女性のリスクに思い当たらないアホ多すぎ問題
anond:20240527132148 この増田が、奢られた以上は女は礼節を尽くせ！と説教。 ブコメも大人気で女には常識がないの大合唱。 女性は奢られたら男様に感謝しなきゃいけないらしい。 うん。正論だね。最低限のマナーだね。 でもそれは男の世界だけの正論だって分かれ。 女性がちょっと感謝したら、その数千円の数倍以上の熱量で男が発狂してくるケースなんてザラにあるんだわ。 ケーキを奢ってもらったことに少し感謝しただけで、女性と両思いなんだって勘違いして、ホテルに無理やり連れ込もうとしたり、挙句ストーカーになる男めちゃくちゃいるんだよ。 だから女性は奢られただけで感謝するとか、相手に媚びるとかしちゃいけないの。めちゃくちゃ危険だからそれ。 元増田は自分はそんな男じゃないつもりなんだろうけど、それって女性から見て判断できないからね？お前がヤバ男じゃないと数回会っただけで判断できるのはエスパー能
ダンジョン飯ってすごいよくある話で新鮮味がない
アニメでダンジョン飯を初めて観た。 自分の中でダンジョン飯って「アニメ化を待望されていた超話題作」みたいな感じのイメージで、それはもう面白いのだと期待していたわけよ。 で、実際に3話まで視聴してみて、えっこんなもんなの！？とビックリしている。 動く鎧が貝類みたいな感じとか、スライムは内臓ひっくり返ってるとか、そういうのは「へー面白」って感じだったんだけど、 他はなんというか『魔物を食べる話』も『ダンジョンで生活する話』も、最近すごい飽和気味なやつで、どうにも新鮮味がない。 『ゲーム世界に現実的な仕組みをつけてみた』的ノリのディティールが深そうなのは何となく察せられるんだけど…でもそういう作品自体、めっちゃ沢山ありますよね？って思ってしまった。 根幹部分のウィザードリィっぽい世界観も食傷気味で、 その上魔物食とか、マジで小説家になろうとかで流行りまくって陳腐化してるような話が主軸なんだ！？と
６月からの定額減税、給与明細へ金額明記を義務づけ方針…国民実感へ５０００万人対象の異例措置
【読売新聞】 政府は、６月から始まる所得税と住民税の定額減税について、企業などに対して給与明細に所得税の減税額を明記するよう義務づける方針を決めた。給与所得者約５０００万人が対象の異例の措置となる。６月分の住民税は一律０円とする。い
何度言っても分からないだろうけど親ガチャは存在しない。その親から生まれるか存在しないかの2択だ
何度言っても分からないだろうけど。 でも書くよ。 親ガチャは存在しない。 まずさ、ガチャを引くのは親なんだよ。 つまり子ガチャ。 父親の精子と母親の卵子の組み合わせによって子供の能力が決まるから、これこそガチャだよね。 で、子供のことだけど。 たとえばその子供をAとしよう。 Aは、その父親の精子の一つと、母親の卵子の一つが組み合わさったから産まれた訳だよね？ それ以外の方法でAは産まれないよね？ 他の精子や卵子の組み合わせだと遺伝も違うし、Aは産まれないよね？ だから、Aはその両親から産まれるか、受精せずに産まれない（存在しない）かのどちらかなんだよね。 うーん、上手く伝わってない？ 子供は「絶対に」親を選べないんだよ。 親ガチャを言う人って、どこか「生まれ変わり」を信じてない？ 自分が生まれる前に、親を選べると思ってない？ 自分が生まれる前に親は選べないから！ そりゃそうだよね？ 生まれ
【分かりやすい】と絶賛！インボイス制度に「反対」している人が「本当のこと」言わないので代わりに分かりやすく解説しますね！【海辺の部屋】より
海辺の部屋 | デジタルと波の音 |デジタルマーケティング @umibenoheya 私たち【海辺の部屋】は #デジタルマーケティング #Webマーケティング #Web広告 のスペシャリストとして40社を超える企業の業務をお受けしています。 【人に優しく】 【マーケティングは『愛』である】 大切にしている言葉です。 umibe.art 2023-04-02 19:28:37 海辺の部屋 | デジタルと波の音 |デジタルマーケティング @umibenoheya @katsuny @standwave739 「インボイス制度」を「損をする」 と言ってしまった時点で、ロジックが崩壊していると思います 今回のインボイス制度、複雑そうで、実は単純なので解説しますね。 その1： ・今まで「売上が1,000万円以下」の事業主は「消費税を納めなくても良かった」 つづく↓↓↓ 2023-02-28 05:4
新型コロナが5類に移行 メリットとデメリットは？（忽那賢志） - 個人 - Yahoo!ニュース
2023年1月20日に、岸田総理は今春にも新型コロナを5類感染症に移行することを発表しました。 大きな節目となるこの5類への移行ですが、必ずしも良いことばかりではありません。 現在の「新型インフルエンザ等感染症」から「5類感染症」に移行すると、どのようなメリットやデメリットがあるのでしょうか。 すでに感染症法上の措置の緩和は進んできている新型コロナに対する初期の対応と現在の対応（第110回新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボード資料） 新型コロナ流行初期には、病原性や感染経路など未知の部分が大きかったことから厳しい対応が行われていました。 例えば、感染者は全例入院し、感染者の隔離期間や濃厚接触者の待機期間も14日間と厳しく設定されていました。 現在は、感染者の入院は原則として重症例に限られており、自宅療養も7日間にまで短縮しています。濃厚接触者の対応も家庭内感染など限られた状況に限
〈独自〉緊急事態宣言は２１日で解除 首相が方針表明へ
新型コロナウイルスワクチンを接種し、報道陣の取材に応じる菅義偉首相（中央）＝１６日午前、東京都新宿区の国立国際医療研究センター（代表撮影） 菅義偉（すが・よしひで）首相は１６日、新型コロナウイルス特別措置法に基づき首都圏１都３県に発令している緊急事態宣言について、期限となる２１日で解除する方針を固めた。１７日に関係閣僚と方針を確認したうえで、記者団に表明する考えだ。１８日に専門家でつくる基本的対処方針等諮問委員会に解除方針をはかり、了承が得られれば同日中に対策本部で正式決定する。首相は衆参両院の議院運営委員会や記者会見で今後の対策を説明する。 政府が首都圏での宣言解除の方針を固めたことで、１月７日に発令された宣言は全面解除されることになる。首相は１６日夕、官邸に関係閣僚を集め、病床や感染の状況を分析。病床使用率が改善傾向にあることを確認した。 加藤勝信官房長官は同日の記者会見で「これまでも
新型コロナ：「なぜいつもこうなる?」 宣言解除の決定直前、専門家は言った | 毎日新聞
基本的対処方針等諮問委員会で発言する西村康稔経済再生担当相（奥右から4人目）＝東京都千代田区で2021年2月26日午後0時32分、竹内幹撮影 大阪や愛知、福岡など6府県に出されていた緊急事態宣言について、今月28日で先行解除することが決まった。ただ、解除を決めた26日の「基本的対処方針等諮問委員会」（会長＝尾身茂・地域医療機能推進機構理事長）では、出席した医療や感染症の専門家から政府方針に「異論」が噴出し、終了予定時間を1時間もオーバーするほど激論が交わされた。専門家たちが懸念したこととは何か。3月7日に期限を迎える東京や神奈川など1都3県の解除の見込みは。【阿部亮介、横田愛、村田拓也】 「数日待てないのか」専門家から不満の声 会議は26日午後0時半に中央合同庁舎8号館1階にある講堂で始まった。諮問内容は、大阪、京都、兵庫、愛知、岐阜、福岡の6府県に発令されている緊急事態宣言の解除で、当初
「スマホ１日60分」を「ゲームのみ」に修正 条例素案 香川 | NHKニュース
香川県議会は依存症対策としてスマートフォンやゲームなどの利用を制限する条例の素案を修正して委員会で決定し、来月の定例県議会に提出する方針です。当初、18歳未満の子どもを対象に平日は１日60分以内としていた利用時間は、対象をゲームに限定するなどとしています。 それによりますと、当初案では18歳未満の子どもを対象に依存症につながるようなスマートフォンやゲームなどの利用時間を１日当たり ▽平日は60分、 ▽休日は90分を上限とするとしていましたが、修正案では時間の上限を設けるのはゲームだけに限定しています。 また一日当たりのゲームの時間の上限と夜間の使用時間の制限については、当初案では保護者が子どもに「ルールを順守させる」としていましたが、修正案では「ルール作りの基準とするとともに、ルールを順守させるよう努めなければならない」と変更しています。 委員会では今月23日から県民の意見を募ったあと、来
増税対策、現金配布案浮上 「田舎の魚屋、クレカない」：朝日新聞デジタル
来年１０月に予定される消費増税に伴う負担軽減策として、商品券や現金を配る案が政権内で浮上してきた。政府は中小小売店で「キャッシュレス決済」をした買い物客にポイントを還元する対策を検討中だが、その効果を疑問視する声が相次いでおり、より手っ取り早い現金給付案が広がりつつある。 片山さつき地方創生相は１６日の閣議後会見で「キャッシュレスが浸透しきらない部分にも温かみが行くような対策を取らないといけない。プレミアム付きの商品券や旅行券、現金給付をおっしゃっている政党もある」と述べ、ポイント還元案以外の案も検討すべきだとの考えをにじませた。 安倍晋三首相が増税対策を指示した１５日、公明党の石田祝稔政調会長は高所得者ほどポイント還元額が多くなる制度の課題を指摘。「所得の少ない人たちにどういう対策ができるか。これはどうしてもやらないといけない」とし、商品券の発行や現金給付を盛り込んだ党独自の対策案を今月
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佐々木紀彦@PIVOT ビジネスメディア on Twitter: "政治を担ったことがない人間が政治を評し、お金を稼いだことがない人間がビジネスを語る。その違和感に向き合うことから全ては始まる気がします。もちろん、「最高の傍観者」という立場はあり得ますが、そのためには圧倒的な専門性と知見が必要だと思います。一流の批評家への道は甘くありません。"