉に思われがちな
持続可能な社会の実現に向け、「サステナブル経営」や「サーキュラーエコノミー(循環型経済)」が注目を集めています。 “サステナブル”というキーワードは、企業が事業を展開する上でもはや欠かせない要素です。 前回記事では、電通の独自調査から判明したデータとともに、企業がアプローチするべき新たな顧客群「サステナブルカスタマー」という概念を紹介したところ、多くの反響をいただきました。特に、「すでにサステナブルカスタマーは市場の約20%を占める」という数字はインパクトがありました。 その後、第2回調査(概要)を行い、サステナブルカスタマーとは、一体どんな人たちで、どんなことに興味を持っているのかを深掘りしました。サステナブルカスタマーの生態(属性)を元に、企業との関係構築のヒントや、アプローチ方法を探ります。 第2回調査詳細 eBook サステナブルカスタマー調査ダイジェストレポート ダウンロード 関
佐久間宣行氏(左)、電通 奥律哉 2023年 日本の広告費特別対談。今年は、さまざまなメディアでヒットコンテンツを生み続けているプロデューサーの佐久間宣行氏をゲストに招き、電通メディアイノベーションラボの奥律哉氏が話を聞きます。 新型コロナウイルス感染症の5類移行で人流が活発化した2023年日本の広告費は、過去最高の7兆3167億円を記録しました(概要は、こちら)。そのうち、45.5%をインターネット広告費(3兆3330億円)が占めます。 「2023年 日本の広告費」詳細はこちら(電通ニュースリリース) 「2023年 日本の広告費」冊子報告書はこちら(PDF) テレビ、ラジオ、YouTube、そして番組関連のイベントまで、縦横無尽に魅力的なコンテンツを制作している佐久間氏。2023年 日本の広告費を振り返りつつ、各メディアとユーザーの特徴や、メディアの今後について、独自の視点で語っていただ
本連載では、電通の新たな消費者研究プロジェクト「DENTSU DESIRE DESIGN(電通デザイアデザイン:以下DDD)」メンバーが、「欲望」を起点とした消費者インサイトやアプローチ方法などについて紹介していきます。 前編では、日本人のイメージとされてきた「時間に正確」「勤勉」「仕事が丁寧」「礼儀正しい」「親切」などを覆すような出来事が増えてきた状況。そこから生活者の“タガが外れた”のではないかと考察するにいたった概要と、「“底上げされたリアル”で、タガが外れる」「“行き場を失ったやる気”で、タガが外れる」の2つの具体例についてお伝えしました。 後編となる今回は、さらに2つの例に加え、タガが外れはじめた日本がこの先どうなっていくのか、DDDの調査と併せて考察します。 <目次> ▼「正義の名」の下に、タガが外れる ▼“勝てないゲーム”に、タガが外れる ▼もはや日本人の半分以上は、タガが外
本連載では、電通の新たな消費者研究プロジェクト「DENTSU DESIRE DESIGN(電通デザイアデザイン:以下DDD)」メンバーが、「欲望」を起点とした消費者インサイトやアプローチ方法などについて紹介していきます。 <目次> ▼はじめに ▼いきなりで恐縮ですが結論めいた話です ▼“底上げされたリアル”で、タガが外れる ▼“行き場を失ったやる気”で、タガが外れる はじめに 日本人のイメージとは、どんなものでしょうか。海外からの旅行者がインタビューなどでよく答える「時間に正確」「勤勉」「仕事が丁寧」「礼儀正しい」「親切」などの日本人に対する感想。これらは概ね、日本人が抱く日本人の自己イメージでもあり、多くの日本人が「そうありたい」と願う美徳でもあるでしょう。 (2017 マクロミル調べ https://chichibu-shinpo.jp/?p=6121) しかし近年、これらのイメージを
「コンセプトはさ、大量生産する工業製品じゃないんだから『品質管理』とか言われても、いまいちピンと来ないんだよね」 と、いう方がいらっしゃいます。しかし工業製品と同様に「不良品」を弾くことはもちろん、毎回カスタムメードするものだからこそ、その品質をより良いものにしていく方法論をしっかり理解することが大切です。 それが個人的な好き嫌いで判断されて良いわけがありません。「コンセプトの品質管理」という“技術”によって多くの組織は停滞を脱することができるということが、今回ご提案したいポイントです。 それは、次の5つの視点から構成されます。 ①どんな「古い常識」を覆しているか? 「コンセプト」を見せられた時、いきなりその文言のみを評価しようとする人がいます。率直に申し上げれば、ほとんどの人がそうするのではないかとすら思えます。しかし思い出してください。過去のコラムでもお伝えしてきたとおり、コンセプトと
そんなつもりじゃなかったのに、ついつい手を止めて最後まで見てしまった。 スマホで動画を見ていて、そんな経験をしたことはありませんか? TikTokを中心とした縦型の動画プラットフォームにおいて、「ショートドラマ」と呼ばれる物語形式のコンテンツジャンルが人気を博しています。TikTokだけでなく、Instagram Reelsや、YouTube Shortsでも同様の傾向が見られ、作品として投稿するクリエイターが急増。縦型のマンガ形式を指す造語「WEBTOON(ウェブトゥーン)」に対して、「WEBREEN(ウェブリーン/WEB+SCREEN)」と呼ばれ、一つのジャンルが確立されています。 ショートドラマは、ノウハウ次第で“バズらせる”ことができることから、従来とは異なる形で生活者にブランドメッセージを届けたいと考える企業からの注目も高まっています。 結婚式場チェーンを展開するアルカディアグル
CARTA COMMUNICATIONS(CCI)、電通、電通デジタル、セプテーニの4社は共同で「2023年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」(以下、本調査)を発表しました。本調査のポイントをCCIの今野貴博が解説します。 ※ニュースリリース「2023年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」 <目次> ▼日本の広告費をけん引するインターネット広告費がさらに拡大! ▼「広告種別」では、検索連動型広告がついに1兆円を突破! ▼「取引手法別」は運用型広告の占める割合がさらに増加。全体の9割に迫る ▼「広告種別×取引手法別」インターネット広告費の内訳 ▼トピック①ビデオ(動画)広告のアウトストリーム広告が伸びた要因とは? ▼トピック②引き続きソーシャル広告も大きく伸長! ▼拡大する物販系ECプラットフォーム。「リテールメディア」広告市場にも注目! ▼2024年のイン
この記事は、frogが運営するデザインジャーナル「Design Mind」に掲載されたコンテンツを、電通BXクリエーティブセンター、岡田憲明氏の監修でお届けします。 「ストラテジックフォーサイト(戦略的先見性)」とは、組織としての先見性のある見解を十分な情報に基づいて創出することをいいます。従来のストラテジックフォーサイトでは、変化のシグナルを見つけ、シナリオを立案して戦略を組み立てるうえで、分析や人間の直感、経験、創造力に頼っていました。この作業には、将来の開発に取り組むに当たって取りうるさまざまな立場や、世界に対する独自の視点が取り入れられています。現在は技術の進歩、特に人工知能(AI)の領域の進歩によって、各種の視点に新たな次元が加わっています。 AIの出現がもたらす新たなメリットは、人間の能力を拡張し、組織による未来思考へのアプローチを根本的に変革する可能性があることです。本記事で
「情報メディア白書2024」(電通メディアイノベーションラボ/電通総研編、ダイヤモンド社刊)が3月1日に発行されました。情報メディア産業の全貌を明らかにするデータブックである本白書の発行は、今年で31年目となります。 巻頭特集の「激変するメディア環境と生活者」では、以下の4つの記事において情報メディア市場や人々の行動のトレンドを解説しています。 コロナ禍前後 揺り戻しと定着 二極化が進むメディア利用行動 乳幼児・小学生のメディア利用行動 生成AIがクリエイティブ産業に与える影響 デジタルサービスで活性化する音声メディアの現在と今後の可能性について 本連載では、この巻頭特集の内容を一部紹介します。第2回は、「デジタルサービスで活性化する音声メディアの現在と今後の可能性について」をもとに、ラジオを中心とした音声メディアの潮流と活用可能性についてお伝えします。 <目次> ▼音声メディアサービスの
元テレビ東京のプロデューサーで、フリーになってからも、テレビ、YouTube、イベント、ラジオ、ビジネス書など、メディアを横断してヒットを連発する佐久間宣行氏。 本記事では、佐久間氏と電通MCx(メディア・コンテンツ・トランスフォーメーション)室(※)の布瀬川平氏、伊藤弘和氏、ラジオテレビ局の前田かおり氏による座談会を通して、手掛けた番組の制作裏話、トークバラエティ番組「あちこちオードリー」(テレビ東京系)に見る成功する配信イベントの極意など、佐久間氏ならではの発想法に迫ります。 ※MCx室…2024年1月に設置された、メディアビジネス、コンテンツビジネスの進化と新しい創造・開発に取り組む専門組織。 https://www.dentsu.co.jp/news/business/2024/0124-010679.html *本記事は、Transformation SHOWCASE掲載の記事を
「情報メディア白書2024」(電通メディアイノベーションラボ/電通総研編、ダイヤモンド社刊)が3月1日に発行されました。情報メディア産業の全貌を明らかにするデータブックである本白書の発行は、今年で31年目となります。 巻頭特集の「激変するメディア環境と生活者」では、以下の4つの記事において情報メディア市場や人々の行動のトレンドを解説しています。 コロナ禍前後 揺り戻しと定着 二極化が進むメディア利用行動 乳幼児・小学生のメディア利用行動 生成AIがクリエイティブ産業に与える影響 デジタルサービスで活性化する音声メディアの現在と今後の可能性について 本連載では、この巻頭特集の内容を一部紹介します。今回は「乳幼児・小学生のメディア利用行動」をもとに、子どものメディア利用における最新トレンドを取り上げます。 <目次> ▼0~12歳児のメディア利用調査を5年ぶりに実施。「真のスマホネイティブ世代」
コロナ禍によって就職活動がオンライン化し、就活生と企業のつながり方も大きく変化しました。本記事では、就活生の声をもとに2023年の就職活動の動向を振り返りながら、これからの時代に求められる企業の採用ブランディングの形について解説します。 <目次> ▼就職先を決めるのは、オンラインよりもオフライン!? ▼就職人気ランキングよりも、従業員からの口コミが大事!? ▼企業の人的資本開示と採用ブランディング ▼エントリーが1.5倍以上拡大した事例も!「就活ジャーニーマップ」で立体的なアプローチ 就職先を決めるのは、オンラインよりもオフライン!? コロナが5類感染症に移行して、世の中はオフラインでのイベントが増えていますが、就職活動はオンラインがメインとなっています。2024年1月に行った就活生への調査でも、「就職活動はオンラインの方が多い」と答えた学生が8割を超えました。 オンラインのメリットはたく
今年で113年目の歴史を誇る全米小売業協会(NRF)主催の世界最大の流通小売分野における大型コンベンション「NRF 2024: Retail's Big Show」。2024年のキーワードは、「Begin with Brands」「Start with Stores」「Play with People」の3つ。これまでの流通小売業やリテールメディアを活用したマーケティングが、どう変わるのか。現地に赴いたからこそわかる最新トピックスや潮流を、電通で流通小売業のBX・DX支援を行う木村 仁昭氏がレポート形式でお送りします。 初回となる本稿ですが、大きな流れをつかむために、あえて“番外編のまとめ”から。電通グループとして定点観測をしてきた NRFにおけるここ数年の“リテールアジェンダ”を振り返りながら、構造化していきたいと思います。 <目次> ▼NRFにおける、リテールアジェンダとキーワードの変
2023年、上半期は新型コロナの5類移行に伴い、外出の増加、国内外の観光やリアルイベントなども活発化。人流が回復するに従い、関連する広告需要の回復が見られました。 下半期は、記録的な猛暑や中東問題などの影響を受けたものの、社会・経済活動は活発化し、交通やレジャー、外食サービスなど、人流に関わる業種を中心に広告需要が高まりました。 日本の広告費は大きく 「マスコミ四媒体広告費」 「インターネット広告費」 「プロモーションメディア広告費」 に分類しています。 総広告費におけるそれぞれの構成比は、マスコミ四媒体が31.7%、インターネットが45.5%、プロモーションメディアが22.8%です。 インターネット広告費は前年比107.8%の3兆3330億円と、前年より2418億円も増加しました。コネクテッドTV(インターネット回線へ接続されたテレビ端末)などの利用拡大に伴う動画広告の需要増加や、デジタ
変革のアーキテクト連載では、企業の変革を遂行するトップエグゼクティブの方々に話を聞いている。では、企業の変革に伴走する電通の「BX(ビジネス・トランスフォーメーション:事業変革)」事業は顧客企業にどうアプローチし、どんな価値を提供しているのか。第2ビジネス・トランスフォーメーション局マネージングディレクターの山原新悟氏に話を聞いた。 ※本記事は、Dentsu BXDX掲載の記事をもとに再編集しています 人を動かすコミュニケーション力から始まった 電通はクリエイティブに強い会社である。顧客企業のマーケティング課題と向き合うことを起点に、そのコミュニケーション力への期待から企業ブランディング、パーパス策定や従業員エンゲージメントを高めるためのアクションなど、顧客課題への支援領域が徐々に広がっていった。 電通に求められることが変わってくる中で、顧客企業の事業部門から、事業そのものの変革や、新事業
多くの企業がDX領域に取り組む中で、顧客接点をスマホに求める動きが加速しています。特にアプリの重要度は年々増しており、1ユーザーあたりの月間平均利用アプリは41個、日間平均アプリ利用時間は4.8時間との調査結果があります(※1)。 本連載では、アプリ開発で電通と協業しているフラー株式会社にインタビュー。初回は、iPhoneの黎明(れいめい)期からアプリを追いかけてきたフラーの山﨑社長に、「良いアプリの7カ条」について語ってもらいます。 (企画:電通 8MK局 笹川真、大坪要介、杉山裕貴) フラー株式会社 デジタル領域で企業の事業支援を行い、主力事業の一つはアプリのデザインと開発。アプリとその市場をきめ細かく分析し、戦略構築からプロダクト開発、グロースまでを一手に手掛ける。同社では、エンジニア、デザイナー、データサイエンティスト、ディレクターからなるクリエイティブチームがさまざまな企業の優れ
本連載の第1回では、TikTokおよびショート動画がこれからどう展開していくのか、現状を踏まえながら論じました。 第3回となる今回は、特にソーシャルメディアマーケティングの領域で注目される「TikTok売れ」(TikTokでの話題化が発端となって商品・サービスが売れるようになること)に注目して、この現象が何であるのか、なぜいま注目しておくべきなのか、多角的に考察します。 前半は、TikTokのコンテンツをめぐるトレンドや、他のショート動画サービスとの比較に触れ、後半では、「TikTok売れ」について概説します。そのうえで、筆者がいま注目している現代的な流行のかたち=「HYPE(ハイプ)」とソーシャルメディアの関係についても紹介します。 〈目次〉 ▼コンテンツの変遷は、エンターテインメントからインフォメーションへ ▼ショート動画の代表的なサービス比較 ▼「TikTok売れ」のメカニズム ▼H
「未来事業創研」(※)のファウンダーで、「電通モバイルプロジェクト」リーダーの吉田健太郎です。 ※未来事業創研=未来を可視化して企業の事業創造・変革の実現を支援する、電通グループ横断組織。https://dentsumirai.com/ この連載では電通が20年間、合計120回にわたって実施してきたモバイル市場のトラッキング調査と、そこから見えてきた生活者の意識・行動変化についてご紹介します。 ケータイ(ここではスマートフォンではない旧来の携帯電話のこと)市場、スマホ市場の実態を把握する電通のトラッキング調査は、2003年11月に始まり、毎年6回、一度も欠かすことなく実施。2023年秋には20周年を迎えました。120回の調査から、モバイル市場の動向のみならず、ケータイ、スマホの普及による生活者の変化も見てきました。 今回は調査が始まった2003年11月の状況を起点とし、ケータイからスマホへ
日本型リテールメディアの成功は、アメリカの模倣にはない。電通グループが考える未来2024/02/08 IGP(Integrated Growth Partner)を標榜し顧客企業と社会の持続的成長にコミットするパートナーを目指す電通グループ。大手小売業がリテールメディア開発への取り組みを始める中、リテールメディアの立ち上げを支援する社内横断プロジェクト「dentsu retail unit」を発足した。 「生活者の買い物体験を豊かにしてクライアント企業の商品購入を促進し、小売業の売り上げ拡大に貢献する、という三方良しの実現はわれわれのミッションそのもの」というdentsu Japanの松永久グロースオフィサーが、リテールメディアを取り巻く現状と同社の取り組みを語る。 大手小売業がリテールメディア開発に取り組み始めた理由 小売業者が自社で独自に収集した顧客の購買データや行動データ(ファースト
「障がい者の社会参画」と「農業の担い手の確保」。視点の異なる2つの課題に対応した「農福連携」の取り組みが、今、全国で広がっています。 東京都世田谷区では、2022年から一般社団法人や電通グループら企業と共同で農業振興と障がい福祉の推進、そしてコミュニティづくりを重視した農福連携事業が始まっています。電通グループは地域の障がい者を雇用して農園を運営。また農作業体験会の開催や、収穫した農産物の加工を地域の福祉施設に発注するなど、地域全体の障がい者の生きがい向上に向けた取り組みも行っています。 農業と福祉を掛け合わせることで、それぞれが抱える課題の解決にどう寄与していくのか。同事業を進める世田谷区経済産業部都市農業課長の黒岩さや香氏、障害福祉部障害者地域生活課長の須田健志氏、電通グループで障がい者雇用を推進する濱崎伸洋氏、さらには長年農福連携の研究に取り組む千葉大学園芸学部教授の吉田行郷氏による
刷新の背景として、同協会は以下を挙げている。 ・近年、社会全体がデジタル化へ急速に進展し、AI、IoT、ビッグデータなどのデジタル技術を用いたDX(デジタルトランスフォーメーション)によるマーケティング施策が広がっている。そこではデジタル技術の実装を通して、顧客に関する膨大なデータが蓄積され、顧客の分析を目的としたテクノロジーの活用も高度化している。 ・シェアリングやクラウドファンディングなどデジタル技術を生かした新しいビジネススキームの台頭により、企業と顧客は共に価値を創造する関係性へと変化し、マーケティングにもその視座を考慮することが必要とされている。 ・企業は2030年に設定されたSDGsの期限が迫るなか、地球環境の配慮を伴う取り組みが必須となっており、長期的な視点で社会の持続可能性に貢献する組織かどうかをステークホルダーに評価される時代となった。 2023年、同協会では恩藏直人教授
事業成長を加速させる人事戦略「HR for Growth」No.1 「人事改善思考」から「事業貢献思考」の人事変革で事業成長を推進、 事業部と人事部の“接続力”を強め真の人的資本経営に向け伴走支援2024/01/29 ※2023年12月20日 『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー・オンライン』に掲載された記事広告です。 ※ITID、電通国際情報サービス、ISIDビジネスコンサルティングは統合し、2024年1月1日付で「電通総研」に社名を変更しました。 サマリー 人的資本経営の実現のため人事制度改革や人事施策開発に取り組む企業は多い。しかしそれら施策が大きな成果につながらないケースが増えている。この課題を解決する電通グループのCHRO、戦略人事向けプログラムとは。 人的資本経営の実現を通して、持続的な事業成長を目指すべく各種人事施策を実行する企業は多い。しかしいま、それら施策が大き
本連載では、電通メディアイノベーションラボ・天野彬氏が、自身の近著や業務で得た知見などから、ショート動画を中心としたSNSマーケティングについての知見を発信していきます。 前回は、ショート動画が流行する理由をTikTokに代表されるサービスの特性や生活者の行動心理から読み解きました。今回はやや角度を変えて、筆者がいま注目する進化心理学(※1)について取り上げつつ、それがソーシャルメディアマーケティングにどう関係するのかを論じます。 実は私たちの根源的なつながりの欲求や「見せびらかし(誇示的消費)」のモチベーションこそが、SNSを駆動していると言えるのかもしれない──そんな仮説に迫ります。 ※1 人間の心的活動の基盤が、その生物学的進化の過程で形成されてきたとする心理学の一分野。人類学・社会生物学・認知科学など多くの領域にまたがる学問分野。 ソーシャルメディアと進化心理学 そもそも、人々はな
企画、キャスティング、撮影、編集……たくさんの人の力をつないで完成を目指していく広告。 スタートからゴールに向かうまで、どんな気持ちで取り組んでいるのか?そこにはどんなドラマがあるのか?広告に託した思いをもっと知りたいという一心で、出演者の方や、つくり手の方に、コピーライターの阿部広太郎氏がお話を伺っていく、電通キャスティングアンドエンタテインメント発の連載企画「広告のtasuki」。 今回は俳優として活躍する井浦新さんにご登場いただき、広告に対する思いを前後編に分けてお送りします。 商品をいかに魅力的に見せることができるか 阿部:最初に伺いたいのは、映画やドラマに出演される時と広告に出演される時で、気持ちの違いはありますか? 井浦:それは広告の内容によって変わると思います。例えば、物語仕立ての広告であれば、与えられた役の人間を掘っていくので、映画やドラマの時と気持ちはあまり変わらないです
Z世代のトレンドの生まれ方とは? AIの普及は、情報接触をどう変えたのか? コロナ禍やSNSの進化を経た生活者の消費行動や価値観、メディア行動はどうなっているのか。Z世代にフォーカスしながら、生活者とメディアの関係性の「今」を読み解きます。ビデオリサーチ ひと研究所の渡辺庸人氏をモデレーターに、生活者研究の第一線で活躍する、SHIBUYA109 lab.所長の長田麻衣氏、電通メディアイノベーションラボ主任研究員の天野彬氏が語りました。 ※この記事は2023年11月28日に行われた「VR FORUM 2023」の「セッション:メディア行動はどう変わる?」をもとに編集しました。 ひと研究所は映像視聴について研究をしていますが、コロナ禍の3年でいろいろな変化がありました。最も大きな変化はインターネット動画が広く普及したことだと思います。YouTubeの3か月以内利用率は9割に、他のインターネット
電通では昨年で5回目となる「LGBTQ+調査2023」(※)を実施しました。本連載では調査結果をさまざまな切り口から分析します (前回の記事は、こちら)。 今回の調査の結果、LGBTQ+当事者層の割合は9.7%でした。これは自分の友達や同僚など、プライベートや社会で関わる方はもちろん、例えば子どもを持ったときにその子どもがLGBTQ+当事者となる可能性もある数字だと思います。 自分の子どもからLGBTQ+の当事者だとカミングアウトされたら、あなたはどのように感じますか? 2023年調査では「LGBTQ+調査」として初の試みとなる、自分の子どもがLGBTQ+当事者であったときに関する質問や、当事者の子どもを持つ親に対する質問を設けました。結果には理想と現実の乖離(かいり)が見えてきました。 この結果は親ではなく周囲の環境や社会の在り方にまだまだ課題があることの表れだと思います。LGBTQ+当
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